現在当館は旧軍無線機材の編纂に関連し、我が国のレーダー開発に大きな影響を与えた英米独のレーダーについても併せその概要を纏めている。之までに幾度となく紹介してきたドイツ空軍の対空射撃管制レーダー「ウルツブルグ」も当然その対象であるが、先般英軍による本機の奪取作戦について纏めたので、その概要を参考資料として以下に掲示した。ブルネラ奇襲(Bruneval Raid) 1942年2月27日、英国陸軍落下傘部隊はフランス西部の村ブルネラ(Bruneval)に設置されたレーダーサイトを奇襲し、ウルツブルグの主要構成機材を奪取した。この作戦成功はダンケルクで敗退し、雪辱を期す英国国民の士気を大いに鼓舞し、また、英国技術陣に貴重なドイツレーダーの情報をもたらした。以降この作戦はOperation Biting 又はBruneval Raidと呼ばれ、大戦期の英軍による最も輝かしい攻撃として、戦史に記録されることになった。作戦の計画 フランスでの戦いに敗れダンケルク（Dunkirk）より撤退した英軍は、その反撃の重点をドイツに対する戦略的爆撃に移した。しかし、1941年頃より爆撃機の損失が増加し始め、英国空軍(RAF)は偵察飛行や暗号解読、諜報活動により、その原因はドイツ軍が新たに導入を進めているレーダー(ウルツブルグ)にあると結論づけた。このため、空軍爆撃部門やレーダー技術関係部門より、可能であればそれらの一基を入手し、詳細な解析を行うべきとの提案がなされた。 ウルツブルグレーダーのサイトはドイツ各地や、占領地で確認されていたが、この内、英国海峡の対岸で、フランスのル・アーヴル(Le Havre)の北19Km位置したBruneval村の岸壁上で発見されたサイトは、地形的に最も襲撃が容易と考えられた。早速計画が立案され、襲撃にはこの時期に編成が進んでいた第一空挺師団(落下傘部隊) が当たることになり、第二空挺大隊C中隊の200名が選抜され、直ちに攻撃の習熟訓練が始められた。作戦の目的はウルツブルグを解体しその主要部分を入手し、分解が困難な部分は写真撮影を行い、併せ、坦務要員のドイツ兵数名を捕虜として連れ帰る事であり、このため、攻撃要員にはRAFの電子技術担当も複数含まれていた。 1942年2月27日の深夜、落下傘部隊は首尾良くBruneval村の周辺に降下し、レーダーサイトの急襲に成功した。技術担当はヴュルツブルクの主要高周波部を解体し、併せ各部の写真撮影を行い、戦闘要員はドイツのレーダー坦務要員二名を捕虜とし、任務終了後部隊は最寄りの海岸より脱出し帰投した。この襲撃は完全な成功を納め、英国落下傘部隊の損害は隊員死亡2名、負傷8名、不明6人(捕虜となる)であった。 この攻撃で奪取したウルツブルグの構成機材は、以下の送受信装置構成機材である。・空中線装置輻射器・送受信機高周波部(送信機発振部/受信機周波数混合・局部発振部)・変調機・受信機中間周波増幅部・IFF送受信機 なお、ドイツ軍の反撃もあり、同期信号発生部、波形指示装置及び電源部の入手は放棄された。英軍の誤算 Brunevaの襲撃により英軍はウルツブルグの主要機材を入手し、その検証、評価を行うことが出来た。しかし、襲撃ウルツブルグの選定に際し、英軍は大きな間違いを犯した。彼らが奪取に成功したのは1939年に導入され、ウルツブルグの原型に分類される最初期の機材で、本機は対空射撃管制能力を具えていない。ドイツ空軍は原型に敵味方識別機機能(IFF)を付加し、1940年4月にFuSE62「Wurzburg-ウルツブルグ(A型)」として制式化を行い、局地戦に於ける対空監視、敵味方識別及び友軍機の誘導に使用していた。 1940年頃よりRAFに大きな被害を与えていたのは、この時期に導入が進んだ等感度測定方式の射撃管制レーダー「ウルツブルグD型」で、本機の外観はA型に類似するも、その機能は全く異なる別機材であった。 ウルツブルグの検証 Bruneval Raidで英軍が鹵獲したウルツブルグA型は、最大感度方式のレーダーであった。調査を担当した英国「通信研究所(Telecommunications Research Establishment- T.R.E.)」の技術陣は構成機材の調査と、捕虜の証言により、彼らが入手したのは一世代前の局地戦用対空監視レーダーであることを知り、大いに失望したと考えられる。 しかし、ウルツブルグの構造は英国のそれとは異なり、各部がブロック化され、差替による補修の容易さ、機能の拡張性は際立っていた。また、慎重に設計された頑丈な構造は運用性に優れ、構成回路と併せ、測定精度の向上に貢献している事は明らかであり、各部にドイツに於けるレーダー技術の高さを示していた。このため、一方でウルツブルグは英国の技術者に、驚歎を持って受けとめられたとも考えられる。 