先般米国のnet auctionに標記の品物が出品された。外観は完全に電波探知機の枠型(ループ)空中線であるが、銘板には「98式高圧探知機」と記されている。手持ち資料には98式高圧探知機及び、98式方向探知機に該当する機材は無く、このため、その旨をFacebookに掲示したところ、本機材は鉄条網の高圧電流探知用の、磁気探知機であることが判明した。また、併せ関連資料も寄せられ、その概要を知る事が出来たが、残念ながら回路構成については未だに不明である。 本機は無線機材ではないが、関連特殊装置であり、また、誠に興味深い事から参考資料として、以下にその概要を掲示した。98式高圧探知機の動作 寄せられた資料によると、本機は電化障碍物(電流鐵条網)を遠距離から間接的に偵察するもので、「公会法」により高圧電流が流れる鉄条網よりの磁気を探知する。「公会法」とはハンドコンパスに於ける回転(ベアリング)測定法と同一で、要はループコイルを回転させ、高圧鉄条網の漏洩電流により発生する磁場の方位を検知するものである。 98式高圧探知機は探知線輪(ループコイル)及び増幅装置により構成され、電化障碍物が発生する磁場の検知は、電流計と受話器により行う。探知操作は探知線輪を回転させ、発生音が最少と成る位置を求め、発生源の方位を確定するが、この方式は無線方向探知機の最少感度測定法と同一である。98式高圧探知機の開発 関連調査により、アジア歴史センターに於いて「近戦闘機材98式高圧探知機」と記された本機の制式制定周知文章を発見した。また、本周知文章と併せ、開発審査過程の概要説明があったので、その内容を書き直し、以下に掲示した。これによると、98式高圧探知機の研究は、地電流測定方式及び磁界測定方式の二方式により進められた。しかし、地電流測定方式は「電流分布の検知」が難しく、このため、磁界検知方式が採用されたとの事である。 なお、「電流分布の検知」とは、地電流の発生方向の確定と考えられる。「98式高圧探知機審査経過の概要1. 審査の起因 昭和9年9月、陸軍工兵学校より陸軍技術本部に対する要望事項に基づき、昭和10年1月より陸軍科学研究所に於いて研究を開始す。2. 審査の経緯(1) 昭和10年1月、敵の電化障碍物に基づく地電流の分布(甲)又は磁束の分布(乙)を測定して探知する二案を立て基礎研究を開始す。(2) 昭和10年11月、設計諸元を得、試験に着手し昭和11年2月第一次試製を完了す。(3) 昭和11年2月、八柱演習場に於いて野外試験を実施す、その結果機能良好にして探知感度概ね可なるも位置探知に関しては更に研究の要あるを認む。(4) 昭和11年4月、千葉県佐原町付近に於いて利根川を隔てて探知する試験を実施す、その結果甲乙ともに河川による影響なきを認む。(5) 昭和11年5月、陸軍兵器本廠の委託により第一次試製品と同一のもの甲乙各二個を制作し陸軍工兵学校に特別支給せらる。同八柱演習場に於ける教習兼野外試験に於いて、地電流の流線及び磁力線の地上に於ける分布を決定すれば電荷障碍物の概ねの位置を判定し得るを認む。(6) 昭和11年7月、特別陣地攻防演習より前期甲乙各2を実用試験に附したる結果、甲は感度良好成るも第一線に近く使用するに不便にして且つ地電流の分布を精密に決定すること能はず、之に反し乙は感度少々劣るも磁束の分布を精密に決定し得るのみならず使用簡便にして第一線の使用に適するを認む。依って将来乙を採用することとして、之を小型軽量感度良好ならしむる如く研究改善を加うるに決す。(7) 昭和11年11月、第二次試製終了、昭和12年1月及2月習志野立金丸原雨演習場に於いて野外実験を実施す、その結果機能良好にして実用適するを認む。(8) 昭和12年3月、研究を完了し審査報告を制作す。以上に依り陸軍技術本部に於いて研究審査し更に昭和12年10月八柱演習場を利用し実用試験に附したる結果、本機は正式機材として制定然るべきものと認め昭和12年11月審査を終了す。」掲示資料補足 組写真@はEbayに出品された陸軍「98式高圧探知機」を構成する探知線輪(ループコイル)で、Aはその銘板である。コイル下部に取り付けられた長方形の器具はコンパスで、本来は測定に際し、コイルの前面を南北に設定し、基部の角度目盛より、方位角を測定したと考えられる。 写真Bは戦時雑誌に掲載された98式高圧探知機の運用状況である。坦務要員は受話器を掛け探知を行っている。 写真Cは戦中雑誌「機械化」に掲載された本機のイラストであるが、デフォルメされたこの絵は、「機械化」には誠に相応しいと考えられる。
当館は現在、大戦期に於ける米国海軍航空隊の、機上用VHF無線装置の復元を計画しています。 本無線装置は掲示資料の如く、VHF(100-150MHz)機材と併せ、HF機材を同一ラックに収容し運用を行う構成ですが、当館はVHF送受信機を所蔵するも、マウント類や変調機がありません。 つきましては、以下の機材を御所蔵の方が居られましたら、適価にての譲渡を、是非宜しく御願い申し上げます。 なお、入手希望はARC-5関連機材で、類型の米国陸軍航空隊用無線装置SCR-274Nの構成装置ではありません。 入手希望品目受信機3台用ラック MT-65/ARC-53受信機3台用ラックマウント MT-64/ARC-5送信機2台用ラック MT-71/ARC-5送信機2台用ラックマウントMT-70/ARC-5変調機 MD7/ARC-5変調器用マウント MT-76/ARC-5
今般、知人の蒐集家より、帝国海軍の陸戦隊用可搬式無線機材、TM式短移動無線電信機の送信機電源を構成する「電圧調整機(変圧機)」を入手した。本機は水銀整流管4本で構成される「高圧整流機」と共に、送信機の電源装置を構成する。 当館はTM式短移動無線電信機の送信機、送信機の電源を構成する整流機及び、受信機を所蔵するも、整流機と対を成す変圧機は未所蔵であった。このため、今般の入手により、漸く本無線機線装置の主要構成機材が揃い、誠に幸であった。 入手変圧機は高圧用変圧器、低圧用変圧器及び電圧調整器により構成され、重量は約30kgである。構成部品に主たる欠品は無く、程度も当館が所蔵する整流機と比べ、遙かに良好であった。整流機の重量も20kgを越えるため、可搬型機材の事もあり、電源部は二分割されたものと考えられる。 TM式短移動無線電信機は海軍陸戦隊の移動用遠距離通信機材で、運用周波数は 3,750-18,000kHz(原型)、電波形式は電信(A1)専用である。本無線装置は導入以降数次の改修が施され、大戦前期には南方作戦に於いて中波帯での運用が必要となり、下部周波数帯が1,750KHzに拡大され、大戦後期には、自励式であった発振回路が水晶制御方式に変更された。 TM式短移動無線電信機は中型送信出力機としては移動が容易であり、このため、92式特受信機と組み合わされ、野戦司令部や小規模海岸局他、海軍の各部署で広義に使用された。TM式短移動無線電信機改2・送信機諸元用途: 海軍陸戦隊遠距離通信用送信周波数: 1,750-18,000kHz電波形式: 電信(A1)送信入力: 300W回路構成: 主発振UX-202、励振UV-814、電力増幅UV-812電源装置: 2馬力発動交流発電機、濾波器、変圧器、整流器空中線装置: 逆L型仮設空中線又はロングワイヤー方式、地線は平衡地線方式TM式短移動無線電信機改2・受信機諸元用途: 海軍陸戦隊用周波数: : 1,750-18,000kHz(同調コイル差替式)回路構成: ストレート方式、高周波増幅2段(UZ-77 x2)、オートダイン検波(UY-37)、低周波増幅1段(UY-37)、低周波増幅2段(UZ-41)電源: 低圧6V(蓄電池)、高圧90V・135V(乾電池又は小型蓄電池)空中線: 逆L又はロングワイヤー方式 TM式短移動無線電信機・送信機改-2装置概要 本送信機は発振、緩衝増幅(逓倍)、電力増幅方式である。各段を構成する同調コイルは内蔵式で、運用周波数に合わせ周波数帯の転換を行い、1,750-18,000KHzを4バンドで運用する。上部周波数帯では周波数の逓倍を行うが、原発振周波数と周波数逓倍の関係は各周波数帯により異なり、各段の切替設定は付属の周波数表に従い行う。 発振は三極管UX-202Aで構成されるハートレー式の自励発振回路で、本発振回路は周波数の安定を図るため、励振部、電力増幅部とは隔離され、専用の収容箱に収められている。発振回路の出力は可変式で、発振強度を示す高周波電流計(100mA)が装置されている。 緩衝増幅段は四極管UV-814により構成され、負荷変動が発振回路に及ぼす影響を防ぐと共に、上部周波数帯では逓倍を行い、電力増幅部へ十分な励振電力を供給する。 電力増幅段は四極管UV-812により構成され、陽極電圧は1,500V及び2,000Vの切替式で、最大送信出力は150wである。陽極同調回路は並列共振回路方式で、タンク回路の陽極側と出力側は結合可変方式である。 空中線回路は接地型空中線同調方式で、差替式空中線延長線輪及び空中線電流計(5A)により構成され、延長線輪の差替選択及び展開空中線長の調整により、全周波数帯を1/4波長で同調させる。 本機の電鍵回路は緩衝増幅、電力増幅管の第一格子電圧制御方式であるが、回路は継電器により動作する。 なお、本送信機の容積は48x64x38cmで、重量は65Kgである。電源装置 送信機の電源装置は交流式一次電源発生用の発動発電機、濾波器、電圧調整式変圧機、高圧用整流機により構成されている。発動発電機は単気筒2馬力の2サイクルガソリン機関及び、交流発電機により構成され、出力は75V・100V及び200V、周波数は50・60Hz又は190Hzである。発電機の容積は60x68x45cmで、重量は125Kgである。濾波器は交流発電機と電圧調整機の間に装置され、発動機が発生する高域雑音を除去する。 電圧調整式変圧機は高圧・低圧発生用変圧器及び電圧調整器により構成され、定格電圧を整流器に出力する。 整流機は高圧整流管及び平滑回路により構成され、高圧整流は水銀整流管HX-966四本による全波整流である。出力電圧は2,000Vで、線條用の交流12Vと併せ送信機に供給される。空中線装置 本送信機を構成する空中線装置は逆L型又はロングワイヤー構成であり、空中線延長線輪及び空中線長の調整により全周波数帯域を1/4波長に同調させる。空中線展開用の組立式マストも整備されたと考えられるが、構造等についてはハッキリしない。また、地線は平衡地線方式である。TM式短移動無線電信機改2・受信機装置概要 TM式短移動無線電信機改2を構成する受信機は高周波増幅2段、検波、低周波増幅1段のオートダイン式受信機で、同調コイルの差替により1,750-18,000kHzを受信する。 