先般、FB「旧日本軍無線機材etc.」にメンバーの横山祐一氏が帝国陸軍飛行第五連隊の除隊記念写真帖(大正14年制作)に掲載された無線機材の写真を投稿され、その中に真空管時代以前の鉱石式受信機を発見し、誠に驚くことになった。https://www.facebook.com/groups/1687374128228449/ この受信機は米国陸軍通信隊の受信装置SCR-54を構成する鉱石式受信機BC-14Aに相似しており、当初は帝国陸軍が米軍機材を模倣したものかと考えた。しかし、之を機にBC-14Aについて若干の調査を行うと、本機は第一次大戦時にフランス陸軍砲兵部隊の対空通信装置を構成した、A-1型鉱石式受信機を基に開発された事が判明した。 資料によると、第一次大戦当時、フランス陸軍の無線装置はアメリカ軍のそれより優れており、1917年(大正6年)に米国陸軍はA-1型鉱石式受信機を基にAR-4型受信機を開発し、本機はその後改修され、受信装置SCR-54(BC-14A)として制式化されとのことである。 上記により、何故帝国陸軍航空隊がBC-14Aに相似した鉱石式受信機を装備するに至ったのかについて、大凡の理由が推察できた。実は、写真の鉱石式受信機はBC-14Aの複製ではなく、フランス陸軍A-1型受信機の模倣品であり、その導入は帝国陸軍航空隊の創設に関係していると考えられるからである。 1914年(大正3年)に第一次大戦が勃発すると、航空機や無線技術が飛躍的に発展し、我が国に於いても1915年(大正4年)12月に、平時編制上初の航空部隊が陸軍に創設された。 帝国陸軍は航空部隊の創設にあたりフランス陸軍を手本とする事を決定し、1919年(大正8年)にフランス陸軍より航空指導要員を招聘し、臨時航空術練習委員の業務を開始した。本業務の一環として、航空無線通信に関する純フランス陸軍式の教育が行われ、これが陸軍に於ける航空無線教育の端緒となった。 航空部隊用無線機器については各種のフランス軍制式機材が輸入され、これらを基に第二次制式制定機材(15年式、87式)の研究が進められた。しかし、研究過程に於いてフランス軍制式機材は旧式なものとなり、結果、航空部隊用機材については英国マルコニー社製無線機各種が輸入され、15年式無線電信機各型として制式化された。これらの経緯により、フランス陸軍のA-1型鉱石式受信機も早い時期に輸入され、国産化されたものと考えられる。写真補足 掲示組写真@は横山氏がFBに投稿した陸軍飛行第五連隊除隊記念写真帖に関わる無線機材の写真である。第二次制式制定以前の機材は資料が少なく、その名称については判然としない。しかし、左端の大型機材は後の「対空用87式6号無線電信機」であろうと考えられる。本機は師団通信隊用の「15年式3号無線電信機」を対空通信用に改修した砲兵部隊用の機材で、用途は航空機との着弾点確認通信である。制式制定上、87式の導入は1927年(昭和2年)となるが、それ以前は対空用6号無線機等の表記で配備が行われていたと考えられる。 対空用87式の前に置かれたのが、フランス陸軍のA-1型受信機を模倣したと考えられる鉱石式受信機で、その右は構成管三本による低周波増幅器である。また、右端は構造から航空機搭載型無線装置と考えられる。 写真Aは鉱石受信機部を拡大した物で、当該受信機はフランス陸軍のA-1型を模倣したと考えられる。右は真空管黎明期の低周波増幅器で、構成管はフランス型の直熱式三極管である。 写真Bは米国陸軍通信隊の鉱石式受信機BC-14Aである。パネル左上部に装置された円形の部品は、鉱石の感度調整用ブザーである。 写真Cはフランス陸軍のA-1型受信機である。本受信機及び国産型と考えられる鉱石式受信機は共に、ブザーを装置していない。
先の土曜日、猛暑の中、近郊の大和駅前で月に一度開催される青空骨董市に出向き、幸いにも旧軍無線機材に関わるアクセサリーを入手する事が出来た。当日は台風一過、酷い暑さであったが、古物好きの猛者達はひるまず、今回も又市は大盛況であった。 さて、会場に到着ののっけより「エジソンバンド」を発見し、購入しようと手を伸ばしかけた途中で、他の好事家拾われてしまった。オリジナルのベルトが付いた良品で、価格は僅かの1,000円であり、誠に残念であった。 エジソンバンドは額に装着する熱放射器で、これを付けると頭部より熱が発散され、頭脳明晰となり、勉強が進み、結果、頭が良くなる優れものである(?)。本品は戦前の少年雑誌で盛んに宣伝され、効能を信じ、小遣いを巻き上げられた少年も数多く居たと考えられる。戦後、昭和30年頃まで販売されていた様であるが、小生の記憶にはない。資料としては面白く、是非入手したいと考えていたが、絶好の機会を逃してしまった。 ところで、前回に引き続き、馴染みの業者が今回も旧軍無線機材やラジオに関わるジャンクを持ち込んで居た。知人の話によると海軍航空機材用の長波延長線輪(空中線同調器)が有った様であるが、小生が到着した時は既に無かった。話から、本機は99式艦上爆撃機や彗星等、海軍の二座航空機に搭載された、96式空2号無線電信機の長波延長線輪であったと考えられる。当館は本空中線同調器を所蔵しておらず、エジソンバンドと同様に入手する事が叶わず、誠に残念であった。 エジソンバンド、空中線同調器と、後手、後手に回り、誠に冴えない状況ではあったが、良い事もあり、ジャンク品の中に陸軍の野戦用電鍵及び受話器を発見し、之を入手した。驚いた事に、電鍵は原状を完全に保っており、オリジナルのコード、プラグが附属していた。陸軍の野戦用電鍵がこの状態で見つかることは希で、誠に幸いな拾い物であった。 かくして、猛暑の中、ジャンク漁りは終了した。前回に引き続き、今回も旧軍に関わる若干の入手物があり、小生にとって、誠に素晴らしい骨董市巡ではあった。しかし、意識が遠のくほどの暑さの下では、ジャンク漁りも命がけである事を実感した。96式空2号無線電信機原型諸元用途: 2座航空機搭載送信周波数: 長波300-500KHz、短波5,000-10,000KHz受信周波数: 長波300-500KHz、短波5,000-10,000KHz電波型式: A1(電信)、A2(変調電信)、A3(電話)送信機入力: 100W送信機構成: 水晶(長波1、短波3装備可)又は自励発振UZ-510、電力増幅UZ-510 x2並列使用、第3格子変調受信機構成: スーパーヘテロダイン方式・AGC機能付、高周波増幅1段UZ-6D6、周波数混合Ut-6L7G、第一局部発振UY-76、中間周波増幅1段UZ-6D6、検波・低周波増幅1段Ut-6B7、第二局部発振(BFO)UY-76、低周波増幅2段UZ-41、側音発振UY-76中間周波数: 635KHz送信電源: 直流変圧器、入力12V・出力1,000V受信電源: 振動式直流変圧器、入力12V・出力250V空中線装置: 固定式・垂下式、地線は機体設置構成掲示資料捕捉 掲示写真@がタッチの差で買いそびれたエジソンバンドである。装着用のバンドも付いた良品であった。使用目的は異なるが、炎天下で額に装着すれば、放熱効果が期待できるかも知れない。 写真Aは同じく買いそびれた96式空2号無線電信機を構成した長波延長線輪である。航空機機材用の長波延長線輪は空中線同調機能と併せ、長波帯に於ける送信機の陽極同調回路を構成する物が多い。しかし、本器は空中線電流計を装置して居らず、このため、機能は空中線同調のみに特化した構成で、空中線同調確認用の高周波電流計は無線機本体の計器を兼用したと考えられる。 写真Bは今般入手した陸軍野戦機材用の電鍵と受話器で、共に原状を維持した良品であった。 写真Cは96式空2号無線電信機の原型で、左が受信部、右が送信部である。本機の送信部は2周波数のプリセット構成で、計器(高周波電流計)下部の転換器で、一挙動により周波数の転換を行う事が出来る。
最近零式艦上戦闘機の無線電話機に関わる質問を受けることが多い。このため、2012年に掲示を行った「96式空1号無線電話機」について再掲示を行った。本機は96式艦上戦闘機の導入に合わせ開発された海軍航空部隊の単座戦闘機用無線電話機で、96式艦戦や後継機である初期型の零式艦上戦闘機に搭載された。*************海軍零式艦上戦闘機搭載「96式空1号無線電話機」其の1 この度、零戦21型他に搭載された海軍の単座戦闘機用無線電話機、「96式空1号無線電話機改1」を構成する送信機及び受信機を入手した。両機は米国からの里帰りで、製造は沖電気(昭和18年)、送受信機には共通の運用周波数4,790KHzの水晶片が装備されていた。 ご存じの様に、96式空1号無線電話機は坂井三郎氏の著書「大空のサムライ」他の影響が大きく、現在もなお紋切型に、不良・不達無線電話機として語られることが多い。このため、本送受信機の入手を機に、96式空1号無線電話機を正しく理解、評価するため、装置各部の調査及び性能確認試験を行い、併せ、同時代の英米独の戦闘機用無線電話機について概観してみた。「96式空1号無線電話機改1概要」 本無線電話装置は送信機、受信機、電源装置他より構成されている。送信機、受信機の容積は共通しており、横幅が24cm、縦20cm、奥行が11cmと非常に小型で、重量は送信機が4Kg、受信機が3Kgである。96式空1号無線電話機は96式艦上戦闘機用に開発されたため、送受信機の背後上部は機体の形状に合わせ丸みを帯び作られており、また、送信機の裏蓋には放熱を考慮し多くのスリットが切込まれている。送受信機の左右上部には二箇所、下部には一箇所装置固定用の金具が装置され、両機は緩衝用ゴム紐により上下が固定され、宙づりの状態で機体に装備された。 空中線(零戦装備)は操縦席後部に機首方向に若干傾斜して取付けられた1.5m程の木製マストより垂直尾翼頂部に固定された水平部約4m、引込部分を含め約7mの逆L式であり、マスト内を通し機体内に引込まれた。 なお、無線電話機と合わせ無線帰投方位測定機を搭載する場合、本空中線は帰投装置本来の垂直型空中線の代用として使用した。このため、必要に応じ、空中線を無線電話機、帰投装置へと切替える必要があった。送信機概説 本送信機は発振管UY-503及び変調管UY-503により構成され、電波形式は電信(A1)及び電話(A3)である。UY-503はマツダ製の直熱式五極送信管で、線條電圧は10Vである。