通信研究所は検証したウルツブルグの評価を報告書「T.R.E Bruneval Report No. 6/R/25 FINAL TECHNICAL REPORT ON THE GERMAN RDF EQUIPMENT CAPTURED AT BRUNEVAL ON 28TH FEBRUARY 1942」として纏めた。その「結論」は以下の様な内容であるが、記述からドイツのレーダー技術の高さに心穏やかでない事が判る。また、自己を正当化するため、英独機材のあまり意味の無い性能比較などを行っている。 実際、1941年に導入されたウルツブルグD型は、英軍が1940年の後半に導入した射撃管制レーダーG.L. MK.U型を測定精度、機動性共に大きく凌駕していた。英軍の対空射撃管制レーダーがウルツブルグD型を越えるのは、1942年の末にカナダが開発したマイクロ波レーダー(波長9cm)G.L. MK.V型からである。T.R.E報告書「結論」 本機は運用性能とレーダー技術に関して特段の独自性、機能は具えておらず、ごく一般的な物である。英国の技術と比較して、方位角、仰角、距離測定の精度不良等、多くの点で本機は遅れている。 一方、本機が1940年に作られた装置であることを認識する必要があり、恐らく設計は1939年以前と考えられる。また、本機は正確な測定精度を必要としない、対空監視部隊の補助装置として設計されたと考えられる。 さらに、本機が1939年に於いて波長50cmの装置である事は重要で、この時期英国では、この波長で最大測定範囲50kmの装置は開発されていなかった。我々が航空機用機材で之を実現したのは1941年である。 本機は対空監視用の防衛兵器と考えられ、特段の新機能を具えていない。しかしながら、技術的には、機械的構造および一般的なエンジニアリングの設計に於いてこの装置は傑出しており、特に、開発と生産性に対する考慮、装置の堅牢性は非常に注目に値する。 本装置は装置全体が頑強な筐体に収容されているだけではなく、内部に装置される個々のユニットも頑丈な構造である。真空管のような取り外しが可能な部品でさえ、我々の物よりも堅牢である。この堅牢性は多用するアルミニウム鋳物及び軽合金及び、その整形技術により実現されている。この製造方法を経済的に実現するには高度の設計技術が必要であり、その獲得には長い期間を要したと考えられる。しかし、それが達成された時、多くの異なる機器にその技術を転用することが可能となる。 構成各部をサブユニット化する製造方法には、整備上の利点がある。また、ユニットの設計変更、交換により装置の性能を向上させることが可能となる。例えば、この装置ではIFアンプ部と局部発振部は、おそらく本機用に設計された物ではないと考えられる。 一方では、標準的な製品ではない特殊な真空管や特別設計のユニットを躊躇なく、数多く使用している。ドイツでは我々とは異なり、使用する真空管の種類を制限するような設計が行われているとよく言われる。しかし、本装置はこれに該当しない。 鹵獲した装置では表示部と電源部を除き、6種類の異なる真空管が使用されている。 方や、英国のASV Mark II では僅か5種類の真空管を使用し、良い動作結果を得ている。ドイツ機材の IFアンプには1種類のバルブが多数使用され、変調機も同様である。しかし、我々の基準では、本機は真空管を使いすぎている。 レーダーの全体的な性能は、主に2つの特性、送信機の電力および受信機の信号対雑音比に依存する。ドイツ機の尖頭電力は5kWであり、我々のNT99を使用した波長50cmの送信機は100KWである。ドイツ製受信機のノイズレベルは20dbで熱雑音を越えており、我々の波長50cm機材の受信ノイズレベルは12dbである。これを電力比で考えると、我々の受信機はドイツの物に比べ5倍、送信出力では20倍優れている事になる。 これらの基準によって判断されるドイツ機の性能は低い。しかし、本機の設計は恐らく1939年で、当時我が国の機材はこのドイツ機に匹敵する性能を備えていなかった。 この機器を調査するに当たっての関心事の一つは、如何にしたら本機を有効に無害化出来るかを探ることであった。しかし、残念ながら、これははあまり期待でき無いと考えられる。 この装置は構造からその運用周波数を迅速に変更することは出来ないが、広範囲に同調を行う事は可能である。受信試験では実際にはかなりの周波数範囲で同調が可能な事が確認されている。 1942年5月8日DHP / SWWウルツブルグへの対策 鹵獲ウルツブルグの調査に際し、英国技術が特に注目したのは送受信機の同調回路で、本回路は一度運用周波数が設定すると、その変更は容易ではなかった。この時期RAFは航空機によるレーダー波の受信調査で、ウルツブルグの運用周波数は580MHz近辺の3波であることを確認しており、この周波数に妨害電波を発射すれば、当座ドイツの対空射撃管制レーダーを無害化出来る。