受信機本体はアルミ製シャーシに前面パネルを取り付けた構造で、構成真空管5本は横一列に配置されている。同調コイルは前面パネルと一体構造の遮蔽ケースに収容され、コイルの変更は受信機前面より行う。本受信機の容積は22x42x20cmで、重量は8.5kg、構成電源は別トランクに収容され、接線を介し本体に供給される。受信機回路構成 本機は高周波増幅2段、再生式検波、低周波増幅2段構成のストレート式で、受信周波数は1,750-18,000kHzであり、この帯域を差替式コイル4組(各組2本)で受信する。 高周波増幅部は傍熱式五管UZ-77二本による二段構成であるが、高周波増幅1段部の入力回路は非同調方式である。 検波は傍熱式三極管UY-37による再生検波方式であるが、非変調波(A1)の復調はオートダイン式検波で、変調波(A2・A3)の復調は再生式検波で行う。再生検波回路の正帰還調整方法には各種があるが、本受信機は陽極側正帰還結合コイルを構成する蓄電器の、容量可変方式を採用している。 高周波増幅部第二段及び検波部の同調線輪は差替式で、同調用可変蓄電器は各部が独立した構成である。このため、同調は2器の蓄電器を操作して行うが、再生検波方式の場合は、同調周波数は検波回路の同調周波数により確定される。 各同調器及び再生調整器のダイアル機構はギァによる減速方式で、操作により指示針が100°目盛のダイアル板上を回転する。本受信機は野戦仕様であり、このため、操作ツマミにはダイアル固定機能が付加されている。 低周波増幅部はUY-37及び五極管UZ-41による二段構成で、各段は整合用変圧器により結合され、受話器用出力回路のインピーダンスは約2KΩである。 本受信機の手動利得調整は、第一高周波増幅管のカソード抵抗可変による、自己バイアス電圧可変方式である。写真補足 掲示組写真@は今般入手した「電圧調整機(変圧機)」である。装置は高圧、低圧発生用トランス及び電圧調整器により構成されている。本機は大戦末期型である。 写真Aは所蔵する「高圧整流機」で、本機は前期型である。 組写真BCは電源部を運用状態に合わせ、二段重ねとした状態である。 写真Dの中央は「TM式短移動無線電信機」改2の送信機である。上部の右に置かれたのが対の受信機改2で、左はヘテロダイン周波数計である。
この度、東京都在住の海法明治殿より、陸軍98式軽爆撃機の取扱説明書を横浜旧軍無線通信資料館に御寄贈頂きました。本取扱説明書は陸軍の98式軽爆撃機の整備担当要員に配布されたものと考えられ、エンジンや機体各部の整備に関わる概要説明書で、元陸軍航空部隊の大尉であられた海法殿の亡き父君がご所蔵されておられました。 本資料の御寄贈に関わり、海法殿の御配慮、御高配に、心より感謝申し上げます。 御寄贈頂いた陸軍98式軽爆撃機の取扱説明書は野戦航空部隊仕様の小型版で、青焼30ページにより構成され、前般は主要構成各部の説明、諸元、部品表となっており、後半は折り込み式の図面集です。本書は小型で、現場に於いて簡単に機体各部の構造を把握出来る、実戦的な取扱説明書です。 なお、海法殿の亡き父君は昭和１３年に第９３飛行場大隊に陸軍少尉として配属され、以降地上要員として94式偵察機、98式軽爆撃機と共に大陸を転戦されました。昭和16年12月に太平洋戦争が勃発すると、部隊と共にマレー攻略作戦に参加し、新たに導入された99式襲撃機の運用に尽力され、陸軍大尉として終戦を迎えられました。
当横浜旧軍無線通信資料館は参考資料として、1946年9月発行の創刊号より1970年迄のCQ誌を収集致しております。皆様のご協力により収集は大分進捗致しましたが、引き続き以下の欠番があります。つきましては、該当CQ誌をご所蔵の方が居られましたら、収集にご協力を、是非宜しくお願い申し上げます。CQ誌欠番(2019年2月22日現在)1949年---I J K 1950年---@ A B C D E G H J 1951年---@ A B C D E F G H I J K 1952年---B E 1953年---B C D E G 1954年---@ E F H I J K1959年---J1963年---E 1964年---J K 1966年---K 1967年---A F G I K 1968年---@ A B C D1969年---B C
昨今の零戦ブームの為か、最近零式艦上戦闘機に搭載された無線装置に関わる問い合わせを受けることが多い。このため、以前に掲示した初期型零式艦上戦闘機に搭載された「96式空1号無線電話機」について再掲示を行った。 なお、本機材は96式艦上戦闘機の導入に合わせ開発された海軍航空部隊の、初期型無線電話機であり、大戦中期以降は「3式空1号無線電話機」が開発・導入され、零戦を含む海軍の各種単座戦闘機に搭載された。*************海軍零式艦上戦闘機搭載「96式空1号無線電話機」其の1 この度、零戦21型他に搭載された海軍の単座戦闘機用無線電話機、「96式空1号無線電話機改1」を構成する送信機及び受信機を入手した。両機は米国からの里帰りで、製造は沖電気(昭和18年)、送受信機には共通の運用周波数4,790KHzの水晶片が装備されていた。 ご存じの様に、96式空1号無線電話機は坂井三郎氏の著書「大空のサムライ」他の影響が大きく、現在もなお紋切型に、不良・不達無線電話機として語られることが多い。このため、本送受信機の入手を機に、96式空1号無線電話機を正しく理解、評価するため、装置各部の調査及び性能確認試験を行い、併せ、同時代の英米独の戦闘機用無線電話機について概観してみた。「96式空1号無線電話機改1概要」 本無線電話装置は送信機、受信機、電源装置他より構成されている。送信機、受信機の容積は共通しており、横幅が24cm、縦20cm、奥行が11cmと非常に小型で、重量は送信機が4Kg、受信機が3Kgである。96式空1号無線電話機は96式艦上戦闘機用に開発されたため、送受信機の背後上部は機体の形状に合わせ丸みを帯び作られており、また、送信機の裏蓋には放熱を考慮し多くのスリットが切込まれている。送受信機の左右上部には二箇所、下部には一箇所装置固定用の金具が装置され、両機は緩衝用ゴム紐により上下が固定され、宙づりの状態で機体に装備された。 空中線(零戦装備)は操縦席後部に機首方向に若干傾斜して取付けられた1.5m程の木製マストより垂直尾翼頂部に固定された水平部約4m、引込部分を含め約7mの逆L式であり、マスト内を通し機体内に引込まれた。 なお、無線電話機と合わせ無線帰投方位測定機を搭載する場合、本空中線は帰投装置本来の垂直型空中線の代用として使用した。このため、必要に応じ、空中線を無線電話機、帰投装置へと切替える必要があった。送信機概説 本送信機は発振管UY-503及び変調管UY-503により構成され、電波形式は電信(A1)及び電話(A3)である。UY-503はマツダ製の直熱式五極送信管で、線條電圧は10Vである。発振は陽極同調型発振回路であるが、本機ではUY-503一本が水晶発振、電力増幅を兼用する構成である。陽極電圧は500Vで電信運用時の入力電力は大凡30Wであり、通常であれば15W程度の出力を期待出来るが、本回路の場合は多くが水晶発振に消費され、出力は7W程度と効率が悪い。電鍵回路は送信管の陰極回路接断方式で、この回路は高圧が掛かるため、制御は継電器を介し行っている。 陽極同調回路は並列タンク回路方式で、発振表示用にネオン管が装着されている。出力側コイルはプラグ切替方式のインダクタンス可変構造となっており、陽極同調回路との結合度を可変する事が出来る。空中線同調回路はプラグ切替式空中線延長線輪(地線側装備)、出力監視用熱電対型高周波電流計に依り構成され、空中線同調は1/4波長空中線接地構成である。機体空中線に1/4波長で同調させる。通常地線側は機体に直接アースされるが、運用周波数が高く、装備空中線が1/4波長を越える恐れがある場合は、その間に空中線短縮用として装備の平衡蓄電器を挿入する。 本機の変調は陽極変調の一種であるハイシング変調方式である。振幅変調方式には各種があるが、戦闘機用電話機材の事もあり、電力消費は大きいが、変調特性に優れた本式が採用されたものと考えられる。変調管は送信管と同一のUY-503で、十分な変調能力を備えている。使用する送話器はカーボン式で出力が大きいため、音声信号は変圧器を介し直接変調管の第一格子に加圧されるが、変調度は良好である。 電信運用時、変調回路は電信符号確認用の低周波発振器として動作し、電鍵操作により発する低周波音(大凡2,000Hz)は接続回路を介し側音(モニター音)として受信機の受話器回路に出力される。電信操作を行う操縦員はこのモニター音により、打電を正確に行うことが出来る。 空中線同調操作について 本機の空中線回路は接地型空中線方式で、陽極タンク回路、延長線輪及び機体アース回路により構成され、同調波長は運用周波数の1/4波長である。同調操作に先だち延長線輪を大凡の延長位置にセットし、次に発振同調ダイヤルを回転し、水晶の発振周波数に一致させ回路を発振させる。発振は陽極に繋がれた発振確認用ネオン管の点灯にて知る事が出来る。続き、タンク回路の空中線側結合コイルのタップを切り替えて、空中線電流計の振れが最大になるよう設定する。発振同調は空中線同調操作による負荷変動で影響を受けるが、調整は発振同調器、空中線側コイルを適時操作しながら繰返し行う。次に延長線輪のタップを切り替え、前記の同調操作を繰返し、高周波電流計の振れが最大となるように調整する。 なお、アースの取付箇所については送受信機共に無線機周辺の強固な隔壁が使用され、このビーム材にはしっかりしたボンディング施されていたと考えられる。受信機概説 本機は高周波増幅1段、中間周波増幅1段、低周波増幅1段のスーパーヘテロダイン方式で、局部発振が水晶制御の1CH(チャンネル)専用受信機であり、運用中同調に関わる操作は無い。本機は非常に小型に作られており、装備真空管の間隔は殆ど無く、このためシールドケースは使用出来ず遮蔽板で代用している。高周波部は厳重にシールドされた狭小な隔壁内に配置され、内部を明確に把握する事が困難なほどである。 受信機のフロントエンドは高周波増幅管UZ-6C6、周波数変換(第一検波)管Ut-6A7により構成されている。局部発振が水晶制御方式のため、同調用可変蓄電器は高周波部、周波数変換部の同調回路を構成する二連式で容量は約70pF、各蓄電器には同調補正用のトリマーが付加されている。局発用の水晶発振回路は周波数変換管Ut-6A7の三極部により構成され、無調整発振方式のため同調回路は無い。