発振は陽極同調型発振回路であるが、本機ではUY-503一本が水晶発振、電力増幅を兼用する構成である。陽極電圧は500Vで電信運用時の入力電力は大凡30Wであり、通常であれば15W程度の出力を期待出来るが、本回路の場合は多くが水晶発振に消費され、出力は7W程度と効率が悪い。電鍵回路は送信管の陰極回路接断方式で、この回路は高圧が掛かるため、制御は継電器を介し行っている。 陽極同調回路は並列タンク回路方式で、発振表示用にネオン管が装着されている。出力側コイルはプラグ切替方式のインダクタンス可変構造となっており、陽極同調回路との結合度を可変する事が出来る。空中線同調回路はプラグ切替式空中線延長線輪(地線側装備)、出力監視用熱電対型高周波電流計に依り構成され、空中線同調は1/4波長空中線接地構成である。機体空中線に1/4波長で同調させる。通常地線側は機体に直接アースされるが、運用周波数が高く、装備空中線が1/4波長を越える恐れがある場合は、その間に空中線短縮用として装備の平衡蓄電器を挿入する。 本機の変調は陽極変調の一種であるハイシング変調方式である。振幅変調方式には各種があるが、戦闘機用電話機材の事もあり、電力消費は大きいが、変調特性に優れた本式が採用されたものと考えられる。変調管は送信管と同一のUY-503で、十分な変調能力を備えている。使用する送話器はカーボン式で出力が大きいため、音声信号は変圧器を介し直接変調管の第一格子に加圧されるが、変調度は良好である。 電信運用時、変調回路は電信符号確認用の低周波発振器として動作し、電鍵操作により発する低周波音(大凡2,000Hz)は接続回路を介し側音(モニター音)として受信機の受話器回路に出力される。電信操作を行う操縦員はこのモニター音により、打電を正確に行うことが出来る。 空中線同調操作について 本機の空中線回路は接地型空中線方式で、陽極タンク回路、延長線輪及び機体アース回路により構成され、同調波長は運用周波数の1/4波長である。同調操作に先だち延長線輪を大凡の延長位置にセットし、次に発振同調ダイヤルを回転し、水晶の発振周波数に一致させ回路を発振させる。発振は陽極に繋がれた発振確認用ネオン管の点灯にて知る事が出来る。続き、タンク回路の空中線側結合コイルのタップを切り替えて、空中線電流計の振れが最大になるよう設定する。発振同調は空中線同調操作による負荷変動で影響を受けるが、調整は発振同調器、空中線側コイルを適時操作しながら繰返し行う。次に延長線輪のタップを切り替え、前記の同調操作を繰返し、高周波電流計の振れが最大となるように調整する。 なお、アースの取付箇所については送受信機共に無線機周辺の強固な隔壁が使用され、このビーム材にはしっかりしたボンディング施されていたと考えられる。受信機概説 本機は高周波増幅1段、中間周波増幅1段、低周波増幅1段のスーパーヘテロダイン方式で、局部発振が水晶制御の1CH(チャンネル)専用受信機であり、運用中同調に関わる操作は無い。本機は非常に小型に作られており、装備真空管の間隔は殆ど無く、このためシールドケースは使用出来ず遮蔽板で代用している。高周波部は厳重にシールドされた狭小な隔壁内に配置され、内部を明確に把握する事が困難なほどである。 受信機のフロントエンドは高周波増幅管UZ-6C6、周波数変換(第一検波)管Ut-6A7により構成されている。局部発振が水晶制御方式のため、同調用可変蓄電器は高周波部、周波数変換部の同調回路を構成する二連式で容量は約70pF、各蓄電器には同調補正用のトリマーが付加されている。局発用の水晶発振回路は周波数変換管Ut-6A7の三極部により構成され、無調整発振方式のため同調回路は無い。本受信機の中間周波数は450KHzであり、局部発振用水晶片には中間周波数450KHz用を表すA表示の物を使用する。混合は上側ヘテロダイン方式である。 中間周波増幅部はUZ-6C6による1段増幅方式で、中間周波トランスを構成する可変蓄電器の同調調整は前面パネル側より行う。 第二検波回路は三極管UY-76Aで構成される再生検波方式である。本式は高利得、高選択度を得る事ができ、スーパーヘテロダイン式受信機に採用した場合は電信(A1)復調用のビート発振器(BFO)が不要となり、真空管を一本節約する事が出来る。 本検波回路の再生方式は帰還容量可変方式で、陽極回路に装置された電信・電話帰還調整用半固定蓄電器2個により最良状態に設定する。電話受信の場合は切替器を電話に設定し、電話用半固定蓄電器により検波回路が発振直前の最高感度点となる様に設定する。電信に切替えると電話用蓄電器に電信用蓄電器が付加され、回路の帰還量が増大し発振状態となる。調整は半固定蓄電器により軽い発振状態に設定するが、この状態はオートダイン検波である。 通常オートダイン検波方式の場合、復調ビート音の可変は受信同調を微調整して行う。しかし、本機は局部発振が水晶制御方式のため、ビートの可変は検波回路の同調(発振)周波数を微調用蓄電器で可変して行っている。 なお、本受信機はAGC機能を備えていない。 低周波増幅部は三極管UY-76Aによる一段構成で、回路はトランス結合方式、音量調整は制御格子回路に50KΩの抵抗器をスイッチで付加し切替可変する方式である。出力トランスの二次側には送信機よりの側音回路が接続されており、電信運用時は低周波発振音により打電符号をモニターする事が出来る。電源装置 96式空1号無線電話機改1型の電源装置は出力が500Vの送信機用回転式発電機及び、出力150Vの受信機用回転式発電機により構成され、入力は直流12V、重量は約7kgである。起動と運用操作 96式空1号無線電話機はブレークイン方式を採用しておらず、送受信の切替えは送信機の「送受話転換器」の操作により行う。 機体配電盤の無線電源スイッチを接にすると、電源装置を介し受信機に真空管線條点灯用として直流12Vが供給される。これは、構成真空管が傍熱型のため直熱型とは異なり、線條電圧を加圧しても直ぐには動作状態とならないためである。転換器を「受信」に切替えると電源装置の高圧150V発生用回転式発電機が瞬時に立上り高圧が給電され、受信機の「電源」スイッチを接にすると受信状態になる。 転換器を「送信」にすると電源より送信機に線条電圧10Vが供給され、UY-503は直熱管であるため即点灯する。併せ500V発生用の回転式発電機が瞬時に立上り、高圧が供給され送信機は動作状態となる。一方、受信機は高圧発生用発電機が停止し、休止状態となるが、送信を終了し転換器を「「受信」に切替えることにより、受信状態に復帰する。機体設置 零式艦上戦闘機に於ける96式空1号無線電話機の設置場所は操作の関係から操縦席の右側で、第2隔壁と第3隔壁の間に受信機が、第3隔壁と第4隔壁の間に送信機が装置される。送受信機の機体装置は隔壁に取付けられ懸垂金物に緩衝ゴム紐を介し宙づり状態で固定される。電源装置の設置場所は操縦席背後で、基台を介し機体に固定された。(追加資料参照)96式空1号無線電話機改-1緒元通達距離: 対地電話通信、約70Km周波数: 3,800-5,800KHz電波形式: A1(電信)、A3（電話）送信出力: 7W送信機: 水晶発振・輻射UY-503、陽極変調UY-503受信機: スーパーへテロダイン方式、局部発振水晶制御方式、高周波増幅UZ-6C6、周波数混合・局部水晶発振Ut-6A7、中間周波増幅UZ-6C6、再生・オートダイン検波UY-76、低周波増幅UY-76、AGC機能無し中間周波数: 450KHz電源: 送受信機各回転式直流変圧器（入力12V）空中線: 固定式(逆L型)「動作確認試験」 入手送受信機の程度は非常に良好で、各部に欠品・改修箇所はなかったが、残念ながら変調管UY-503(五極管)の線條が断線していた。点検、回路調査の後、まず受信機の動作確認を試みたが、これはいとも簡単に働いた。本機は局部発振が水晶制御方式のスポット周波数受信方式(1チャンネル)で、受信周波数は微調以外に可変する事は出来ない。このため、テストオシレータにて信号を加え動作確認を行ったところ、予測通り、第二検波が再生方式のこともあり、本機の感度は非常に良好との感触を得た。また、電話モードに於ける再生検波、電信復調時のオートダイン検波は動作が非常に安定しており、申し分の無いものであった。手持ち水晶片より6,160KHzを選び装着し「局部発振周波数(6,160KHz)＋中間周波数(450KHz)=受信周波数(6,610KHz)」の関係から5KHz上のラジオジャパン(6,615KHz)を受信したが、その感度は非常に良好であった。 受信機にひき続き送信機の動作確認試験を行った。本機の規定高圧電圧は500Vであるが蓄電器類の破壊・ショートが怖く、150Vの加圧で行ったところ、こちらも簡単に発振した。水晶制御方式であるため安定度は良好で、また、電信復調音も非常に澄んだものであった。 問題は電話の変調試験である。UY-503は非常に稀少な球で、多くの真空管収集家の中でも本管を所蔵している者は極僅かと考えられ、入手は不可能である。しかし、幸いにもP-503Aを数本所蔵していたので、これを代用することにした。P-503A(UY構成)はUY-503とほぼ同一規格と考えられ、その形状はUY-807Aに相似している。 本管を代用しての変調動作確認試験も良好で、海軍の機上用手持式送話器による送話試験では、変調度も十分との確証を得た。また、電信運用時、変調回路は側音(電信符号確認用)用の低周波発振器として動作するが、その発信音も非常に澄んだものであった。「性能評価試験」 簡易ではあるが受入試験により、96式空1号無線電話機の動作は極めて良好との感触を得た。しかし、本装置を正しく評価するためには、その性能を定量的に把握する必要がある。このため、先般掲示の「地1号受信機」に引き続き、測定試験を元JRCエンジニアリング社長の山田忠之殿にお願いした。 測定結果より覗える96式空1号無線電話機の性能は従来推測されたもので、当時にあっては、本機が高性能の無線電話機であったことが定量的に確認された。 以下のURLに、山田殿より御寄稿頂いた96式空1号無線電話機の試験測定結果及び評価を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.07.html なお、以下に本項に関わる追加資料を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.01.html掲示写真補足 掲示は館内に展示した96式空1号無線電話機改1、中央左が受信機、右が送信機、右側のケースより取出した機材は96式空1号無線電話機原型の送信機である。