早速、航空機搭載型の対ウルツブルグ妨害電波発射装置が開発されたが、これは以降熾烈を極めるレーダー戦争の始まりでもあった。 当時レーダーに対する最も有効な対抗手段は、空中を漂うアルミ箔(Chaff)による攪乱であった。当時英独両空軍は既に対抗措置として本式の研究を完了しており、英軍はこれをWindowと呼称し、ドイツは Düppelと呼んだ。しかし、一度Chaffを使用して敵のレーダーを攪乱すれば、自軍も容易に同様の攻撃を受けることは明白であり、この時期は、両空軍は立ち竦みの奇妙な状況にあり、その使用を自制していた。英軍が欺瞞Windowの使用に踏み切るのは、1943年7月の後半より始まったハンブルク爆撃からで、当然ドイツ空軍も同様の対抗手段を英国本土爆撃時に使用し、この際限のないレーダー戦は大戦終了まで続いた。
DONATION Imperial Japanese Navy Radiosonde, Crystal Calibrator of Navy Model 98 “Ku” Mark 4 Radio Telephone Set etc. were donated to Yokohama WW-2 Japanese Military Radio Museum by Australian collector Mr. Ian Batty. この度、オーストラリアの蒐集家Ian Batty殿より旧軍関連機材を御寄贈頂きました。 Ian Batty殿は15年程前に、当館をお訪ね下さった経緯があります。Ian Batty殿の御高配、ご協力に心より感謝申し上げます。御寄贈品 ・帝国海軍ラジオゾンデ ・帝国海軍98式空4号隊内無線電話機較正器 ・アルミ製収容箱2品御寄贈品概観 本ラジオゾンデは温度、湿度測定用で、内部には高圧発生用バイブレーターを駆動する小型蓄電池も装備されていました。しかし、残念ながら湿度検知用のセンサーが欠損していました。当館は本型のゾンデを所蔵して居らず、新たな1機種を入手する事が出来、誠に幸です。 98式空4号隊内無線電話機較正器は、原状を保った良品です。残念ながら収容ケースが欠品していましたが、幸い所蔵していた外筐と併せ、原状を回復しました。 御寄贈頂いたアルミケース二品については、その用途がハッキリしません。小型の物には「1式空3号改1用」との表示片が付加されています。一見電鍵の蓋のようですが、そうとも言えず、判定に苦慮します。
当横浜旧軍無線通信資料館は参考資料として、1946年9月発行の創刊号より1970年迄のCQ誌を収集致しております。皆様のご協力により収集は大分進捗致しましたが、引き続き以下の欠番があります。つきましては、該当CQ誌をご所蔵の方が居られましたら、収集にご協力を、是非宜しくお願い申し上げます。CQ誌欠番(2018年11月20日現在)1949年---I J K 1950年---@ A B C D E G H J 1951年---@ A B C D E F G H I J K 1952年---B E 1953年---B C D E G 1954年---@ E F H I J K1959年---J1963年---E 1964年---J K 1966年---K 1967年---A F G I K 1968年---@ A B C D1969年---@ B C
この度、愛知県尾張旭市在住のアマチュア無線家、森本多智男殿より旧軍無線機材の解体部品及び、1952年版のCQ誌他を御寄贈頂きました。 森本殿には以前にも、幾度となく旧軍関連部品の御寄贈を頂いております。森本殿のご協力、ご高配に心より感謝申し上げます。 御寄贈頂いた旧軍関連物品は機材筐体や構成部品、メーター類、真空管やネジ類他多種ですが、これらの中に、零戦等海軍の小型航空機に搭載された「1式空3号無線帰投方位測定機」(無線方向探知機)の外筐体と、本機を機体の専用ベンチに固定するマウントが含まれており、誠に驚きました。 当館は、1式空3号無線帰投方位測定機及び、本機を載せる機体側ベンチを所蔵するも、固定用マウントは未入手でした。このため、今般の御寄贈により、漸く関連部品が充足し、併せ、その構造を知ることが出来、誠に幸でした。 また、旧軍部品と共に、1952年のCQ誌を多数御寄贈頂きました。当館はかねてより、創刊号から1970年迄のCQ誌を収集しておりますが、1952年度は殆どが未収集でした。今般の御寄贈により、こちらの収集も進捗し、誠に幸です。写真補足 左上部の箱が1式空3号無線帰投方位測定機の外筐体で、中央の枠型金物が機体設置用のマウントです。右側上部は、地3号無線機を構成する受信機の、ダイナモ電源収容部です。その下部の木箱は、99式飛5号無線機を構成する受信機の線輪収容箱です。 手前の袋に入っているのは、旧軍機材をばらした折のネジ類です。旧軍機器は異なるネジを多用しているため、オリジナルのネジ類は誠に貴重で、修復には不可欠です。