本受信機の中間周波数は450KHzであり、局部発振用水晶片には中間周波数450KHz用を表すA表示の物を使用する。混合は上側ヘテロダイン方式である。 中間周波増幅部はUZ-6C6による1段増幅方式で、中間周波トランスを構成する可変蓄電器の同調調整は前面パネル側より行う。 第二検波回路は三極管UY-76Aで構成される再生検波方式である。本式は高利得、高選択度を得る事ができ、スーパーヘテロダイン式受信機に採用した場合は電信(A1)復調用のビート発振器(BFO)が不要となり、真空管を一本節約する事が出来る。 本検波回路の再生方式は帰還容量可変方式で、陽極回路に装置された電信・電話帰還調整用半固定蓄電器2個により最良状態に設定する。電話受信の場合は切替器を電話に設定し、電話用半固定蓄電器により検波回路が発振直前の最高感度点となる様に設定する。電信に切替えると電話用蓄電器に電信用蓄電器が付加され、回路の帰還量が増大し発振状態となる。調整は半固定蓄電器により軽い発振状態に設定するが、この状態はオートダイン検波である。 通常オートダイン検波方式の場合、復調ビート音の可変は受信同調を微調整して行う。しかし、本機は局部発振が水晶制御方式のため、ビートの可変は検波回路の同調(発振)周波数を微調用蓄電器で可変して行っている。 なお、本受信機はAGC機能を備えていない。 低周波増幅部は三極管UY-76Aによる一段構成で、回路はトランス結合方式、音量調整は制御格子回路に50KΩの抵抗器をスイッチで付加し切替可変する方式である。出力トランスの二次側には送信機よりの側音回路が接続されており、電信運用時は低周波発振音により打電符号をモニターする事が出来る。電源装置 96式空1号無線電話機改1型の電源装置は出力が500Vの送信機用回転式発電機及び、出力150Vの受信機用回転式発電機により構成され、入力は直流12V、重量は約7kgである。起動と運用操作 96式空1号無線電話機はブレークイン方式を採用しておらず、送受信の切替えは送信機の「送受話転換器」の操作により行う。 機体配電盤の無線電源スイッチを接にすると、電源装置を介し受信機に真空管線條点灯用として直流12Vが供給される。これは、構成真空管が傍熱型のため直熱型とは異なり、線條電圧を加圧しても直ぐには動作状態とならないためである。転換器を「受信」に切替えると電源装置の高圧150V発生用回転式発電機が瞬時に立上り高圧が給電され、受信機の「電源」スイッチを接にすると受信状態になる。 転換器を「送信」にすると電源より送信機に線条電圧10Vが供給され、UY-503は直熱管であるため即点灯する。併せ500V発生用の回転式発電機が瞬時に立上り、高圧が供給され送信機は動作状態となる。一方、受信機は高圧発生用発電機が停止し、休止状態となるが、送信を終了し転換器を「「受信」に切替えることにより、受信状態に復帰する。機体設置 零式艦上戦闘機に於ける96式空1号無線電話機の設置場所は操作の関係から操縦席の右側で、第2隔壁と第3隔壁の間に受信機が、第3隔壁と第4隔壁の間に送信機が装置される。送受信機の機体装置は隔壁に取付けられ懸垂金物に緩衝ゴム紐を介し宙づり状態で固定される。電源装置の設置場所は操縦席背後で、基台を介し機体に固定された。(追加資料参照)96式空1号無線電話機改-1緒元通達距離: 対地電話通信、約70Km周波数: 3,800-5,800KHz電波形式: A1(電信)、A3（電話）送信出力: 7W送信機: 水晶発振・輻射UY-503、陽極変調UY-503受信機: スーパーへテロダイン方式、局部発振水晶制御方式、高周波増幅UZ-6C6、周波数混合・局部水晶発振Ut-6A7、中間周波増幅UZ-6C6、再生・オートダイン検波UY-76、低周波増幅UY-76、AGC機能無し中間周波数: 450KHz電源: 送受信機各回転式直流変圧器（入力12V）空中線: 固定式(逆L型)「動作確認試験」 入手送受信機の程度は非常に良好で、各部に欠品・改修箇所はなかったが、残念ながら変調管UY-503(五極管)の線條が断線していた。点検、回路調査の後、まず受信機の動作確認を試みたが、これはいとも簡単に働いた。本機は局部発振が水晶制御方式のスポット周波数受信方式(1チャンネル)で、受信周波数は微調以外に可変する事は出来ない。このため、テストオシレータにて信号を加え動作確認を行ったところ、予測通り、第二検波が再生方式のこともあり、本機の感度は非常に良好との感触を得た。また、電話モードに於ける再生検波、電信復調時のオートダイン検波は動作が非常に安定しており、申し分の無いものであった。手持ち水晶片より6,160KHzを選び装着し「局部発振周波数(6,160KHz)＋中間周波数(450KHz)=受信周波数(6,610KHz)」の関係から5KHz上のラジオジャパン(6,615KHz)を受信したが、その感度は非常に良好であった。 受信機にひき続き送信機の動作確認試験を行った。本機の規定高圧電圧は500Vであるが蓄電器類の破壊・ショートが怖く、150Vの加圧で行ったところ、こちらも簡単に発振した。水晶制御方式であるため安定度は良好で、また、電信復調音も非常に澄んだものであった。 問題は電話の変調試験である。UY-503は非常に稀少な球で、多くの真空管収集家の中でも本管を所蔵している者は極僅かと考えられ、入手は不可能である。しかし、幸いにもP-503Aを数本所蔵していたので、これを代用することにした。P-503A(UY構成)はUY-503とほぼ同一規格と考えられ、その形状はUY-807Aに相似している。 本管を代用しての変調動作確認試験も良好で、海軍の機上用手持式送話器による送話試験では、変調度も十分との確証を得た。また、電信運用時、変調回路は側音(電信符号確認用)用の低周波発振器として動作するが、その発信音も非常に澄んだものであった。「性能評価試験」 簡易ではあるが受入試験により、96式空1号無線電話機の動作は極めて良好との感触を得た。しかし、本装置を正しく評価するためには、その性能を定量的に把握する必要がある。このため、先般掲示の「地1号受信機」に引き続き、測定試験を元JRCエンジニアリング社長の山田忠之殿にお願いした。 測定結果より覗える96式空1号無線電話機の性能は従来推測されたもので、当時にあっては、本機が高性能の無線電話機であったことが定量的に確認された。 以下のURLに、山田殿より御寄稿頂いた96式空1号無線電話機の試験測定結果及び評価を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.07.html なお、以下に本項に関わる追加資料を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.01.html掲示写真補足 掲示は館内に展示した96式空1号無線電話機改1、中央左が受信機、右が送信機、右側のケースより取出した機材は96式空1号無線電話機原型の送信機である。
海軍96式空1号無線電話機を正しく評価するため、以下では同時代に於ける各国の戦闘機用無線電話機について概観する。内容が広範なため、本項では英独無線機材について概観し、米陸海軍無線機材については別項に掲示した。「RAF戦闘機用無線電話機」 1940年の夏、英国空軍(RAF)は後世にBattle Of Britainとして語り継がれる壮絶な空の戦いをドイツ空軍と演じ勝利した。当時RAFの主力戦戦闘機であったスピットファイアやハリケーンに搭載されていた無線電話機の多くは短波帯機材のT.R.9Dで、本機の原型であるT.R.9は1932年に導入された。 開発当初T.R.9は送信機が主発振・電力増幅方式、受信機は再生機能付きのストレート方式で、電源は蓄電池及び乾電池であった。本機は以後改訂が重ねられ、1937年に送信機が水晶制御方式に改良され、これに方向探知（DF）局に対する電波自動発信機能が付加され、T.R.9Dとなった。 T.R.9Dの送信機出力は約1.5Wで、その対地通信能力は限定的であったと考えられるが、戦いが始まるとRAFは多くの移動式対空通信中継局を配備し、本機を装備する戦闘機との電話通信に疎漏が無いよう努めた。構成からT.R.9Dの使い勝手は非常に悪かったと考えられるが、VHFの4チャンネル機材TR-1143が導入される1942年の中頃まで、本機はRAFの主力無線電話装置として使用された。T.R.9D諸元通達距離: 空対空8Km、対地50Km周波数: 4,300−6,600KHz（通信用に任意の周波数一波、DF信号送信用に一波）電波形式: A3（電話）送信入力: 約3W送信機: 水晶発振VT-50、電力増幅VT-51、陽極(ハイシング)変調VT-51、送話音声増幅用として外部設置のサブ変調機を使用受信機: 再生機能付ストレート方式、高周波増幅2段VR-18 x2、検波VR-27、低周波増幅3段VR-21 x2及びVR-22電源: 低圧2V蓄電池、高圧120V乾電池空中線: ワイヤー固定式DF用付加装置: 付加装置の制御により地上DF局に対し、毎分14秒間DF用周波数で無変調波を自動送信機材設置 通常本体はパイロットの背後に設置され、送受信切替、受信微同調、音量調整は操縦席に設置された制御器より行う。送受話器は本体に繋がれた外部設置のサブ変調器（A1134）に接続するが、この装置は複座機の場合インターホンとしても機能する。 下記URLはBattle Of Britainをスピットファイアやハリケーンで闘ったパイロット達の証言を集めたもので、無線電話に関わる言及が数多くある。T.R.9Dについては多くのベテランが通話レンジの短さ、混信のひどさを指摘している。また、後継機のVHF機材TR-1143については通話をcrystal clearと表し、その性能を賞賛している。http://www.airbattle.co.uk/b_research_1.htmlVHF戦闘機用無線電話機の開発 1939年、RAFはT.R.9Dの後続機として100-124MHz帯のVHFを使用した試作1CH無線電話機TR−1133を導入し、高度3,000mで対空160Km、対地220Kmの通話が可能であることを確認した。本機材の送信機は水晶制御方式で終段はTT-11二本のプッシュプル(P.P.)構成、出力は約5W、受信機は高周波増幅1段、中間周波増幅3段、低周波増幅2段、局部発振がLC発振方式のシングルスーパーヘテロダインであった。TR-1133の生産は1940年に始まるが、局部発振がLC発振のVHF受信機は安定性に問題があり、本機の実戦配備は進まなかった。