海軍96式空1号無線電話機を正しく評価するため、以下では同時代に於ける各国の戦闘機用無線電話機について概観する。内容が広範なため、本項では英独無線機材について概観し、米陸海軍無線機材については別項に掲示した。「RAF戦闘機用無線電話機」 1940年の夏、英国空軍(RAF)は後世にBattle Of Britainとして語り継がれる壮絶な空の戦いをドイツ空軍と演じ勝利した。当時RAFの主力戦戦闘機であったスピットファイアやハリケーンに搭載されていた無線電話機の多くは短波帯機材のT.R.9Dで、本機の原型であるT.R.9は1932年に導入された。 開発当初T.R.9は送信機が主発振・電力増幅方式、受信機は再生機能付きのストレート方式で、電源は蓄電池及び乾電池であった。本機は以後改訂が重ねられ、1937年に送信機が水晶制御方式に改良され、これに方向探知（DF）局に対する電波自動発信機能が付加され、T.R.9Dとなった。 T.R.9Dの送信機出力は約1.5Wで、その対地通信能力は限定的であったと考えられるが、戦いが始まるとRAFは多くの移動式対空通信中継局を配備し、本機を装備する戦闘機との電話通信に疎漏が無いよう努めた。構成からT.R.9Dの使い勝手は非常に悪かったと考えられるが、VHFの4チャンネル機材TR-1143が導入される1942年の中頃まで、本機はRAFの主力無線電話装置として使用された。T.R.9D諸元通達距離: 空対空8Km、対地50Km周波数: 4,300−6,600KHz（通信用に任意の周波数一波、DF信号送信用に一波）電波形式: A3（電話）送信入力: 約3W送信機: 水晶発振VT-50、電力増幅VT-51、陽極(ハイシング)変調VT-51、送話音声増幅用として外部設置のサブ変調機を使用受信機: 再生機能付ストレート方式、高周波増幅2段VR-18 x2、検波VR-27、低周波増幅3段VR-21 x2及びVR-22電源: 低圧2V蓄電池、高圧120V乾電池空中線: ワイヤー固定式DF用付加装置: 付加装置の制御により地上DF局に対し、毎分14秒間DF用周波数で無変調波を自動送信機材設置 通常本体はパイロットの背後に設置され、送受信切替、受信微同調、音量調整は操縦席に設置された制御器より行う。送受話器は本体に繋がれた外部設置のサブ変調器（A1134）に接続するが、この装置は複座機の場合インターホンとしても機能する。 下記URLはBattle Of Britainをスピットファイアやハリケーンで闘ったパイロット達の証言を集めたもので、無線電話に関わる言及が数多くある。T.R.9Dについては多くのベテランが通話レンジの短さ、混信のひどさを指摘している。また、後継機のVHF機材TR-1143については通話をcrystal clearと表し、その性能を賞賛している。http://www.airbattle.co.uk/b_research_1.htmlVHF戦闘機用無線電話機の開発 1939年、RAFはT.R.9Dの後続機として100-124MHz帯のVHFを使用した試作1CH無線電話機TR−1133を導入し、高度3,000mで対空160Km、対地220Kmの通話が可能であることを確認した。本機材の送信機は水晶制御方式で終段はTT-11二本のプッシュプル(P.P.)構成、出力は約5W、受信機は高周波増幅1段、中間周波増幅3段、低周波増幅2段、局部発振がLC発振方式のシングルスーパーヘテロダインであった。TR-1133の生産は1940年に始まるが、局部発振がLC発振のVHF受信機は安定性に問題があり、本機の実戦配備は進まなかった。1941年に応急措置とし、試験製造中の次期機材TR-1143（送受信機水晶制御4CH方式）の受信機と、本機の送信機によって構成した送受信機水晶制御方式のTR-1133Gを導入し、急場を凌いだ。1942年になるとTR-1143の本格的製造が軌道に乗リ、4CH式VHF電話機材の配備は急速に進むことになった。 米国がヨーロッパの戦いに参戦すると、米陸軍航空隊はRAFと通信の整合を図るためTR-1143を原型とした無線装置SCR-522を開発し、P-51戦闘機他に配備した。本機の機械的構造、性能はTR-1143を踏襲したものであったが装置の完成度は高く、このため、RAFは後にTR-5043として採用した。TR-1143諸元用途: 対空、対地電話通信通達距離: 高度3,000mで対地約220Km周波数: 100-124MHz（任意の4周波数）電波形式: A3（電話）送信出力: 5W送信機: 水晶発振VR-53、第一周波数逓倍VR-53、第二周波数逓倍VT-501、増幅VT-501、電力増幅VT-501(P.P．構成)、音声増幅VR-56、陽極変調VT-52 x2(P.P.構成)受信機: シングルスーパーヘテロダイン方式、高周波増幅VR-91、周波数混合VR-91、局部水晶発振／周波数逓倍VT-52、周波数逓倍VR-91、中間周波増幅一段VR-53、二段VR-53、三段VR-91、検波VR-55、低周波増幅一段VR-56、二段VR-55中間周波数: 9.72MHz電源: 回転式直流変圧器、入力12V又は24V空中線: 垂直ブレード型 なお、T.R.9D及びTR-1143の概要については以下のURLに掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.02.html「ドイツ空軍戦闘機用無線電話機」 1940年の夏、英国上空に攻め込んだドイツ戦闘機はメッサーシュミットBf1O9で、装備していた無線装置はFuG.7であった。本機は1930年の中頃に開発された短波帯機材で、送信機は主発振・電力増幅方式、受信機は高周波増幅一段、中間周波増幅一段、低周波増幅一段のスーパーヘテロダイン構成、電源は回転式直流変圧器方式で、同時期に英軍戦闘機が装備したT.R.9Dと比べ、完成度の高い装置であった。 しかし、FuG.7、T.R.9Dは共に短波帯を使用した電話用小出力機材で混信や雑音に弱く、また、狭い地域で激しい戦闘を繰り広げる両国の防空システムの運用に1チャンネルの通信形態は不都合であり、この時期英独両空軍は高性能な多チャンネル式無線電話機の導入を急いでいた。FuG.7諸元通達距離：対地電話通信、約70Km周波数：2,500-3,750kHz電波形式：A1（電信）、A3（電話）送信出力：電信20W、電話7W送信機（S.6a）: 主発振REN904、電力増幅RES664d x2(並列構成)、第一格子変調REN904受信機（E・5）: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅一段RENS1264、周波数変換RENS1264、中間周波増幅一段RENS1264、検波REN904、低周波増幅一段REN904電源: 回転式直流変圧器（入力24V）空中線: ワイヤー固定式VHF式無線電話機の導入 1941年、ドイツ空軍は38.5-42.3MHz のVHF帯を使用した戦闘機用電話機材FuG.16Zを導入した。本機は新たに開発した汎用電話機材FuG.16に周波数遠隔切替機構、方向探知（DF）装置を付加した通信・航法用装置で、予め設定した任意の4周波数を切替使用する方式であった。 戦闘機に装備したFuG.16Zの運用形態は、通常1チャンネルを対地・対空通信に、他の1チャンネルを各航空部隊共通連絡用として使用し、残り2チャンネルはDF(方向探知)用であった。このDF装置は航路計方式で、基地局より発する電波を受信し、帰投方位を確定するものであった。 一方この時期、RAFもVHF帯を使用した4チャンネル用電話機材TR-1143の導入を進めており、両軍の旧装置に於ける運用上の諸問題は大きく改善されることになった。FuG.16Z諸元用途: 戦闘機用電話機通達距離: 高度3,000mで対地190Km周波数: 38.5-42.3MHz、4チャンネルプリセット方式電波形式: A2（DF用）、A3（電話）送信出力: 10W送信部（S.16Z）: 主発振RL12P35、電力増幅RL12P35変調部（BG.16Z）: 第一格子変調RV12P2000 x2受信部（E.16Z）: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅一段、中間周波増幅三段、低周波増幅一段、構成真空管RV12P2000 x9方向探知付加装置（ZVG.16）：枠型空中線移相切替・航路計表示方式RV12P2000 x4電源：回転式直流変圧器（入力24V）空中線：ワイヤー固定式、枠型空中線(BG.16Z用) なお、以下のURLにFuG.7、FuG.16Zの概要を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.03.html掲示写真補足 当館が所蔵するT.R.9F、本機はT.R.9Dの改良型であるが構成に大きな違いは無い。
「陸軍航空隊用無線機材」 『SCR-183/283無線装置』 戦前より大戦前期に掛け米国陸軍航空隊が戦闘機に装備した無線電話装置は短波帯機材のSCR-183/283であった。本機材を構成する送信機は主発振、電力増幅方式で送信出力は約3W、変調方式は陽極変調である。運用周波数は2,500-7,700KHzで、この帯域を差替式コイル5本でカバーした。 受信機は当時としては一般的であったストレート方式であり、構成は高周波増幅4段、検波、低周波増幅1段で、再生機能は備えていない。受信周波数は201-398KHz、2,500−7,850KHz で、この帯域を差替式コイル4本で運用する。本受信機は電信(A1)復調機能を備えておらず、受信電波形式はA2（変調電信）及びA3(電話)である。 装置の運用操作は遠隔操作器によって行うが、受信機には外部同調器が蛇腹ケーブルにより接続され、周波数を遠隔で調整することが出来る。また、運用はブレークイン・プレストーク方式で、送話器はカーボン式である。 なお、SCR-183と283の相違は電源入力電圧で、SCR-183が12-14V、283が24-28.5Vである。SCR-183/283諸元用途: 航空機用通達距離: 電話50Km送信周波数: 2,500−7,700KHz（コイル5本差替式）受信周波数: 201-398KHz、2,500−7,850KHz（コイル4本差替式）送信電波形式: 送信機-A1(電信)、A2（変調電信）、A3(電話)受信機電波形式: A1(電信)、A3(電話)送信出力: 3W送信機: 主発振・電力増幅方式、自励発振VT-25A、電力増幅VT-25A、陽極変調VT-52 x2(並列使用)受信機: ストレート方式(再生機能無)、高周波増幅4段VT-49 x4、検波VT-37(二極管接続)、低周波増幅1段VT-38電源: 直流回転式発電機(送受信機兼用)、入力12/28V空中線: ワイヤー固定式『SCR-274-N無線装置』 1940年、米国海軍は統合的な航空機用無線装置であるARA / ATAシステムを導入した。本通信装置は受信周波数190-9,100KHz、送信周波数2,100-9,100KHzを各5機の独立した送受信機で運用するものであったが、陸軍はARA / ATAを手本に殆ど同一構造のSCR-274-Nを開発し、1941年に導入した。1943年になると海軍は、ARA / ATAを再設計し、新たに500-2,100KHzを3機でカバーする送信機及び、VHF(100-156MHz)の4チャンネル(CH)電話装置加えたARC-5を導入する。開発の経緯からARA / ATA、SCR-274N、ARC-5の性能、構造は非常に類似したもので、これら装置はコマンドセットと総称された。 SCR-274は周波数の異なる4種類の受信機、送信機により構成され、各機の選択装備により、送信は 3,000-9,100KHz、受信は190-1,500KHz及び3,000-9,100KHzの周波数帯で運用を行うことが出来る。各送信機、各受信機の外部構造は同一で、受信機は直流回転式発電機を装備しているが、送信機は変調機・電源を共用する構成である。 SCR-274-Nは運用目的に合わせ、必要な周波数帯の送信機、受信機を専用ラックに装備するが、最大装備数は各4機である。受信機は電源を内蔵しているため必要に応じ、各機を同時に動作さる事が出来るが、送信機は変調機・電源が共用のため、運用は各機の切替使用である。 本装置の送受信機は周波数可変方式のため、各機の周波数設定は運用に先だち行われる。運用操作は遠隔操作器によって行うが、受信機には外部同調器が蛇腹ケーブルにより接続され、周波数を遠隔で調整することが出来る。また、装置の運用はブレークイン・ブレストーク方式である。 なお、ARA / ATAはSCR-274-Nと構成が相似しているため、概説は本稿で代用する。SCR-274-N諸元用途: 航空機用送信周波数: 3,000-9,100KHz（機材選択装備受信周波数: 190-1,500KHz、3,000-9,100KHz（機材選択装備）電波形式: A1(電信)、A2（変調電信）、A3(電話)送信出力: 50W(A1・A2)、15W(A3)送信機: 主発振・電力増幅方式、自励発振VT-137、電力増幅VT-136 x2(並列使用)、周波数較正用水晶発振VT-138変調機: 第二格子変調VT-136、側音・A2用低周波発振VT-135受信機: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅1段VT-131、周波数変換VT-132、第一中間周波増幅VT-131、第二中間周波増幅VT-131、検波二極三極複合管VT-33(二極部)、ビート発振VT-33(三極部)、低周波増幅1段VT-134送信機電源: 直流回転式発電機入力28V(変調機装備)受信機電源: 直流回転式発電機入力28V(各受信機装備)空中線: ワイヤー固定式『SCR-522無線装置』 1942年、英空軍は4CHのVHF(100-124MHz)機材TR-1143を導入する。米陸軍航空隊は欧州の戦いでRAFと通信の整合を図るため、TR-1143を参考に、ほぼ同一仕様のVHF無線電話機SCR-522を開発した。本機は送受信機が水晶制御方式の4CH機材であるが、周波数の逓倍方式や構成真空管はTR-1143とは異なっている。TR1143に比べSCR-522の完成度は高く、本機は後にTR-5043としてRAFに採用された。SCR-522-A諸元用途: 対空、対地電話通信通達距離: 高度3,000mで対地約220Km周波数: 100-124MHz（任意の4周波数）電波形式: A3（電話）送信出力: 7W送信機: 水晶発振6G6G、第一周波数逓倍12A6、第二周波数逓倍832(P.P.構成)、電力増幅832(P.P．構成)、音声増幅6SS7、陽極変調12A6 x2(P.P.構成)受信機: シングルスーパーヘテロダイン方式、高周波増幅9003、周波数混合9003、局部水晶発振双三極管12AH7-GT(1/2)、第一周波数逓倍9002、第二周波数逓倍9003、中間周波増幅一段12SG7、二段12SG7、三段12SG7、検波二極五極管12C8(二極部)、低周波増幅一段12C8(五極部)、二段12J5-GT、雑音抑制双二極管12H6(1/2)、AVC遅延12H6(1/2)、スケルチ12AH7-GT(三極部)電源: 回転式直流変圧器、入力28V空中線: 垂直ブレード型 なお、以下のURLに陸軍機材に関わる概説を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.04.html「海軍航空隊用無線機材」 『RU/GF無線装置』 戦前期に海軍戦闘機が装備した無線電話機は短波帯機材のRU(受信機)/GF(送信機)であった。本機の原型は1932年に導入されたが、当初送信出力は数Wで、その後改訂が重ねられ後期型(RU-16/GF-11)では15Wにまで増大した。 送信機は主発振・電力増幅方式で、変調は電力増幅管の第三格子変調、送話器はカーボン式である。送信周波数は3,000-4,525KHzで、この帯域を差替式コイル4本で運用する。 受信機は戦前期に多く見られたストレート方式で、構成は高周波増幅3段、検波、低周波増幅1段で、再生機能は備えていない。受信周波数は海軍機材のため航法用周波数帯を含み195-13,575KHzと広域であり、これを差替式コイル9本で受信する。本機は再生検波方式ではないためオートダイン検波は行えない。このため、電信(A1)復調用として主同調器に連動し、受信周波数を発振するBFO回路を備えている。 RU/GFは海軍航空部隊用無線装置のため、受信機は方向探知用の枠型空中線接続端子を備えている。また、構成受信コイルには長波用と短波用コイルを同一ケース内に収め、切替使用が出来る構造のものが整備されている。 本機の運用操作は遠隔操作器によって行うが、受信機には外部同調器が蛇腹ケーブルにより接続され、周波数を遠隔で調整することが出来る。また、本装置の運用はブレークイン・プレストーク方式である。RU16/GF11(RU17/GF-12 )諸元用途: 航空機用通達距離: 電話70Km送信周波数: 3,000-4,525KHz（コイル4本差替式）受信周波数: 195-13,575KHz（コイル9本差替式）電波形式: A1(電信)、A2（変調電信）、A3(電話)送信出力10-15W送信機: 主発振・電力増幅方式、自励発振89、電力増幅837 x2(p.p.構成)、変調89(第三格子変調)受信機: ストレート方式(再生機能無)、高周波増幅3段78 x3、AGC増幅77、検波77、ビート発振38233(1/2)、低周波増幅1段38233(1/2)電源: 直流回転式発電機(送受信機兼用)、入力12/28V空中線: ワイヤー固定式『ARC-5無線装置』 本無線装置はARA / ATAを再設計したもので、1943年に導入された。装置は7種類の受信機、12種類の送信機により構成され、各機の選択装備により、送信は 500-9,100KHz及び100-156MHz、受信は190-9,100KHz及び100-156MHzの周波数範囲で運用を行うことが出来る。開発の経緯から、本装置は陸軍のSCR-274-Nに類似しており、送受信機の設置や操作手順は同一である。 ARC-5は海軍航空部隊用無線装置のため、装置には航法支援用として長波帯の送信機も含まれており、また、同帯域の受信機は方向探知用の枠型空中線接続端子を備えている。 ARC-5を構成する機材の構造、回路構成はSCR-274-Nと類似しているが、必ずしも各部は共通していない。最も大きく異なるのは変調方式で、SCR-274-Nが第二格子変調であるのに対し、本装置は陽極変調方式を採用している。ARC-5にはVHF帯電話機材が含まれており、このため、変調特性に配慮が払われたものと考えられる。ARC-5長波・短波装置諸元用途: 航空機用送信周波数: 500-9,100KHz(選択装備)受信周波数: 190-9,100KHz(選択装備)電波形式: A1(電信)、A2（変調電信）、A3(電話)送信出力: 50W(A1・A2)、15W(A3)送信機: 主発振・電力増幅方式、自励発振1626、電力増幅1625 x2(並列使用)、周波数較正用水晶発振1629変調機: 陽極変調1625 x2(P.P.構成)、側音・A2用低周波発振12J5-GT受信機: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅1段12SK7、周波数変換12K8、第一中間周波増幅12SK7、第二中間周波増幅12SF7、検波12SR7(二極部)、BFO-12SR7(三極部)、低周波増幅1段12A6送信機電源: 直流回転式発電機入力28V(変調機装備)受信機電源: 直流回転式発電機入力28V(各受信機装備)空中線: ワイヤー固定式ARC-5VHF装置(T-23・R-28)諸元運用周波数: 100-156MHz（4CH）電波形式: A2（変調電信）、A3(電話)送信出力: 7W送信機: 水晶発振1625、第一周波数逓倍1625、第二周波数逓倍832A、電力増幅832A変調機・電源: 共用受信機: シングルスーパーヘテロダイン方式、高周波増幅1段717A、周波数変換717A、第一中間周波増幅12SH7、第二中間周波増幅12SH7、検波双三極管12SL7-GT(1/2)、AVC・スケルチ検波12SL7-GT(1/2)、スケルチ増幅12SL7-GT(1/2)、低周波増幅1段12SL7-GT(1/2)、低周波増幅二段12A6-GT、局発用水晶発振・逓倍12SH7、第二周波数逓倍717A、第三周波数逓倍717A中間周波数: 6.9MHz空中線: 垂直型 なお、以下のURLに海軍機材の概要を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.05.html掲示写真補足 緒戦に日本陸軍がフィリピンで捕獲した米陸軍戦闘機カーチスP-40に搭載されたSCR-274-N。写真出典: 航空朝日・第三巻九号・昭和17年9月発行