1941年に応急措置とし、試験製造中の次期機材TR-1143（送受信機水晶制御4CH方式）の受信機と、本機の送信機によって構成した送受信機水晶制御方式のTR-1133Gを導入し、急場を凌いだ。1942年になるとTR-1143の本格的製造が軌道に乗リ、4CH式VHF電話機材の配備は急速に進むことになった。 米国がヨーロッパの戦いに参戦すると、米陸軍航空隊はRAFと通信の整合を図るためTR-1143を原型とした無線装置SCR-522を開発し、P-51戦闘機他に配備した。本機の機械的構造、性能はTR-1143を踏襲したものであったが装置の完成度は高く、このため、RAFは後にTR-5043として採用した。TR-1143諸元用途: 対空、対地電話通信通達距離: 高度3,000mで対地約220Km周波数: 100-124MHz（任意の4周波数）電波形式: A3（電話）送信出力: 5W送信機: 水晶発振VR-53、第一周波数逓倍VR-53、第二周波数逓倍VT-501、増幅VT-501、電力増幅VT-501(P.P．構成)、音声増幅VR-56、陽極変調VT-52 x2(P.P.構成)受信機: シングルスーパーヘテロダイン方式、高周波増幅VR-91、周波数混合VR-91、局部水晶発振／周波数逓倍VT-52、周波数逓倍VR-91、中間周波増幅一段VR-53、二段VR-53、三段VR-91、検波VR-55、低周波増幅一段VR-56、二段VR-55中間周波数: 9.72MHz電源: 回転式直流変圧器、入力12V又は24V空中線: 垂直ブレード型 なお、T.R.9D及びTR-1143の概要については以下のURLに掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.02.html「ドイツ空軍戦闘機用無線電話機」 1940年の夏、英国上空に攻め込んだドイツ戦闘機はメッサーシュミットBf1O9で、装備していた無線装置はFuG.7であった。本機は1930年の中頃に開発された短波帯機材で、送信機は主発振・電力増幅方式、受信機は高周波増幅一段、中間周波増幅一段、低周波増幅一段のスーパーヘテロダイン構成、電源は回転式直流変圧器方式で、同時期に英軍戦闘機が装備したT.R.9Dと比べ、完成度の高い装置であった。 しかし、FuG.7、T.R.9Dは共に短波帯を使用した電話用小出力機材で混信や雑音に弱く、また、狭い地域で激しい戦闘を繰り広げる両国の防空システムの運用に1チャンネルの通信形態は不都合であり、この時期英独両空軍は高性能な多チャンネル式無線電話機の導入を急いでいた。FuG.7諸元通達距離：対地電話通信、約70Km周波数：2,500-3,750kHz電波形式：A1（電信）、A3（電話）送信出力：電信20W、電話7W送信機（S.6a）: 主発振REN904、電力増幅RES664d x2(並列構成)、第一格子変調REN904受信機（E・5）: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅一段RENS1264、周波数変換RENS1264、中間周波増幅一段RENS1264、検波REN904、低周波増幅一段REN904電源: 回転式直流変圧器（入力24V）空中線: ワイヤー固定式VHF式無線電話機の導入 1941年、ドイツ空軍は38.5-42.3MHz のVHF帯を使用した戦闘機用電話機材FuG.16Zを導入した。本機は新たに開発した汎用電話機材FuG.16に周波数遠隔切替機構、方向探知（DF）装置を付加した通信・航法用装置で、予め設定した任意の4周波数を切替使用する方式であった。 戦闘機に装備したFuG.16Zの運用形態は、通常1チャンネルを対地・対空通信に、他の1チャンネルを各航空部隊共通連絡用として使用し、残り2チャンネルはDF(方向探知)用であった。このDF装置は航路計方式で、基地局より発する電波を受信し、帰投方位を確定するものであった。 一方この時期、RAFもVHF帯を使用した4チャンネル用電話機材TR-1143の導入を進めており、両軍の旧装置に於ける運用上の諸問題は大きく改善されることになった。FuG.16Z諸元用途: 戦闘機用電話機通達距離: 高度3,000mで対地190Km周波数: 38.5-42.3MHz、4チャンネルプリセット方式電波形式: A2（DF用）、A3（電話）送信出力: 10W送信部（S.16Z）: 主発振RL12P35、電力増幅RL12P35変調部（BG.16Z）: 第一格子変調RV12P2000 x2受信部（E.16Z）: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅一段、中間周波増幅三段、低周波増幅一段、構成真空管RV12P2000 x9方向探知付加装置（ZVG.16）：枠型空中線移相切替・航路計表示方式RV12P2000 x4電源：回転式直流変圧器（入力24V）空中線：ワイヤー固定式、枠型空中線(BG.16Z用) なお、以下のURLにFuG.7、FuG.16Zの概要を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.03.html掲示写真補足 当館が所蔵するT.R.9F、本機はT.R.9Dの改良型であるが構成に大きな違いは無い。
「陸軍航空隊用無線機材」 『SCR-183/283無線装置』 戦前より大戦前期に掛け米国陸軍航空隊が戦闘機に装備した無線電話装置は短波帯機材のSCR-183/283であった。本機材を構成する送信機は主発振、電力増幅方式で送信出力は約3W、変調方式は陽極変調である。運用周波数は2,500-7,700KHzで、この帯域を差替式コイル5本でカバーした。 受信機は当時としては一般的であったストレート方式であり、構成は高周波増幅4段、検波、低周波増幅1段で、再生機能は備えていない。受信周波数は201-398KHz、2,500−7,850KHz で、この帯域を差替式コイル4本で運用する。本受信機は電信(A1)復調機能を備えておらず、受信電波形式はA2（変調電信）及びA3(電話)である。 装置の運用操作は遠隔操作器によって行うが、受信機には外部同調器が蛇腹ケーブルにより接続され、周波数を遠隔で調整することが出来る。また、運用はブレークイン・プレストーク方式で、送話器はカーボン式である。 なお、SCR-183と283の相違は電源入力電圧で、SCR-183が12-14V、283が24-28.5Vである。SCR-183/283諸元用途: 航空機用通達距離: 電話50Km送信周波数: 2,500−7,700KHz（コイル5本差替式）受信周波数: 201-398KHz、2,500−7,850KHz（コイル4本差替式）送信電波形式: 送信機-A1(電信)、A2（変調電信）、A3(電話)受信機電波形式: A1(電信)、A3(電話)送信出力: 3W送信機: 主発振・電力増幅方式、自励発振VT-25A、電力増幅VT-25A、陽極変調VT-52 x2(並列使用)受信機: ストレート方式(再生機能無)、高周波増幅4段VT-49 x4、検波VT-37(二極管接続)、低周波増幅1段VT-38電源: 直流回転式発電機(送受信機兼用)、入力12/28V空中線: ワイヤー固定式『SCR-274-N無線装置』 1940年、米国海軍は統合的な航空機用無線装置であるARA / ATAシステムを導入した。本通信装置は受信周波数190-9,100KHz、送信周波数2,100-9,100KHzを各5機の独立した送受信機で運用するものであったが、陸軍はARA / ATAを手本に殆ど同一構造のSCR-274-Nを開発し、1941年に導入した。1943年になると海軍は、ARA / ATAを再設計し、新たに500-2,100KHzを3機でカバーする送信機及び、VHF(100-156MHz)の4チャンネル(CH)電話装置加えたARC-5を導入する。開発の経緯からARA / ATA、SCR-274N、ARC-5の性能、構造は非常に類似したもので、これら装置はコマンドセットと総称された。 SCR-274は周波数の異なる4種類の受信機、送信機により構成され、各機の選択装備により、送信は 3,000-9,100KHz、受信は190-1,500KHz及び3,000-9,100KHzの周波数帯で運用を行うことが出来る。各送信機、各受信機の外部構造は同一で、受信機は直流回転式発電機を装備しているが、送信機は変調機・電源を共用する構成である。 SCR-274-Nは運用目的に合わせ、必要な周波数帯の送信機、受信機を専用ラックに装備するが、最大装備数は各4機である。受信機は電源を内蔵しているため必要に応じ、各機を同時に動作さる事が出来るが、送信機は変調機・電源が共用のため、運用は各機の切替使用である。 本装置の送受信機は周波数可変方式のため、各機の周波数設定は運用に先だち行われる。運用操作は遠隔操作器によって行うが、受信機には外部同調器が蛇腹ケーブルにより接続され、周波数を遠隔で調整することが出来る。また、装置の運用はブレークイン・ブレストーク方式である。 なお、ARA / ATAはSCR-274-Nと構成が相似しているため、概説は本稿で代用する。SCR-274-N諸元用途: 航空機用送信周波数: 3,000-9,100KHz（機材選択装備受信周波数: 190-1,500KHz、3,000-9,100KHz（機材選択装備）電波形式: A1(電信)、A2（変調電信）、A3(電話)送信出力: 50W(A1・A2)、15W(A3)送信機: 主発振・電力増幅方式、自励発振VT-137、電力増幅VT-136 x2(並列使用)、周波数較正用水晶発振VT-138変調機: 第二格子変調VT-136、側音・A2用低周波発振VT-135受信機: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅1段VT-131、周波数変換VT-132、第一中間周波増幅VT-131、第二中間周波増幅VT-131、検波二極三極複合管VT-33(二極部)、ビート発振VT-33(三極部)、低周波増幅1段VT-134送信機電源: 直流回転式発電機入力28V(変調機装備)受信機電源: 直流回転式発電機入力28V(各受信機装備)空中線: ワイヤー固定式『SCR-522無線装置』 1942年、英空軍は4CHのVHF(100-124MHz)機材TR-1143を導入する。米陸軍航空隊は欧州の戦いでRAFと通信の整合を図るため、TR-1143を参考に、ほぼ同一仕様のVHF無線電話機SCR-522を開発した。