「96式空1号無線電話機と海外機材」 帝国海軍が96式空1号無線電話機を導入したのは1936年(昭和11年)であるが、既に概観した様に、この時期、諸外国の航空機用無線電話機の殆どは構成受信機が一時代前の再生式やストレート方式であり、又変調方式も格子変調のものが多かった。1940年(昭和15年)以降になり、米国陸海軍はコマンドセットを導入し旧来の装置は刷新され、受信機はスーパーヘテロダイン方式となった。これら装置の特色は送信機が何れも自励発振・電力増幅方式であること、また、受信機は同調可変方式で、外部からの同調補正機能を備えていることである。当時、欧米各国の無線技術は我が国のそれと比べ大分進んだものであったが、それでも、短波帯に於ける周波数の安定は未だ完全なものではなかった。このため、送信機の発振及び受信機の局部発振が自励式無線装置の場合、運用周波数の微変動は不可避であり、受信機側での同調補整はどうしても必要であった。 一方、帝国海軍が開発した96式空1号無線電話機は送受信機が水晶制御方式で、周波数の変動とは無縁であり、また、変調も陽極変調方式であり、その構成は諸外国の送受信機と比べ一歩先んじていた。とは云え、この時期、我が国の技術では戦闘機用無線装置の自励発振周波数を実用範囲に安定させることは非常に難しく、このため、水晶制御方式以外に選択の余地が無かったことも事実である。 しかし、何れにせよ、当時96式空1号無線電話機が優れた無線電話装置であったことは間違いなく、評価試験の結果もそれを裏付けている。惜しむらくは、本装置の送受信切替がブレークイン・プレストーク方式ではなかった事である。もし、96式空1号無線電話機がこの方式を採用していれば、本機は各国の短波用機材と比べ、遙かに使い勝手のよい戦闘機用無線電話機となっていた筈である。 1942年(昭和17年)になると各国でVHF式の無線電話機が開発され、特に欧州では局地戦闘に適した本式の無線電話機が主流となった。しかし、VHFの伝播は見通内に限られるため通信範囲は限定的である。このため、作戦範囲が欧州の戦いに比べ遙かに広域な太平洋地域にあっては、無線電話機の運用状況は若干異なったもので、この地域で戦った米国陸海軍戦闘機は引き続きSCR-274-NやARC-5等の短波帯機材を主無線電話装置として活用し、VHF装置は補助的なものであった。 他方、帝国海軍は1938年(昭和13年)に30-50MHz帯を使用したVHF式編隊内無線電話機を導入し、陸軍もこれに続いた。しかし、戦闘機用無線電話機については陸海軍共に遠達性に優れた短波帯に固守し、大戦終了までVHF帯機材を導入することは無かった。「機上雑音」 性能評価試験や構成調査及び、各国の戦闘機用無線機材を概観して、96式空1号無線電話機が諸外国の短波用無線電話機と比較して、勝るとも、決して劣る装置ではなかったことが分かる。しかし、帝国陸海軍の航空機は機上雑音が大きく、本無線電話機に限らず搭載された無線装置は大きな影響を受けることになった。機上雑音の主たるものはエンジン点火系及び、ボンディング不良により機体から発生するものに大別出来るが、特に点火系パルス雑音は強力で、整備不良により本電装系の遮蔽(シールド)に不備があれば、受信機は全く受信不能となる場合もある。しかし、これら機上雑音の問題は軍、民間航空機に共通したもので、当時その除去、抑圧技術は既に確立したものであった。エンジン点火系雑音 機体より発する最も強力な雑音発生源はエンジンの点火系を構成する磁石発電機・二次電線・収束電線・点火栓電線・点火栓等である。これらよりの雑音発生を防ぐため、磁石発電機、点火栓には厳重に電磁シールド及びアースが施され、また、接線には多重のシールド外被にボンディングを施した耐圧ケーブルが使用された。 航空機に搭載される無線装置は、自動車とカーラジオの関係と同一である。自動車のエンジン点火系は厳重にシールドされ、カーラジオの受信に影響を及ぼさないが、この電磁シールド技術は戦前に確立されたもので、特別なものではない。 一昔前、信号待ちで停車中、横に整備不良のカブが止まると、点火系より発する「ビー」と云う強力な雑音により、放送の受信が全く不能になる事がよくあった。この輻射雑音は強力で、しばしばテレビにも混入し、雑音と共に画面には横縞が何本も入ることがあった。カーラジオで受信する放送波は、無線通信で受信する信号に比べ比較にならぬほど強力であるが、カブの様な単気筒の小型オートバイが発する点火系ノイズによっても簡単に抑圧され、受信不能の状態に陥る。このようなノイズが整備不良により多気筒の航空機エンジンより発生すると、酷い場合信号の受信は全く不能となる。 航空機のエンジン点火系に関わる電磁シールドについては、自動車のエンジンと同様に、戦前期には確立していた一般的技術である。然し多気筒エンジンが発する雑音の発生源は発見が難しく、また、その対策はシールド各部の固定やネジの締付、ボンディング等根気の要る作業の繰返しであり、整備員にとっては大きな負担となる。このため、何らかの理由により本作業が徹底されない場合、点火系より発する雑音を完全に封込る事が出来ず、受信に支障を来すことになる。ボンディング不良 ボンディングとは、機体の接合部を導線で接続し、接合不良により発生する機体各部の電位差を解消し、電気的に一つの導体とすることである。機体を構成する金属材料は軽合金のジュラルミンであり、本素材は非常に酸化し易く、このため、接合部分は暫し電気的に絶縁状態となり、この間に渦電流が発生し電位差が生ずる。飛行中機体の歪みにより絶縁状態であった接続部分が接触すると、電位差によりスパークが発生し雑音となり、また、接地型空中線を使用した送信機の場合、接地容量の変化により、空中線系のインピーダンスが変化し、同調が狂うことにもなる。 機体雑音を防ぐ手立ては各部に丁重に施すボンディングであり、この技術・作業は金属製航空機の製造に関わる一般的なもので、点火系雑音の遮断技術と同様に戦前には当然確立していた。しかし、製造過程でこのボンディング作業に手抜きがあれば、この種の雑音は防ぎようが無い。事実、帝国陸海軍航空機の多くが製造過程の手抜き、監督の不行届等によりこの問題を抱えていた。 大戦後期となり、戦況が防戦一方になると、侵入する敵機の迎撃が戦闘機の主たる任務となり、上空にある戦闘機との電話連絡が重要となった。この期に及んで、無線電話不振の主原因である機体雑音の抑圧が大きな問題となり、実働部隊では点火系と併せ、ボンディングに関わる各部の補修、追加作業を行い、その改善に努めた。「民間航空に於ける無線通信」 1939年（昭和14年）の8月〜10月にかけ毎日新聞社は「ニッポン号」による世界一周飛行を敢行したが、この飛行では、各地の無線局との交信による気象・航路情報の入手がその成功に大きく寄与した。本機は海軍より払下げを受けた96式陸上攻撃機21型であったが、飛行に際しては、機上雑音を完全に除去をするため、点火系電磁シールドの徹底や、ボンディングの補強工事が行われた。 しかし、「ニッポン号」は例外ではなく、当時我が国の民間航空会社は大陸・南洋を含む多くの航路を有しており、その運用管理は無線通信により維持され、南洋航路には海軍の97式飛行艇の民間型も使用されていた。昭和17年発行の「無線と実験」(第29巻・第9号)に掲載された本艇の通信士桑原一郎氏へのインタビュー記事「海洋飛行と無線通信」には、経由各基地局と気象、波浪等に関わる頻繁な通信と方向探知機の使用が述べられているが、機上雑音については「苦にならない程度」と記されている。 この時代、民間航空会社に於いては機上雑音の対策は十分実施され、機上無線機の運用に大きな支障はなかった。しかし、陸海軍の航空部隊にあっては軍機構の弊害であるセクト主義、責任の転嫁、意欲の欠如等々により、その対策・作業は徹底を欠き、結果、雑音の除去、封込は完全でないことが多かったと考えられる。 なお、参考資料として日本無線史第九巻・陸軍無線史に収録された「飛行機に影響を及ぼす飛行機発生雑音の研究」と題された表の抜粋他を追加資料の項に掲示した。「機上用無線装置とアース」 機上に於ける空中線の展開は制約があるため、空中線には接地型を使用する場合が多い。本空中線の同調は通常1/4波長であり、零戦に搭載された96式空1号無線電話機の空中線もこの形態である。この場合、送信機の空中線同調回路は空中線、タンク同調回路、延長線輪、機体アースにより構成されるが、何らかの理由により構成回路に問題が発生すると同調が狂い、給電が不能となる。特に飛行中ボンディング不良により引き起こされるインピーダンスの変化は空中線同調回路に大きな影響を与え、機上用送信機にとりアースは非常に重要である。 一方、受信機とアースの関係は送信機のそれとは大分異なったものである。受信機の場合空中線は入力回路を構成するが、直接同調回路は構成せず、また、アース回路は自己完結型となっている。このため、受信機の場合外部アースは受信機筐体のシールド効果の向上を目的として使用されることが多い。本効果により、周囲の強力な信号が直接中間周波段や検波段に飛込む事を防ぎ、また、局部発振や再生・オートダイン検波回路が発する信号を筐体内に閉じ込め、外部への輻射を防止・軽減することが出来る。しかし、当然ではあるが、アースによるシールド効果の増強は、空中線系や電源系より取込まれる雑音に対しては特段の抑止効果を持たず、問題の解決にはならない。 なお、零戦に搭載された96式空1号無線電話機の場合、装置の設置場所から判断して、アース線の接地箇所は機体を構成する隔壁の中では最も強力な、第四隔壁であったと考えられる。「海軍96式空1号無線電話機の通達距離」 短波帯の通信距離は電波の伝播状況、雑音、混信等により大きく左右される。このため、通達距離を明確に確定することは容易ではないが、通常その距離は送信機の出力を基準に決定される。また、機上無線装置を構成する受信機が高周波増幅1段、中間周波増幅1〜2段、低周波増幅1段構成程度のスーパーヘテロダイン式であれば、地上局に設置される受信装置と比べ、その性能に極端な違いはない。一方、地上局に設置される対空通信用送信機の出力は航空機に搭載される送信機に比べ遙かに大きく、通常出力は数百Wであり、このため、対空通信の通達距離は、航空機の対地通信に比べ非常に大きなものとなる。 海軍96式空1号無線電話機の通達距離は対地電話(A3)通信で70km程度と考えられるが、地上局から発せられる出力数百WのA3電波の到達距離は200kmを越えるはずである。また、電信(A1)運用の場合、96式空1号無線電話機の通達距離は200Km程度と考えられ、このため、基地局が電話送信、戦闘機が電信送信を行った場合、双方向通信のサービスエリアは200km程度となる。また、機上無線機を電信モードの受令機として使用した場合、基地局の片方向対空通信距離は更に拡大し、500キロを優に越えるものと考えられ、運用方法によっては、96式空1号無線電話機の実用範囲は非常に広域なものであったと推測される。「操縦員と電信運用」 戦闘機の操縦員が電信運用を行うのは至難の技であろう。しかし、帝国海軍では本通信方式を實際に使用した。「海軍作戦通信史」(第二復員局作成・防衛省資料室蔵)には真珠湾攻撃準備の一環として、戦闘機の操縦員に電信術の訓練を施す以下の記述がある。「戦闘機トノ通話ハ電話通信ヲ原則トスルガ、制空隊トシテ攻撃隊ト協同スル為200浬(360Km)進出スルタメ電話ノ通信ハ不達不能デアルノデ止ムエズ電信ニヨルコトトシ訓練ヲ重ネ略語通信様式ヲ確立シタ。一様ニ全機ノ電信ニヨル交信ヲ訓練錬成シタタメ電信機ノ取扱イ兵器ノ整備等ノ関係上全機電信ヲ採用シ、上空直衛モ電信ニヨルコトトシタ。」 操縦員の電信運用に関連し、海軍のエースパイロットであった岩本徹三氏の書著「零戦撃墜王」(光人社)にはトラック島に於ける迎撃戦で、本式により通信を行う以下の記述がある。「冬島レーダーより、新たな目標数群が近づいてくる報で、直ちに発進し全機増槽使用を命ず。・・・・高度八千メートルで敵の帰路を待ち伏せる作戦である。飛行場より離れすぎ、電話感度不良のため電信で状況を聞く。・・・」 岩本徹三氏はハワイ作戦の折、艦隊の上空警戒にあたったが、電信の運用術は前記の訓練で習得したものとも考えられる。なお、「零戦撃墜王」には電話、電信通信に関わる多くの記述があり参考になる。「帝国陸海軍VHF無線電話機」開発機材 海軍航空隊に於けるVHF無線電話機の実用は諸外国に比べ非常に早く、その1号機は1938年(昭和13年)に導入された大型爆撃機用の編隊内無線電話装置「98式空4号隊内無線電話機」である。本機は運用周波数が30〜50MHzの1CH機材で、送信機は水晶発振・逓倍、電力増幅方式で入力は40W、変調は陽極変調方式で構成真空管はUY-807三本である。受信機は局部発振が水晶制御の高周波増幅1段、中間周波増幅1段、低周波増幅2段のスーパーヘテロダイン方式で、送受信機は共に水晶原発振周波数を8逓倍して所要の周波数を得た。 1941年(昭和16年)になると中型機用の「1式空3号隊内無線電話機」が導入され、本機の構成は98式空4号隊内無線電話機に類似していたが、全真空管はメタル管で構成され、装置は非常に小型・軽量化され、送信出力は約3Wであった。本機は間もなくして再設計され、1式空3号隊内無線電話機改2型として完成したが、構成真空管には新たに開発された航空機用受信管FM-2A05A、送信管FZ-064Aが使用され、出力は約6Wであった。 一方陸軍は爆撃機用の編隊内通信用として運用周波数が44〜50MHzの1CH式無線電話機「99式飛4号無線機」を1942年(昭和17年)の中ごろに導入した。飛4号を構成する送信機は海軍各機と同様に水晶発振・逓倍、電力増幅方式で変調方式は陽極変調、構成管はUY-807A三本で、送信出力は約7Wである。しかし、注目すべきは受信機で、本機は第一局部発振が水晶固定、中間周波数可変方式の所謂コリンズタイプで、その設計は誠に斬新なものであった。また、周波数の逓倍方式も海軍機材とは異なり、7〜8MHz台の水晶原発振周波数を6逓倍して所要の周波数を得た。隊内無線電話機の運用 上記の様に帝国海軍航空隊はRAFがTR-1143を開発する3年も前にVHF電話機材を導入し、以後その改良に努め、また、陸軍は戦中新機軸の飛4号無線機を開発した。これら隊内無線電話機を対地通信に転用した場合、その通達距離は100Kmを越えたと考えられるが、しかし、VHF帯は伝播が見通内に限定されるため、帝国陸海軍では戦闘機用無線電話機としてこの帯域が考慮されることはなかった。事実、海軍が96式空1号無線電話機の後継機として開発した「3式空1号無線電話機」は送信入力が100Wの機材であるが、変調方式は第三格子変調であり、本機はより遠距離通信に適した無線電信機の性格が強い装置であった。 大戦末期、海軍は「1式空3号隊内無線電話機改2」を艦艇に搭載し、船団内通信や護衛航空機との通話に使用したが、これは編隊内通信用装置の枠を越えた数少ない使用例である。VHF式隊内無線電話機は大きな可能性を持ちながら、陸海軍を通じ電波封鎖や機上雑音の問題、戦況の変化等もあり、殆ど活用されることのない、誠に悲運な無線装置であった。 なお、各隊内無線機の概要については追加資料の項に掲示した。「結語に代えて」 海軍が96式空1号無線電話機を導入した1936年(昭和11年)当時、諸外国の航空機用無線電話機は、送信機が自励発振による主発振・電力増幅方式、受信機は再生式やストレート方式のものが多かった。一方、96式空1号無線電話機は送信機が水晶制御方式で、受信機は局部発振が水晶制御のスーパーへテロダイン方式であり、其の構成は諸外国の機材に比べ遙かに進んだものであった。また、性能は評価試験のごとく、同時代の英米独短波用無線電話機と比較して、勝るとも決して劣るものではなかった。しかし、我が軍の航空機は機上雑音が大きく、搭載された無線電話機は大きな影響を受けることになった。 雑音対策は戦前期に既に確立した技術であったが、陸海軍では制度上の問題もあり、その取り組みは徹底したものではなかった。部隊が所蔵する航空機の整備は通常同一の整備部門が行う。このため、雑音対策に熱心でない部隊の場合、所属の航空機全てに同一の雑音障害が発生し、坂井三郎氏が所属した台南航空隊に於ける無線電話機撤去事件(追加資料005参照)はその最たるものであったと考えられる。 我が軍の戦闘機用無線電話機の動作不良に関連し「撃墜した敵機のアース方法を真似たところ、無線電話機が良好に動作するようになり、問題が解決した」等の話をよく見聞きする。しかし、既に概観した様に、無線機の機上設置はアース方法も含め戦前期には確立した技術であり、また、陸海軍は緒戦に多くの米英戦闘機を鹵獲しており、撃墜した敵機よりアース方法を学ぶ必要は無かったものと考えられる。 話は若干逸れるが、昭和18年1月、陸軍技術本部はシンガポールやフィリピンで鹵獲したレーダーを参考に、対空射撃管制レーダーの1号機となるタチ1号・2号を開発し実戦配備を行った。本機はその後天覧実験の栄誉に浴するが、この折標的として飛来したのはフィリピンで鹵獲した米陸軍航空隊のB-17爆撃機であった。 さて、最後になるが坂井三郎氏の台南航空隊に於ける無線マストの切倒事件を読むにつけ、いつも気になることがある。それは文中では言及の無い1式空3号無線帰投方位測定機(又はクルシー式無線帰投方位測定機)の事である。この方向探知機は航路計方式で、装備する枠型空中線と垂直型空中線の特性を合成・切替し、航路計の表示に必要な信号を発生させている。小型航空機では探知機用の専用垂直型空中線の展開は難しく、変則ではあるが無線用空中線を切替て代用していた。このため、本機を帰投専用のホーミング装置として使用する戦闘機の場合、無線空中線を撤去してしまうと、航路計回路が機能せず、方向探知機は使用不能となる。 坂井三郎氏による無線マストの切倒は正に一騎当千の荒武者の如く猛々しく、当時の零戦パイロットの心意気を示すものであった。しかし、無線空中線は通信装置以外にも、上記の重要や役割を担っており、操縦員の無線装置に対する無理解が垣間見える事件でもあった。 なお、以下のURLに本項に関わる追加資料を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.06.html掲示写真補足 中国で鹵獲された元台南航空隊の零式艦上戦闘機２１型。米海軍による試験飛行風景。写真提供: 杉山弘一殿