本機は送受信機が水晶制御方式の4CH機材であるが、周波数の逓倍方式や構成真空管はTR-1143とは異なっている。TR1143に比べSCR-522の完成度は高く、本機は後にTR-5043としてRAFに採用された。SCR-522-A諸元用途: 対空、対地電話通信通達距離: 高度3,000mで対地約220Km周波数: 100-124MHz（任意の4周波数）電波形式: A3（電話）送信出力: 7W送信機: 水晶発振6G6G、第一周波数逓倍12A6、第二周波数逓倍832(P.P.構成)、電力増幅832(P.P．構成)、音声増幅6SS7、陽極変調12A6 x2(P.P.構成)受信機: シングルスーパーヘテロダイン方式、高周波増幅9003、周波数混合9003、局部水晶発振双三極管12AH7-GT(1/2)、第一周波数逓倍9002、第二周波数逓倍9003、中間周波増幅一段12SG7、二段12SG7、三段12SG7、検波二極五極管12C8(二極部)、低周波増幅一段12C8(五極部)、二段12J5-GT、雑音抑制双二極管12H6(1/2)、AVC遅延12H6(1/2)、スケルチ12AH7-GT(三極部)電源: 回転式直流変圧器、入力28V空中線: 垂直ブレード型 なお、以下のURLに陸軍機材に関わる概説を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.04.html「海軍航空隊用無線機材」 『RU/GF無線装置』 戦前期に海軍戦闘機が装備した無線電話機は短波帯機材のRU(受信機)/GF(送信機)であった。本機の原型は1932年に導入されたが、当初送信出力は数Wで、その後改訂が重ねられ後期型(RU-16/GF-11)では15Wにまで増大した。 送信機は主発振・電力増幅方式で、変調は電力増幅管の第三格子変調、送話器はカーボン式である。送信周波数は3,000-4,525KHzで、この帯域を差替式コイル4本で運用する。 受信機は戦前期に多く見られたストレート方式で、構成は高周波増幅3段、検波、低周波増幅1段で、再生機能は備えていない。受信周波数は海軍機材のため航法用周波数帯を含み195-13,575KHzと広域であり、これを差替式コイル9本で受信する。本機は再生検波方式ではないためオートダイン検波は行えない。このため、電信(A1)復調用として主同調器に連動し、受信周波数を発振するBFO回路を備えている。 RU/GFは海軍航空部隊用無線装置のため、受信機は方向探知用の枠型空中線接続端子を備えている。また、構成受信コイルには長波用と短波用コイルを同一ケース内に収め、切替使用が出来る構造のものが整備されている。 本機の運用操作は遠隔操作器によって行うが、受信機には外部同調器が蛇腹ケーブルにより接続され、周波数を遠隔で調整することが出来る。また、本装置の運用はブレークイン・プレストーク方式である。RU16/GF11(RU17/GF-12 )諸元用途: 航空機用通達距離: 電話70Km送信周波数: 3,000-4,525KHz（コイル4本差替式）受信周波数: 195-13,575KHz（コイル9本差替式）電波形式: A1(電信)、A2（変調電信）、A3(電話)送信出力10-15W送信機: 主発振・電力増幅方式、自励発振89、電力増幅837 x2(p.p.構成)、変調89(第三格子変調)受信機: ストレート方式(再生機能無)、高周波増幅3段78 x3、AGC増幅77、検波77、ビート発振38233(1/2)、低周波増幅1段38233(1/2)電源: 直流回転式発電機(送受信機兼用)、入力12/28V空中線: ワイヤー固定式『ARC-5無線装置』 本無線装置はARA / ATAを再設計したもので、1943年に導入された。装置は7種類の受信機、12種類の送信機により構成され、各機の選択装備により、送信は 500-9,100KHz及び100-156MHz、受信は190-9,100KHz及び100-156MHzの周波数範囲で運用を行うことが出来る。開発の経緯から、本装置は陸軍のSCR-274-Nに類似しており、送受信機の設置や操作手順は同一である。 ARC-5は海軍航空部隊用無線装置のため、装置には航法支援用として長波帯の送信機も含まれており、また、同帯域の受信機は方向探知用の枠型空中線接続端子を備えている。 ARC-5を構成する機材の構造、回路構成はSCR-274-Nと類似しているが、必ずしも各部は共通していない。最も大きく異なるのは変調方式で、SCR-274-Nが第二格子変調であるのに対し、本装置は陽極変調方式を採用している。ARC-5にはVHF帯電話機材が含まれており、このため、変調特性に配慮が払われたものと考えられる。ARC-5長波・短波装置諸元用途: 航空機用送信周波数: 500-9,100KHz(選択装備)受信周波数: 190-9,100KHz(選択装備)電波形式: A1(電信)、A2（変調電信）、A3(電話)送信出力: 50W(A1・A2)、15W(A3)送信機: 主発振・電力増幅方式、自励発振1626、電力増幅1625 x2(並列使用)、周波数較正用水晶発振1629変調機: 陽極変調1625 x2(P.P.構成)、側音・A2用低周波発振12J5-GT受信機: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅1段12SK7、周波数変換12K8、第一中間周波増幅12SK7、第二中間周波増幅12SF7、検波12SR7(二極部)、BFO-12SR7(三極部)、低周波増幅1段12A6送信機電源: 直流回転式発電機入力28V(変調機装備)受信機電源: 直流回転式発電機入力28V(各受信機装備)空中線: ワイヤー固定式ARC-5VHF装置(T-23・R-28)諸元運用周波数: 100-156MHz（4CH）電波形式: A2（変調電信）、A3(電話)送信出力: 7W送信機: 水晶発振1625、第一周波数逓倍1625、第二周波数逓倍832A、電力増幅832A変調機・電源: 共用受信機: シングルスーパーヘテロダイン方式、高周波増幅1段717A、周波数変換717A、第一中間周波増幅12SH7、第二中間周波増幅12SH7、検波双三極管12SL7-GT(1/2)、AVC・スケルチ検波12SL7-GT(1/2)、スケルチ増幅12SL7-GT(1/2)、低周波増幅1段12SL7-GT(1/2)、低周波増幅二段12A6-GT、局発用水晶発振・逓倍12SH7、第二周波数逓倍717A、第三周波数逓倍717A中間周波数: 6.9MHz空中線: 垂直型 なお、以下のURLに海軍機材の概要を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.05.html掲示写真補足 緒戦に日本陸軍がフィリピンで捕獲した米陸軍戦闘機カーチスP-40に搭載されたSCR-274-N。写真出典: 航空朝日・第三巻九号・昭和17年9月発行
「96式空1号無線電話機と海外機材」 帝国海軍が96式空1号無線電話機を導入したのは1936年(昭和11年)であるが、既に概観した様に、この時期、諸外国の航空機用無線電話機の殆どは構成受信機が一時代前の再生式やストレート方式であり、又変調方式も格子変調のものが多かった。1940年(昭和15年)以降になり、米国陸海軍はコマンドセットを導入し旧来の装置は刷新され、受信機はスーパーヘテロダイン方式となった。これら装置の特色は送信機が何れも自励発振・電力増幅方式であること、また、受信機は同調可変方式で、外部からの同調補正機能を備えていることである。当時、欧米各国の無線技術は我が国のそれと比べ大分進んだものであったが、それでも、短波帯に於ける周波数の安定は未だ完全なものではなかった。このため、送信機の発振及び受信機の局部発振が自励式無線装置の場合、運用周波数の微変動は不可避であり、受信機側での同調補整はどうしても必要であった。 一方、帝国海軍が開発した96式空1号無線電話機は送受信機が水晶制御方式で、周波数の変動とは無縁であり、また、変調も陽極変調方式であり、その構成は諸外国の送受信機と比べ一歩先んじていた。とは云え、この時期、我が国の技術では戦闘機用無線装置の自励発振周波数を実用範囲に安定させることは非常に難しく、このため、水晶制御方式以外に選択の余地が無かったことも事実である。 しかし、何れにせよ、当時96式空1号無線電話機が優れた無線電話装置であったことは間違いなく、評価試験の結果もそれを裏付けている。惜しむらくは、本装置の送受信切替がブレークイン・プレストーク方式ではなかった事である。もし、96式空1号無線電話機がこの方式を採用していれば、本機は各国の短波用機材と比べ、遙かに使い勝手のよい戦闘機用無線電話機となっていた筈である。 1942年(昭和17年)になると各国でVHF式の無線電話機が開発され、特に欧州では局地戦闘に適した本式の無線電話機が主流となった。しかし、VHFの伝播は見通内に限られるため通信範囲は限定的である。このため、作戦範囲が欧州の戦いに比べ遙かに広域な太平洋地域にあっては、無線電話機の運用状況は若干異なったもので、この地域で戦った米国陸海軍戦闘機は引き続きSCR-274-NやARC-5等の短波帯機材を主無線電話装置として活用し、VHF装置は補助的なものであった。 他方、帝国海軍は1938年(昭和13年)に30-50MHz帯を使用したVHF式編隊内無線電話機を導入し、陸軍もこれに続いた。しかし、戦闘機用無線電話機については陸海軍共に遠達性に優れた短波帯に固守し、大戦終了までVHF帯機材を導入することは無かった。「機上雑音」 性能評価試験や構成調査及び、各国の戦闘機用無線機材を概観して、96式空1号無線電話機が諸外国の短波用無線電話機と比較して、勝るとも、決して劣る装置ではなかったことが分かる。しかし、帝国陸海軍の航空機は機上雑音が大きく、本無線電話機に限らず搭載された無線装置は大きな影響を受けることになった。機上雑音の主たるものはエンジン点火系及び、ボンディング不良により機体から発生するものに大別出来るが、特に点火系パルス雑音は強力で、整備不良により本電装系の遮蔽(シールド)に不備があれば、受信機は全く受信不能となる場合もある。しかし、これら機上雑音の問題は軍、民間航空機に共通したもので、当時その除去、抑圧技術は既に確立したものであった。エンジン点火系雑音 機体より発する最も強力な雑音発生源はエンジンの点火系を構成する磁石発電機・二次電線・収束電線・点火栓電線・点火栓等である。これらよりの雑音発生を防ぐため、磁石発電機、点火栓には厳重に電磁シールド及びアースが施され、また、接線には多重のシールド外被にボンディングを施した耐圧ケーブルが使用された。 