先般、山口県立山口博物館より、所蔵する旧軍無線機材に関わる情報提供の依頼があった。当該機材は海軍の大型航空機用の96式空4号無線電信を構成する受信機と管制器及び、陸軍の94式3号甲無線機の送信機用手回発電機であった。 この内、96式空4号関連機材は大戦中期に急遽改修が行われた改2型で、その残存機材は非常に少なく、今日発見される事は希である。写真で見る限り、当該機材に然したる欠品は無く、このため、期せずして程度の良い96式空4号無線電信機の改修型に巡り会うことが出来、誠に幸であった。 なお、当館が所蔵する96式空4号関連機材は原型の受信機、管制器及び、未充足の改2型送信機である。96式空4号無線電信機補足 96式空4号は1936年(昭和11年)に開発、兵器化された海軍航空部隊の多座航空機用無線電信機で、96式・1式陸上攻撃機や2式大艇等の大型機の主無線電信機として使用された。 本無線装置は送信機、受信機、管制器、電源及び空中線装置等により構成され、原型の運用周波数は送信機が短波専用で5,000-10,000KHz、受信機は長波帯が300-500KHz、短波が5,000-10,000KHzである。本機の運用波形は電信(A1)、電話(A3)で、送受信の転換は電鍵(キー)操作によるブレークイン方式である。96式空4号無線電信機(原型)諸元用途: 多座航空機用通信距離: 短波(A1)1,200浬、送信周波数: 短波5,000-10,000KHz受信周波数: 長波300-500KHz、短波5,000-10,000kHz電波形式:A1(電信)、A3(電話)送信入力:300w送信機: 水晶発振UX-47C、第一増幅UV-816D、電力増幅UV-816D x2(並列使用)、変調UY-56B(第１格子変調)受信機構成長波帯: ストレート方式、高周波増幅2段、オートダイン検波、低周波増幅2段(2-V-2)短波帯: スーパーヘテロダイン方式、長波受信部に高周波増幅1段付周波数変換部付加 (高周波増幅1段、中間周波増幅2段、低周波増幅2段構成)電源: 送受信機各回転式直流変圧器(入力12V)空中線装置: 長波垂下式、短波固定式、地線は機体接地構成96式空4号無線電信機の改修 本無線電信機は導入以降3度の改修が行われた。改1型では短波帯の運用周波数が5,000-10,000KHzより5,000-15,000KHzに拡大された。 改2型は大戦中期、南方に於ける夜間の短波帯不達に対応するため、2,500-5,000KHzの中波帯を急遽付加した機材で、併せ、短波帯の運用周波数が5,000-10,000KHzに戻された。また、中波帯を付加するスペースを確保するため、変調回路が廃止され、改2型は電信専用機となった。 なお、改3型については改修内容が不明である。短波帯の不達について 1942年(昭和17年)の半ば、ソロモン方面が主戦場となると常用の短波帯5,000-10,000KHzの不達が顕著となり、作戦に影響を与える大問題となった。これは夜間になると、この地域の最高使用周波数(MUF)が海軍の予測計算とは異なり、5,000KHz以下となる事に起因していた。このため、96式空2号・3号・4号無線電信機に急遽中波帯(2,500-5,000KHz)を付加する改修が行われ、以後製造、開発された機材では本周波数帯が常設となった。掲示写真補足 組写真@は山口博物館が所蔵する96式空4号無線電信機改2型の構成機材で、上段が受信機、下段が送信機・受信機管制器である。管制器は送信機及び受信機の構成真空管線條(ヒーター)電圧調整器他により構成されるが、本機能は必ずしも必要ではなく、改2型では回路が大幅に簡略化され、当該機材では電圧計、電流計も廃止されている。 写真Aは当館が所蔵する96式4号無線電信機関連機材である。左が原型の受信機及び送受信機管制器で、右が改2型の送信機である。 写真Cは二式大艇に搭載された96式空4号で、本機は原型である。送信機は無線機架の下部に設置されている。
先般、近郊の大和で開催された青空骨董市で、久しぶりに旧軍無線機を発見した。梅雨空が続くこの時期、その開催が危ぶまれたが、幸いにも実施され、旧軍機器と巡り会える事となった。 さて、今回業者が持ち込んだ機材は陸軍航空部隊の汎用受信機である「地1号受信機」、「94式5号無線機」を構成する送信機及び、「地3号無線機」を構成する受信機の線輪セットで、線輪はオリジナル木箱入りが二セットもあった。 地1号受信機は銘板、同調器部の上蓋及び、収容ケースの上蓋が欠損した状態で、前面左下部にスナップスイッチが1個追加されていた。しかし、構成部品に主たる欠品は無く、修復は容易と考えられた。また、収容ケースが水色に塗られていたが、これは戦後海上保安庁で使用された名残とも考えられる。 本受信機は構造からして戦争後期の製品であるが、水晶濾波器が付いている事から、型式名は「地1号受信機二型」または、「ム-65二型」と考えられる。 「94式5号無線機」を構成する送信機は収容ケースが無く、また、酷く埃にまみれていたが、構成部品に欠品は無く原状を維持していた。しかし、送信管UZ-12C(双三極管)は欠損しており、代用としてRCAの19が装置されていた。 「地3号無線機」を構成する受信機の線輪は二セット有り、汚れてはいたが、何れもオリジナルの木箱に収容され、コイルの状態は良好であった。各箱に収容されたコイルは2番(2.3-3.6MHz)、3番(3.6-5.65MHz)、4番(5.65-8.9MHz)で、添付された機材番号は収容箱に筆書きされた機材番号と一致していた。 ところで、小生がこの出店に到着したとき、受信機については既に他の方が交渉中であり、また、状態は当館の収集対象外であった。このため、地3号受信機の線輪セットについてのみ相談をさせて頂き、両セットを合わせ入手した。 当館は之まで地3号受信機用の箱入線輪は所蔵して居らず、今般期せずして2セットを入手する事が出来、誠に幸であった。地3号無線機に関わる若干の補足 地3号無線機は陸軍航空部隊の近距離用通信機材で、主用途は近郊に点在する関連部隊との連絡である。しかし、本機は他の航空部隊用通信機材に比べ軽便であるため、汎用の通信機として、部隊各所で広義に使用された。 地3号無線機(原型)の通信距離は電信で100km、送信周波数は1,500-6,675KHz、受信周波数は1,500-8,900KHz、電波形式は電信(A1)、変調電信(A2)、電話(A3)で、運用形態は第四次制式機材に共通のブレークイン方式である。本無線装置には原型及び2種類の改良型が確認されているが、各型の主要回路構成に大きな違いはない。地3号無線機(原型)諸元用途: 対空通信通信距離:100Km周波数: 送信1,500-6,675KHz、受信1,500-8,900KHz電波型式: 電信(A1)、変調電信(A2)，電話(A3)送信機: 出力40w(A1)、8w(A2・A3)、水晶又は主発振UZ-6D6、電力増幅UY-807A x2並列構成、第一格子変調UZ-6D6受信機: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅1段、中間周波増幅1段、オートダイン検波、低周波増幅1段中間周波数: 450KHz?送信電源: 0.6馬力発動発電機受信電源: 蓄電池及び直流回転式変圧器、空中線装置: 逆L型、柱高6m、水平長20m、地線は地網2枚掲示写真補足 掲示組写真@は店頭に並ぶ旧軍機材で、左側の木箱二つが地3号無線機の受信機用線輪である。中央の外箱が水色に塗られた機材が地1号受信機で、その前に置かれた小型機が94式5号無線機の送信機である。 写真Aは地1号受信機の前面で、左側下部にスナップスイッチが追加されている。写真で判るように、構成中間周波トランスや構成真空管のシールドケースなどは欠品もなく揃っている。 写真Bは地3号受信機用の線輪二箱で、コイルの程度は非常に良好であった。 組写真Cは当館が所蔵する地3号無線機で、左が受信機、右が送信機である。受信機に装置されたコイルと、今般入手したコイルの外観構造は同一で機材番号も近く、このため、共に戦争中期の製造と考えられる。
先般旧軍関連ジャンクを入手したところ、この中に用途不明の咽頭マイク(カーボン型)が含まれてた。このマイクは首の後ろ側から装着する仕様で、ドイツ陸軍の野戦用、車両用無線機材で使用される咽頭マイクと全く同一の構造である。当館は之まで、この構造の国軍咽頭マイクを確認した事が無く、誠に驚愕した。 この咽頭マイクは接線の構造から陸軍機材用であることは間違いないが、残念な事にコードが途中で切断されており、接続プラグの構造による使用機材の判定が出来ない。当該ドイツ型咽頭マイクが何時製造されたのかは全く不明であるが、今日までこの型の送話器は確認した事がなく、このため、その製造は戦争末期で、生産数は極僅かであったと考えられる。 さて、肝心の用途であるが、その一つはドイツ陸軍と同様に野戦用無線機材に於ける使用である。帝国陸軍は野戦用無線機材である94式5号や6号無線機に咽頭型マイクを使用している。しかし、両機は1934年(昭和9年)の導入以来、殆ど変わることなく終戦まで使用され、後継機も研究はされるが、開発されることはなく、また、空中線以外、備品に然したる変更は行われなかった。 大戦期、陸軍はレーダー等の電波兵器の開発に無線研究要員の大半を投入し、通信機器に関わる開発計画の殆どは中止又は放棄された。しかし、この様な状況下でも、開発、導入が進められたのが車輛用無線機である。事実、車輌無線機甲、乙、丙は大戦中期より暫時導入が始まった。また、戦争末期には、これらの後継機と考えられる型式不明の車両用無線機材が数種類導入された。 このため、現在の所、当該ドイツ型咽頭マイクは、ドイツと同様に車輌無線機用で、大戦末期に導入された型式不明機材の構成装備品ではなかったかと考えている。何れにせよ、該当機材を確定出来る資料を、何としても入手したいものである。掲示写真補足 組写真@は先般入手した帝国陸軍の咽頭マイクである。コードが切断されており、接続端子の構造から該当機材を推測することが出来ない。 写真Aはドイツの携帯式VHF無線機「Kleinfunksprechr.d( Kl.Fu.Spr.d)」に装備の咽頭マイクで、接線の途中に送受信転換器が装置されている。 写真Bは国産型及びオリジナルのドイツ製咽頭マイクで、左が国産型、右がドイツ製である。両送話器の構造は全く同一である。 写真Cは94式5号無線機で、人形の首に装着しているのが咽頭型マイクである。本送話器はドイツ型とは異なり、手持ちにより、通常の送話器の形態で使用することも出来る。