航空機に搭載される無線装置は、自動車とカーラジオの関係と同一である。自動車のエンジン点火系は厳重にシールドされ、カーラジオの受信に影響を及ぼさないが、この電磁シールド技術は戦前に確立されたもので、特別なものではない。 一昔前、信号待ちで停車中、横に整備不良のカブが止まると、点火系より発する「ビー」と云う強力な雑音により、放送の受信が全く不能になる事がよくあった。この輻射雑音は強力で、しばしばテレビにも混入し、雑音と共に画面には横縞が何本も入ることがあった。カーラジオで受信する放送波は、無線通信で受信する信号に比べ比較にならぬほど強力であるが、カブの様な単気筒の小型オートバイが発する点火系ノイズによっても簡単に抑圧され、受信不能の状態に陥る。このようなノイズが整備不良により多気筒の航空機エンジンより発生すると、酷い場合信号の受信は全く不能となる。 航空機のエンジン点火系に関わる電磁シールドについては、自動車のエンジンと同様に、戦前期には確立していた一般的技術である。然し多気筒エンジンが発する雑音の発生源は発見が難しく、また、その対策はシールド各部の固定やネジの締付、ボンディング等根気の要る作業の繰返しであり、整備員にとっては大きな負担となる。このため、何らかの理由により本作業が徹底されない場合、点火系より発する雑音を完全に封込る事が出来ず、受信に支障を来すことになる。ボンディング不良 ボンディングとは、機体の接合部を導線で接続し、接合不良により発生する機体各部の電位差を解消し、電気的に一つの導体とすることである。機体を構成する金属材料は軽合金のジュラルミンであり、本素材は非常に酸化し易く、このため、接合部分は暫し電気的に絶縁状態となり、この間に渦電流が発生し電位差が生ずる。飛行中機体の歪みにより絶縁状態であった接続部分が接触すると、電位差によりスパークが発生し雑音となり、また、接地型空中線を使用した送信機の場合、接地容量の変化により、空中線系のインピーダンスが変化し、同調が狂うことにもなる。 機体雑音を防ぐ手立ては各部に丁重に施すボンディングであり、この技術・作業は金属製航空機の製造に関わる一般的なもので、点火系雑音の遮断技術と同様に戦前には当然確立していた。しかし、製造過程でこのボンディング作業に手抜きがあれば、この種の雑音は防ぎようが無い。事実、帝国陸海軍航空機の多くが製造過程の手抜き、監督の不行届等によりこの問題を抱えていた。 大戦後期となり、戦況が防戦一方になると、侵入する敵機の迎撃が戦闘機の主たる任務となり、上空にある戦闘機との電話連絡が重要となった。この期に及んで、無線電話不振の主原因である機体雑音の抑圧が大きな問題となり、実働部隊では点火系と併せ、ボンディングに関わる各部の補修、追加作業を行い、その改善に努めた。「民間航空に於ける無線通信」 1939年（昭和14年）の8月〜10月にかけ毎日新聞社は「ニッポン号」による世界一周飛行を敢行したが、この飛行では、各地の無線局との交信による気象・航路情報の入手がその成功に大きく寄与した。本機は海軍より払下げを受けた96式陸上攻撃機21型であったが、飛行に際しては、機上雑音を完全に除去をするため、点火系電磁シールドの徹底や、ボンディングの補強工事が行われた。 しかし、「ニッポン号」は例外ではなく、当時我が国の民間航空会社は大陸・南洋を含む多くの航路を有しており、その運用管理は無線通信により維持され、南洋航路には海軍の97式飛行艇の民間型も使用されていた。昭和17年発行の「無線と実験」(第29巻・第9号)に掲載された本艇の通信士桑原一郎氏へのインタビュー記事「海洋飛行と無線通信」には、経由各基地局と気象、波浪等に関わる頻繁な通信と方向探知機の使用が述べられているが、機上雑音については「苦にならない程度」と記されている。 この時代、民間航空会社に於いては機上雑音の対策は十分実施され、機上無線機の運用に大きな支障はなかった。しかし、陸海軍の航空部隊にあっては軍機構の弊害であるセクト主義、責任の転嫁、意欲の欠如等々により、その対策・作業は徹底を欠き、結果、雑音の除去、封込は完全でないことが多かったと考えられる。 なお、参考資料として日本無線史第九巻・陸軍無線史に収録された「飛行機に影響を及ぼす飛行機発生雑音の研究」と題された表の抜粋他を追加資料の項に掲示した。「機上用無線装置とアース」 機上に於ける空中線の展開は制約があるため、空中線には接地型を使用する場合が多い。本空中線の同調は通常1/4波長であり、零戦に搭載された96式空1号無線電話機の空中線もこの形態である。この場合、送信機の空中線同調回路は空中線、タンク同調回路、延長線輪、機体アースにより構成されるが、何らかの理由により構成回路に問題が発生すると同調が狂い、給電が不能となる。特に飛行中ボンディング不良により引き起こされるインピーダンスの変化は空中線同調回路に大きな影響を与え、機上用送信機にとりアースは非常に重要である。 一方、受信機とアースの関係は送信機のそれとは大分異なったものである。受信機の場合空中線は入力回路を構成するが、直接同調回路は構成せず、また、アース回路は自己完結型となっている。このため、受信機の場合外部アースは受信機筐体のシールド効果の向上を目的として使用されることが多い。本効果により、周囲の強力な信号が直接中間周波段や検波段に飛込む事を防ぎ、また、局部発振や再生・オートダイン検波回路が発する信号を筐体内に閉じ込め、外部への輻射を防止・軽減することが出来る。しかし、当然ではあるが、アースによるシールド効果の増強は、空中線系や電源系より取込まれる雑音に対しては特段の抑止効果を持たず、問題の解決にはならない。 なお、零戦に搭載された96式空1号無線電話機の場合、装置の設置場所から判断して、アース線の接地箇所は機体を構成する隔壁の中では最も強力な、第四隔壁であったと考えられる。「海軍96式空1号無線電話機の通達距離」 短波帯の通信距離は電波の伝播状況、雑音、混信等により大きく左右される。このため、通達距離を明確に確定することは容易ではないが、通常その距離は送信機の出力を基準に決定される。また、機上無線装置を構成する受信機が高周波増幅1段、中間周波増幅1〜2段、低周波増幅1段構成程度のスーパーヘテロダイン式であれば、地上局に設置される受信装置と比べ、その性能に極端な違いはない。一方、地上局に設置される対空通信用送信機の出力は航空機に搭載される送信機に比べ遙かに大きく、通常出力は数百Wであり、このため、対空通信の通達距離は、航空機の対地通信に比べ非常に大きなものとなる。 海軍96式空1号無線電話機の通達距離は対地電話(A3)通信で70km程度と考えられるが、地上局から発せられる出力数百WのA3電波の到達距離は200kmを越えるはずである。また、電信(A1)運用の場合、96式空1号無線電話機の通達距離は200Km程度と考えられ、このため、基地局が電話送信、戦闘機が電信送信を行った場合、双方向通信のサービスエリアは200km程度となる。また、機上無線機を電信モードの受令機として使用した場合、基地局の片方向対空通信距離は更に拡大し、500キロを優に越えるものと考えられ、運用方法によっては、96式空1号無線電話機の実用範囲は非常に広域なものであったと推測される。「操縦員と電信運用」 戦闘機の操縦員が電信運用を行うのは至難の技であろう。しかし、帝国海軍では本通信方式を實際に使用した。「海軍作戦通信史」(第二復員局作成・防衛省資料室蔵)には真珠湾攻撃準備の一環として、戦闘機の操縦員に電信術の訓練を施す以下の記述がある。「戦闘機トノ通話ハ電話通信ヲ原則トスルガ、制空隊トシテ攻撃隊ト協同スル為200浬(360Km)進出スルタメ電話ノ通信ハ不達不能デアルノデ止ムエズ電信ニヨルコトトシ訓練ヲ重ネ略語通信様式ヲ確立シタ。一様ニ全機ノ電信ニヨル交信ヲ訓練錬成シタタメ電信機ノ取扱イ兵器ノ整備等ノ関係上全機電信ヲ採用シ、上空直衛モ電信ニヨルコトトシタ。」 操縦員の電信運用に関連し、海軍のエースパイロットであった岩本徹三氏の書著「零戦撃墜王」(光人社)にはトラック島に於ける迎撃戦で、本式により通信を行う以下の記述がある。「冬島レーダーより、新たな目標数群が近づいてくる報で、直ちに発進し全機増槽使用を命ず。・・・・高度八千メートルで敵の帰路を待ち伏せる作戦である。飛行場より離れすぎ、電話感度不良のため電信で状況を聞く。・・・」 岩本徹三氏はハワイ作戦の折、艦隊の上空警戒にあたったが、電信の運用術は前記の訓練で習得したものとも考えられる。なお、「零戦撃墜王」には電話、電信通信に関わる多くの記述があり参考になる。「帝国陸海軍VHF無線電話機」開発機材 海軍航空隊に於けるVHF無線電話機の実用は諸外国に比べ非常に早く、その1号機は1938年(昭和13年)に導入された大型爆撃機用の編隊内無線電話装置「98式空4号隊内無線電話機」である。本機は運用周波数が30〜50MHzの1CH機材で、送信機は水晶発振・逓倍、電力増幅方式で入力は40W、変調は陽極変調方式で構成真空管はUY-807三本である。受信機は局部発振が水晶制御の高周波増幅1段、中間周波増幅1段、低周波増幅2段のスーパーヘテロダイン方式で、送受信機は共に水晶原発振周波数を8逓倍して所要の周波数を得た。 1941年(昭和16年)になると中型機用の「1式空3号隊内無線電話機」が導入され、本機の構成は98式空4号隊内無線電話機に類似していたが、全真空管はメタル管で構成され、装置は非常に小型・軽量化され、送信出力は約3Wであった。本機は間もなくして再設計され、1式空3号隊内無線電話機改2型として完成したが、構成真空管には新たに開発された航空機用受信管FM-2A05A、送信管FZ-064Aが使用され、出力は約6Wであった。 一方陸軍は爆撃機用の編隊内通信用として運用周波数が44〜50MHzの1CH式無線電話機「99式飛4号無線機」を1942年(昭和17年)の中ごろに導入した。飛4号を構成する送信機は海軍各機と同様に水晶発振・逓倍、電力増幅方式で変調方式は陽極変調、構成管はUY-807A三本で、送信出力は約7Wである。しかし、注目すべきは受信機で、本機は第一局部発振が水晶固定、中間周波数可変方式の所謂コリンズタイプで、その設計は誠に斬新なものであった。また、周波数の逓倍方式も海軍機材とは異なり、7〜8MHz台の水晶原発振周波数を6逓倍して所要の周波数を得た。隊内無線電話機の運用 上記の様に帝国海軍航空隊はRAFがTR-1143を開発する3年も前にVHF電話機材を導入し、以後その改良に努め、また、陸軍は戦中新機軸の飛4号無線機を開発した。