今般、国内のNet Auctionで地1号受信機を構成する直流回転式電源(ダイナモ電源)を入手した。本受信機は通常外部設置の交流式電源により運用を行うが、野戦での運用を考慮し、直流式電源も併せ整備された。 入手電源の程度は良好であったが、残念ながら銘板が欠損していた。使用部品から本電源の製造は1944年(昭和19年)末と考えられ、このため銘板には「ム65受信機電源」と記されていた可能性がある。 清掃の後、電源の動作試験を行ったとろ、当初は起動しなかったが、ブラシ及び整流子を清掃し、また、ブラシのテンション調整等により動作状態に復帰した。しかし、定格入力6Vに於ける本電源の出力電圧は200Vであるが、現在の出力は180V程度である。地1号受信機補足 1939年(昭和14年)より暫時実施された陸軍の第四次制式制定作業に於いて、航空部隊の地上用無線装置として地1号無線機が制式化された。間もなくして大戦が勃発すると、通信監査や敵国の航空通信傍受用として多数の汎用受信機が必要となり、「地1号監督用受信機」が企画、開発され、「地1号受信機」として導入された。 地1号受信機(原型)は地1号無線機を構成する受信機を簡易化した構造で、運用周波数は同一の140-20,2000KHzであり、この周波数帯を差替え式線輪9本で受信した。 本受信機の基本構造や回路構成は地1号無線機/受信機と殆ど変わるところが無い。しかし、地1号無線機/受信機が非常に重厚な作りで大量生産には適していない構造であったのに対し、地1号受信機では中間周波トランス等構成部品の大幅な簡略化や各部材料の一般化が実施された。このため、受信機の重量は地1号無線機/受信機に比べ大幅に減少した。「地1号受信機」原型諸元受信機構成: スーパーヘテロダイン方式(AGC機能付)、高周波増幅2段、中間周波増幅2段、低周波増幅2段受信周波数: 140-20,000KHz中間周波数: 65KHz(受信周波数140-1,500KHz)、450KHz(1,500-20,000KHz)帯域濾波器: 450KHz水晶式濾波器電源: 交流式電源、蓄電池及び直流回転式変圧器受信空中線: 逆L型「ム」表記について 大戦後期になり、陸軍は無線機材の管理を容易にするため装置の呼称変更を企画し、航空部隊用機材について率先し実施した。本式は各無線装置に無線を表す「ム」に続く管理番号を与えるもので、付与例としては、地2号無線機はム62、地3号無線機はム63、地1号受信機はム65、飛1号無線機はム51等々である。しかし、新規の呼称は新たに生産される機材にのみ付与されたため、結果、同一機材でありなが従来の呼称機器と「ム」表記の機材が混在することになった。このため、今日では収集に際し不都合である。掲示資料補足 組写真@の左が今般入手した直流回転式変圧器で、右が地1号受信機2型である。 写真Aは直流回転式変圧器の内部で、然したる欠品は無い。左の板は電源の裏蓋である。 写真Bは地1号無線機/受信機の内部で、写真Cは地1号受信機の内部である。地1号無線機/受信機の造りは中間周波トランスを含め、地1号受信機と比べ大分異なる。また地1号無線機/受信機は各部にクロームメッキを施した銅合金板を多用しており、重量も非常に重くなっている。
今般、国内のNet Auctionで「地3号無線機」の送信機遠隔操作(遠操)装置を構成する「操縦器」を入手した。本機は対向機材である「中継器」と共に遠操装置を構成し、受信所より、500〜1,000m程離れた場所に設置された送信機を、遠隔で運用した。 入手中継器の程度は非常に良好で、また、内部には継電器動作用としてB-18号乾電池(22.5V)が装置されており、驚いた。本乾電池は当館が資料として長年にわたり入手に努めていた物で、今般、期せずして収集が叶い、誠に幸であった。 「地3号無線機」は1940年(昭和15年)頃より暫時実施された陸軍の第四次制式制定作業に於いて兵器化された航空部隊用の対空通信機材であるが、その公称通信距離は100km程度と短く、本機は主に部隊内通信用の汎用機材として使用された。 なお、当館は本操縦器の入手により、「地3号無線機」構成機材の大半を所蔵することになり、誠に幸である。地3号無線機諸元用途: 対空通信通信距離:100Km周波数: 送信1,500-6,675KHz、受信1,500-6,675KHz電波型式: 電信(A1)、変調電信(A2)，電話(A3)送信機: 出力40w(A1)、8w(A2・A3)、水晶又は主発振UZ-6D6、電力増幅UY-807A x2並列構成、第一格子変調UZ-6D6受信機: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅1段、中間周波増幅1段、オートダイン検波、低周波増幅1段送信電源: 0.6馬力発動発電機受信電源: 蓄電池及び直流変圧器、空中線装置: 逆L型、柱高6m、水平長20m、地線は地網2枚遠操装置について 航空部隊司令部、又は中枢に於ける通信は対空、対地と多方面にわたり、同一施設内に送受信機を設置し通信を行うと、相互干渉が発生し運用が困難となる。このため、各対空、対地通信用の受信装置を受信所に集合設置し、各送信機は500〜1,000m程離れた場所(集合の必要なし)に設置し、受信担当は、遠操装置を介し、送信機を運用した。 遠操装置は受信所に設置される操縦器、送信所に設置される中継器により構成され、両器は片線接地構成の通信線で結ばれる。 遠操装置の基本回路構成は電鍵・電池・継電器、片線接地式中継線から成るループ回路で、これに対向呼び出し用のブザー回路が付加されてる。受信所で操縦器に接続した電鍵を叩くと回路に電流が流れ、送信機の横に設置された中継器の継電器が動作する。このリレー接点回路は送信機の電鍵回路にコードを介し接続され、受信担当は遠隔で送信機を運用する事が出来る。 装置設営後、受信所の通信担当は、送信機用発動発電機の起動・停止の指示をブザーで行い、また、簡単な打ち合わせも事前の取り決めに従い、ブザーにて行った。資料補足 掲示組写真@は今般入手した「地3号無線機」の送信機遠操装置を構成する「操縦器」である。本機に欠品は無く、内外の状態も良好であった。 写真Aは所蔵する「中継器」と組み合わせた「操縦器」で、上部に載っているのが92式小被覆線である。本通信線は93式軽被覆線と共に、短距離の通信回線や制御回線に使用された。 写真Bは地3号無線機の基本遠操形態構成装置で、中央左が受信機、右が送信機である。掲示の送信機は地3号無線機の原型で、受信機は中期型である。 写真Cは操縦器の内部に装置されていた64号型乾電池(4.5V)及び、B-18号乾電池(右)である。B-18号の電圧は22.5Vで、之を直列接続して必要電圧を発生させ、陸軍の電池管式受信機の全てに使用した。
当横浜旧軍無線通信資料館は参考資料として、1946年9月発行の創刊号より1970年迄のCQ誌を収集致しております。皆様のご協力により収集は大分進捗致しましたが、引き続き以下の欠番があります。つきましては、該当CQ誌をご所蔵の方が居られましたら、収集にご協力を、是非宜しくお願い申し上げます。CQ誌欠番(2019年5月20日現在)1949年---I J K 1950年---@ A B C D E G H J 1951年---@ A B C D E F G H I J K 1952年---B E 1953年---B C D E G 1954年---@ E F H I J K1959年---J1963年---E 1964年---J K 1966年---K 1967年---A F G K 1968年---@ A B C
先般、標記の吸収型周波数計を国内のNet auctionにて入手した。本周波数計(190-250MHz)は陸軍航空機搭載用レーダーの測定器で、地上に於ける整備時に使用されたと考えられる。「機上電波兵器用」と標記された機材は、陸海軍の電波兵器を収集する当館にとっては誠に相応しく、最適の収集物となった。 入手周波数計はアルミケースの一部が錆びで朽ちており、酸化物を取り除くのが手間であったが、幸いにも内部に欠品は無かった。本機の構造は簡潔で、同調はUピン形状の同調コイルと可変式蓄電器で構成される並列同調回路で、その両端に鉱石検波器及び100μA電流計より成る検出回路が付加されている。測定は電波兵器の発振部に同調回路を結合させて行うが、装置上面に添付された周波数置換表の裏はベークライトの板で、この部分が結合部になっている。 さて、本周波数計の測定対象となった陸軍航空機搭載の電波兵器が気になるが、運用周波数190-250MHzにより、大凡の推測が付く様に思われる。 大戦中、陸軍も海軍と同様に、多くの機上用レーダーの研究、開発を行ったが、これらの内で実戦配備された機材は「タキ1号電波標定機」、「タチ13号電波誘導機(地上部)」に対応する機上用のトランスポンダ「タキ15号電波誘導機(機上部)」及び、タキ13号電波高度計等と、そう多くはない。 「タキ1号電波標定機」は陸軍が実用した唯一の航空機搭載型哨戒レーダーで、運用周波数は200MHzである。 「タチ13号電波誘導機」は地上設置のレーダー類似装置で、機上に設置したトランスポンダ「タキ15号」より送り返されるパルス波の方位角、距離を測定し、当該航空機を侵入敵機に導く誘導機で、運用周波数は送信が 184MHz、受信が175MHzである。また、タキ13号は周波数変調方式の低高度用電波高度計であるが、運用周波数は340-400MHzのため、両機は共に当該周波数計の測定対象外となる。 これらにより、今般入手した「4式1号地上試験機(機上電波兵器用)周波計」は、タキ1号の地上整備に使用されたと推察される。タキ1号1型諸元用途: 早期警戒周波数: 200MHz繰返周波数: 1,000Hzパルス幅: 1μ尖頭出力: 10kw空中線: 機首5素子八木1基、両翼4素子八木各1基、送受兼用送信機: 発振管T-311( P.P.)変調方式: パルス変調、変調管UV-201受信機: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅2段(UN-954 x2)、混合(UN-954)、局部発振(UN-955)、中間周波増幅4段(RH-4 x4)、検波(RH-4)、低周波増幅(RH-4)中間周波数: 22MHz利得: 100db測定方法: 最大感度方式信号表示: Aスコープ方式掃引幅: 0-100km測定距離: 潜水艦15km、大型艦50km、艦隊100km(高度1,500m)測距精度: ±2km測角精度: ±5°電源: 直流交流変換器(入力直流24V、出力3相100V、750VA)製造: 日本無線 なお、陸軍レーダーの標記であるが、タチ-X、タキ-X、タセ-X等頭に付く「タ」は、大戦中期以降に陸軍の電波兵器の研究開発を一手に行った多摩陸軍技術研究所（多摩研）の頭文字を取った物で、続く「チ」は地上設置型、「キ」は機上用、「セ」は船舶搭載型を表し、番号は各機の開発順位を示している。