これら隊内無線電話機を対地通信に転用した場合、その通達距離は100Kmを越えたと考えられるが、しかし、VHF帯は伝播が見通内に限定されるため、帝国陸海軍では戦闘機用無線電話機としてこの帯域が考慮されることはなかった。事実、海軍が96式空1号無線電話機の後継機として開発した「3式空1号無線電話機」は送信入力が100Wの機材であるが、変調方式は第三格子変調であり、本機はより遠距離通信に適した無線電信機の性格が強い装置であった。 大戦末期、海軍は「1式空3号隊内無線電話機改2」を艦艇に搭載し、船団内通信や護衛航空機との通話に使用したが、これは編隊内通信用装置の枠を越えた数少ない使用例である。VHF式隊内無線電話機は大きな可能性を持ちながら、陸海軍を通じ電波封鎖や機上雑音の問題、戦況の変化等もあり、殆ど活用されることのない、誠に悲運な無線装置であった。 なお、各隊内無線機の概要については追加資料の項に掲示した。「結語に代えて」 海軍が96式空1号無線電話機を導入した1936年(昭和11年)当時、諸外国の航空機用無線電話機は、送信機が自励発振による主発振・電力増幅方式、受信機は再生式やストレート方式のものが多かった。一方、96式空1号無線電話機は送信機が水晶制御方式で、受信機は局部発振が水晶制御のスーパーへテロダイン方式であり、其の構成は諸外国の機材に比べ遙かに進んだものであった。また、性能は評価試験のごとく、同時代の英米独短波用無線電話機と比較して、勝るとも決して劣るものではなかった。しかし、我が軍の航空機は機上雑音が大きく、搭載された無線電話機は大きな影響を受けることになった。 雑音対策は戦前期に既に確立した技術であったが、陸海軍では制度上の問題もあり、その取り組みは徹底したものではなかった。部隊が所蔵する航空機の整備は通常同一の整備部門が行う。このため、雑音対策に熱心でない部隊の場合、所属の航空機全てに同一の雑音障害が発生し、坂井三郎氏が所属した台南航空隊に於ける無線電話機撤去事件(追加資料005参照)はその最たるものであったと考えられる。 我が軍の戦闘機用無線電話機の動作不良に関連し「撃墜した敵機のアース方法を真似たところ、無線電話機が良好に動作するようになり、問題が解決した」等の話をよく見聞きする。しかし、既に概観した様に、無線機の機上設置はアース方法も含め戦前期には確立した技術であり、また、陸海軍は緒戦に多くの米英戦闘機を鹵獲しており、撃墜した敵機よりアース方法を学ぶ必要は無かったものと考えられる。 話は若干逸れるが、昭和18年1月、陸軍技術本部はシンガポールやフィリピンで鹵獲したレーダーを参考に、対空射撃管制レーダーの1号機となるタチ1号・2号を開発し実戦配備を行った。本機はその後天覧実験の栄誉に浴するが、この折標的として飛来したのはフィリピンで鹵獲した米陸軍航空隊のB-17爆撃機であった。 さて、最後になるが坂井三郎氏の台南航空隊に於ける無線マストの切倒事件を読むにつけ、いつも気になることがある。それは文中では言及の無い1式空3号無線帰投方位測定機(又はクルシー式無線帰投方位測定機)の事である。この方向探知機は航路計方式で、装備する枠型空中線と垂直型空中線の特性を合成・切替し、航路計の表示に必要な信号を発生させている。小型航空機では探知機用の専用垂直型空中線の展開は難しく、変則ではあるが無線用空中線を切替て代用していた。このため、本機を帰投専用のホーミング装置として使用する戦闘機の場合、無線空中線を撤去してしまうと、航路計回路が機能せず、方向探知機は使用不能となる。 坂井三郎氏による無線マストの切倒は正に一騎当千の荒武者の如く猛々しく、当時の零戦パイロットの心意気を示すものであった。しかし、無線空中線は通信装置以外にも、上記の重要や役割を担っており、操縦員の無線装置に対する無理解が垣間見える事件でもあった。 なお、以下のURLに本項に関わる追加資料を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.06.html掲示写真補足 中国で鹵獲された元台南航空隊の零式艦上戦闘機２１型。米海軍による試験飛行風景。写真提供: 杉山弘一殿
DONATIONThe receiver of Imperial Japanese Army Model-99 TOBI Mark-3 Radio set(Type-2 Modified) was donated to Yokohama WW-2 Japanese Military Radio Museum by American collector Mr. Robert A. Murrell. Army Model-99 TOBI Mark-3 Radio Set was developed in 1939 for Army single seat fighters and used till end of the war. この度、米国の蒐集家Robert A. Murrell殿より、帝国陸軍航空隊の99式飛3号無線機(2型改)を構成した受信機を御寄贈頂きました。当該受信機はオリジナルの真空管MC-804A(2極・五極複合管)を装着し、構成部品に主たる欠品のない良品です。Murrell殿のご協力、高配に心より感謝申し上げます。 陸軍99式飛3号無線機は、第四次制式機材として1939年(昭和14年)に導入された単座戦闘機用の無線電話機です。導入された殆どの機材は原型の改良型である2型ですが、大戦末期になり、戦時型として2型改が導入されました。99式飛3号無線機2型改 飛3号無線機の普及型機材は99式飛3号無線機2型である。改型は大戦末期型機材であり、装置各部での簡略化が行われた。飛3号無線機2型と比べ、改型の相違要所は以下の様なものである。(1) 運用形態がA2(変調電信)・A3(電話)のみとなり、A1(電信)機能が廃止された。(2) 受信運用周波数が1,500-6,700KHz(3バンド)より、常用の4,000-6,700KHz(1バンド)に変更された。(3) 局部発振回路が自励式に限定され、水晶制御による単一周波数受信機能が廃止された。(4) 送・受信機周波数較正機能が廃止された。99式飛3号無線機2型改諸元用途: 戦闘機通信距離: 100km電波型式: A2，A3周波数: 4,000-6,700KHz送信機: 出力15w(A1)、10w(A2・A3)、水晶及び主発振UY-807A、陽極変調UY-807A受信機: スーパーヘテロダイン方式(局部発振自励方式)、高周波増幅1段、中間周波増幅2段、低周波増幅2段(Mc-804Ax5)中間周波数: 450KHz電源装置(送受信機兼用): 入力24V直流変圧器空中線装置: 逆L型固定式、柱高0.5m、地線は機体接地構成99式飛3号無線機捕捉 99式飛3号無線機は送信機、受信機、電源・接続筺、空中線同調器及び空中線装置等により構成されている。電波形式は原型・2型が電信(A1)、変調電信(A2)及び電話(A3)で、2型改ではA1機能が廃止された。運用形態は第四次制式化機材に共通して、ブレークイン・プレストーク方式である。 飛3号無線機の戦闘機に対する装備は、通常受信機は操縦席計器盤下部に、送信機及び電源は操縦席背後左側の、無線装置装着台に固定された。 飛3号無線機の運用波形は、通常電話(A3)に設定された。このため、必要に応じ変調電信(A2)の発射を可能とするため、送信機の波形転換器には遠隔操作用のアダプタが取付けられた。本器は操縦席に設置された波形転換器にワイヤーで連結され、操縦員は遠隔により送信波形を切替えたが、その主用途は地上方向探知局に対する、方位確定用信号の発信である。
新年あけましておめでとうございます。本年が皆様にとり幸多き年となりますよう、心より祈念申し上げます。2019年 元旦横浜旧軍無線通信資料館土居 隆
先般、知人がNet上の帝国海軍潜水艦のカラー動画を、Facebookで紹介してくれた。本カラー映像は戦後米国海軍が行った査察風景を撮影した物と考えられ、登場するのは小型潜水艦の波101、伊号369等である。 何れの潜水艦も修羅場を生き残った強者のため、電探(レーダー)やレーダー波検知用の電波探知機(逆探)を満載している。映像から波101が搭載した電波兵器は対空警戒用の1号電波探信儀3型(13号VHFレーダー)、E-27型電波探知機(VHF・SHF帯用)、48号型電波探知機(マイクロ波帯用)と考えられる。また、伊号369の装備は水上警戒用の2号電波探信儀2型(22号マイクロ波レーダー)、13号電探、E-27型電波探知機、48号型電波探知機であったと考えられる。 なお、これら潜水艦は米国海軍の調査が終了した後、五島列島沖で海没処分された。また、近年その一部が発見され、話題になったことがあった。https://www.topbuzz.com/a/6632526956464177670?user_id=6588851283385483269&language=ja®ion=jp&app_id=1113&impr_id=6633159391543560453&gid=6632526956464177670&c=fb写真捕捉 組写真@はハ101潜水艦の艦橋で、周囲にはE-27型受信機用のラケット型空中線が装置されている。本空中線はダブレット型空中線素子を平板又は金網で造った広帯域指向性型空中線装置で、ハ101には、艦橋の前後、左右の四カ所に設置された。このため、運用に際しては、各空中線を切り替使用する必要があった。 組写真Aはハ101潜水艦の左舷で、艦橋の頂部に設置されているのは、ラケット型空中線を円筒形に丸めた無指向性のランド(ラウンド)型空中線装置である。本空中線はラケット型空中線に比べ、使い勝手がよく、潜水艦で重用された。 中央のラケット型空中線の右は、パラボラ型反射器に装置された電波探知機用の空中線である。エレメントの構造から、本器はSHF(デシメートル波)とマイクロ波帯の兼用で、マイクロ波帯電波探知機48号型受信機が使用したと考えられる。マイクロ波帯用空中線装置については本固定式空中線とは別に、手待ち式のパラボラ型空中線が配備され、坦務要員は潜水艦が浮上すると、空中線と共にハッチより飛び出し、艦橋に立ち周囲を探索した。 右端の八木型空中線は13号レーダー用で、本空中線は三素子八木二基によるスタック構成である。 組写真Bは伊号369潜水艦の艦橋周りで、前部には22号マイクロ波レーダーの送受信空中線が装置されている。また、艦橋の左舷上部には13号電探用の八木型空中線が装置されているが、本空中線は折りたたみ式で、浮上時に水平に展開する。また、併せE-27型受信機用のルンド無指向性空中線が最頂部に装置されている。
現在当館は旧軍無線機材の編纂に関連し、我が国のレーダー開発に大きな影響を与えた英米独のレーダーについても併せその概要を纏めている。之までに幾度となく紹介してきたドイツ空軍の対空射撃管制レーダー「ウルツブルグ」も当然その対象であるが、先般英軍による本機の奪取作戦について纏めたので、その概要を参考資料として以下に掲示した。ブルネラ奇襲(Bruneval Raid) 1942年2月27日、英国陸軍落下傘部隊はフランス西部の村ブルネラ(Bruneval)に設置されたレーダーサイトを奇襲し、ウルツブルグの主要構成機材を奪取した。この作戦成功はダンケルクで敗退し、雪辱を期す英国国民の士気を大いに鼓舞し、また、英国技術陣に貴重なドイツレーダーの情報をもたらした。以降この作戦はOperation Biting 又はBruneval Raidと呼ばれ、大戦期の英軍による最も輝かしい攻撃として、戦史に記録されることになった。作戦の計画 フランスでの戦いに敗れダンケルク（Dunkirk）より撤退した英軍は、その反撃の重点をドイツに対する戦略的爆撃に移した。しかし、1941年頃より爆撃機の損失が増加し始め、英国空軍(RAF)は偵察飛行や暗号解読、諜報活動により、その原因はドイツ軍が新たに導入を進めているレーダー(ウルツブルグ)にあると結論づけた。このため、空軍爆撃部門やレーダー技術関係部門より、可能であればそれらの一基を入手し、詳細な解析を行うべきとの提案がなされた。 ウルツブルグレーダーのサイトはドイツ各地や、占領地で確認されていたが、この内、英国海峡の対岸で、フランスのル・アーヴル(Le Havre)の北19Km位置したBruneval村の岸壁上で発見されたサイトは、地形的に最も襲撃が容易と考えられた。早速計画が立案され、襲撃にはこの時期に編成が進んでいた第一空挺師団(落下傘部隊) が当たることになり、第二空挺大隊C中隊の200名が選抜され、直ちに攻撃の習熟訓練が始められた。作戦の目的はウルツブルグを解体しその主要部分を入手し、分解が困難な部分は写真撮影を行い、併せ、坦務要員のドイツ兵数名を捕虜として連れ帰る事であり、このため、攻撃要員にはRAFの電子技術担当も複数含まれていた。 1942年2月27日の深夜、落下傘部隊は首尾良くBruneval村の周辺に降下し、レーダーサイトの急襲に成功した。技術担当はヴュルツブルクの主要高周波部を解体し、併せ各部の写真撮影を行い、戦闘要員はドイツのレーダー坦務要員二名を捕虜とし、任務終了後部隊は最寄りの海岸より脱出し帰投した。この襲撃は完全な成功を納め、英国落下傘部隊の損害は隊員死亡2名、負傷8名、不明6人(捕虜となる)であった。 この攻撃で奪取したウルツブルグの構成機材は、以下の送受信装置構成機材である。・空中線装置輻射器・送受信機高周波部(送信機発振部/受信機周波数混合・局部発振部)・変調機・受信機中間周波増幅部・IFF送受信機 なお、ドイツ軍の反撃もあり、同期信号発生部、波形指示装置及び電源部の入手は放棄された。英軍の誤算 Brunevaの襲撃により英軍はウルツブルグの主要機材を入手し、その検証、評価を行うことが出来た。しかし、襲撃ウルツブルグの選定に際し、英軍は大きな間違いを犯した。彼らが奪取に成功したのは1939年に導入され、ウルツブルグの原型に分類される最初期の機材で、本機は対空射撃管制能力を具えていない。ドイツ空軍は原型に敵味方識別機機能(IFF)を付加し、1940年4月にFuSE62「Wurzburg-ウルツブルグ(A型)」として制式化を行い、局地戦に於ける対空監視、敵味方識別及び友軍機の誘導に使用していた。 1940年頃よりRAFに大きな被害を与えていたのは、この時期に導入が進んだ等感度測定方式の射撃管制レーダー「ウルツブルグD型」で、本機の外観はA型に類似するも、その機能は全く異なる別機材であった。 ウルツブルグの検証 Bruneval Raidで英軍が鹵獲したウルツブルグA型は、最大感度方式のレーダーであった。調査を担当した英国「通信研究所(Telecommunications Research Establishment- T.R.E.)」の技術陣は構成機材の調査と、捕虜の証言により、彼らが入手したのは一世代前の局地戦用対空監視レーダーであることを知り、大いに失望したと考えられる。 しかし、ウルツブルグの構造は英国のそれとは異なり、各部がブロック化され、差替による補修の容易さ、機能の拡張性は際立っていた。また、慎重に設計された頑丈な構造は運用性に優れ、構成回路と併せ、測定精度の向上に貢献している事は明らかであり、各部にドイツに於けるレーダー技術の高さを示していた。このため、一方でウルツブルグは英国の技術者に、驚歎を持って受けとめられたとも考えられる。 通信研究所は検証したウルツブルグの評価を報告書「T.R.E Bruneval Report No. 6/R/25 FINAL TECHNICAL REPORT ON THE GERMAN RDF EQUIPMENT CAPTURED AT BRUNEVAL ON 28TH FEBRUARY 1942」として纏めた。その「結論」は以下の様な内容であるが、記述からドイツのレーダー技術の高さに心穏やかでない事が判る。また、自己を正当化するため、英独機材のあまり意味の無い性能比較などを行っている。 実際、1941年に導入されたウルツブルグD型は、英軍が1940年の後半に導入した射撃管制レーダーG.L. MK.U型を測定精度、機動性共に大きく凌駕していた。英軍の対空射撃管制レーダーがウルツブルグD型を越えるのは、1942年の末にカナダが開発したマイクロ波レーダー(波長9cm)G.L. MK.V型からである。T.R.E報告書「結論」 本機は運用性能とレーダー技術に関して特段の独自性、機能は具えておらず、ごく一般的な物である。英国の技術と比較して、方位角、仰角、距離測定の精度不良等、多くの点で本機は遅れている。 一方、本機が1940年に作られた装置であることを認識する必要があり、恐らく設計は1939年以前と考えられる。また、本機は正確な測定精度を必要としない、対空監視部隊の補助装置として設計されたと考えられる。 さらに、本機が1939年に於いて波長50cmの装置である事は重要で、この時期英国では、この波長で最大測定範囲50kmの装置は開発されていなかった。我々が航空機用機材で之を実現したのは1941年である。 本機は対空監視用の防衛兵器と考えられ、特段の新機能を具えていない。しかしながら、技術的には、機械的構造および一般的なエンジニアリングの設計に於いてこの装置は傑出しており、特に、開発と生産性に対する考慮、装置の堅牢性は非常に注目に値する。 本装置は装置全体が頑強な筐体に収容されているだけではなく、内部に装置される個々のユニットも頑丈な構造である。真空管のような取り外しが可能な部品でさえ、我々の物よりも堅牢である。この堅牢性は多用するアルミニウム鋳物及び軽合金及び、その整形技術により実現されている。この製造方法を経済的に実現するには高度の設計技術が必要であり、その獲得には長い期間を要したと考えられる。しかし、それが達成された時、多くの異なる機器にその技術を転用することが可能となる。 構成各部をサブユニット化する製造方法には、整備上の利点がある。また、ユニットの設計変更、交換により装置の性能を向上させることが可能となる。例えば、この装置ではIFアンプ部と局部発振部は、おそらく本機用に設計された物ではないと考えられる。 一方では、標準的な製品ではない特殊な真空管や特別設計のユニットを躊躇なく、数多く使用している。ドイツでは我々とは異なり、使用する真空管の種類を制限するような設計が行われているとよく言われる。しかし、本装置はこれに該当しない。 鹵獲した装置では表示部と電源部を除き、6種類の異なる真空管が使用されている。 方や、英国のASV Mark II では僅か5種類の真空管を使用し、良い動作結果を得ている。ドイツ機材の IFアンプには1種類のバルブが多数使用され、変調機も同様である。しかし、我々の基準では、本機は真空管を使いすぎている。 レーダーの全体的な性能は、主に2つの特性、送信機の電力および受信機の信号対雑音比に依存する。ドイツ機の尖頭電力は5kWであり、我々のNT99を使用した波長50cmの送信機は100KWである。ドイツ製受信機のノイズレベルは20dbで熱雑音を越えており、我々の波長50cm機材の受信ノイズレベルは12dbである。これを電力比で考えると、我々の受信機はドイツの物に比べ5倍、送信出力では20倍優れている事になる。 これらの基準によって判断されるドイツ機の性能は低い。しかし、本機の設計は恐らく1939年で、当時我が国の機材はこのドイツ機に匹敵する性能を備えていなかった。 この機器を調査するに当たっての関心事の一つは、如何にしたら本機を有効に無害化出来るかを探ることであった。しかし、残念ながら、これははあまり期待でき無いと考えられる。 この装置は構造からその運用周波数を迅速に変更することは出来ないが、広範囲に同調を行う事は可能である。受信試験では実際にはかなりの周波数範囲で同調が可能な事が確認されている。 1942年5月8日DHP / SWWウルツブルグへの対策 鹵獲ウルツブルグの調査に際し、英国技術が特に注目したのは送受信機の同調回路で、本回路は一度運用周波数が設定すると、その変更は容易ではなかった。この時期RAFは航空機によるレーダー波の受信調査で、ウルツブルグの運用周波数は580MHz近辺の3波であることを確認しており、この周波数に妨害電波を発射すれば、当座ドイツの対空射撃管制レーダーを無害化出来る。早速、航空機搭載型の対ウルツブルグ妨害電波発射装置が開発されたが、これは以降熾烈を極めるレーダー戦争の始まりでもあった。 当時レーダーに対する最も有効な対抗手段は、空中を漂うアルミ箔(Chaff)による攪乱であった。当時英独両空軍は既に対抗措置として本式の研究を完了しており、英軍はこれをWindowと呼称し、ドイツは Düppelと呼んだ。しかし、一度Chaffを使用して敵のレーダーを攪乱すれば、自軍も容易に同様の攻撃を受けることは明白であり、この時期は、両空軍は立ち竦みの奇妙な状況にあり、その使用を自制していた。英軍が欺瞞Windowの使用に踏み切るのは、1943年7月の後半より始まったハンブルク爆撃からで、当然ドイツ空軍も同様の対抗手段を英国本土爆撃時に使用し、この際限のないレーダー戦は大戦終了まで続いた。