この度、米国のNet Auctionで戦中にRCAが開発した暗視管1P25を二本入手した。昨年米国より1P-25及び後継管である6032(1958年製品化)の廉価品を入手したところ、両管は共に模倣管で、参ったことがあった。とりあえず、今般漸くまともな1P-25が入手出来、誠に幸である。 当館は大戦期の赤外線式暗視鏡を蒐集しており、現在英軍の車載用暗視鏡「Tabby Type-E」、携帯式暗視鏡「Tabby Type-K」及び米国海軍の携帯式暗視鏡「US/C-3」を複数台所蔵している。 これらの内、Tabby Type-E・Kには英国EMI社が開発した暗視管CV-143〜148が使用され、US/C-3は今般入手した1P-25により構成されている。暗視管の開発 1939年(昭和14年)、英国EMI社は世界に先駆け実用的暗視管CV-143を開発した。英陸軍は直ちに本管を使用して、車輌の夜間走行補助装置であるTabby Type-E(双眼式)や、小型携帯式のType-K(単眼式)を開発した。 EMI社によるCV-143の開発は、RCAの暗視管1P-25に3年程先行するが、本管の構造は1P-25とは異なり、電子レンズ機能を具えておらず、赤外線の照射により光電膜より放出される電子を、高電圧で加速し、直接蛍光膜で可視化する方式であった。 これより先、1928年(昭和3年)にオランダ人のホルスト(G. Holst)とボア(H. de Boer)は、光電面に投影された光学像を電子的に増強するイメージ管の原理を発表したが、本管は光電面と蛍光面を近接させ、電子的偏向を行わない方式であり、その構造はCV-143と同一であった。このため、CV-143はホルスト・ボアのイメージ管を参考に開発されたものと考えられる。暗視管CV-143 本管は接眼部分内面の光電膜(陰極)及び、3mmの間隔を空け配置された蛍光膜(陽極)により構成され、構造はホルスト・ボアが考案したイメージ管と同一で、サイズは直径が50mm、長さが49mmである。CV-143の加圧電圧は3,000Vで、光電膜、蛍光膜の間隔3mmは放電を防止する最小間隔である。 CV-143の光電面は、赤外線波長で最大感度を持つ銀セシウムにより形成される半透明な膜で、また、蛍光面はケイ素亜鉛で形成され、発光は緑色である。各膜の直径は35mmで、光電膜には管と一体構造のリボンで、蛍光膜には支持リングを介し高圧が加圧される。暗視管1P-25 本管は1932年(昭和17年)にRCA技術研究所のツヴォルキン(V.K. Zworykin)が開発した米国初の実用暗視管で、光電面と螢光面の間を電子レンズで結ぶ映像増幅管であり、感応波長は0.4-1.2μmである。 1P-25は赤外線を感知する銀セシウム光電面、光電面より出力された電子を加速(増幅)、偏向(収束)する電子レンズ電極及び、電子を可視化するケイ素亜鉛製蛍光面により構成され、発光は緑色である。電子レンズを構成する陽極は4極で、暗視鏡US/C-3の場合、加圧電圧は陰極である光電面が0V、第一陽極が15V、第二陽極が100V、第三陽極が600V、第四陽極が4,000Vとなっている。帝国陸海軍暗視機材 帝国陸海軍に於いても大戦中、各種の暗視管が開発された。これらの性能は英軍のCV-143系と同等と考えられるが、暗視鏡に対する軍の要求性能は過大で、制式化には至らなかった。しかし、陸海軍共に、不可視通信装置として、携帯式を含め各種が開発され、部隊への配備が行われた。写真補足 組写真@の左二本が今般入手した!P-25で、その右が前回入手した紛い物のIP-25及び6032。手前は英軍の暗視管CV-148である。 写真Aは英軍の双眼式暗視鏡Tabby Type-Eで、用途は夜間の車輛走行補助である。 組写真Bは英軍の携帯式暗視装置Tabby Type-Kで、驚くことに電源は内蔵の3,000V積層乾電池である。 写真Cは米国海軍の暗視鏡US/C-3で、左が電源乾電池式(単1二本直列接続)、右がAC117V式である。
先般、米国公文書館が所蔵するフィリピン攻防戦に関連する写真資料の中に、帝国陸海軍の電波兵器他に関わる写真を多数発見し、これらのコピーを入手する事が出来た。その中に、帝国海軍陸戦隊が装備した軽戦車「特二式内火艇」及び、搭載無線機材である「移動特用電信機改-1」が含まれており、誠に感激した。このため、参考資料として、以下に特二式内火艇及び、移動特用電信機の概要について掲示を行った。特二式内火艇 本戦闘車輛は1942年（昭和17年）に制式化された海軍陸戦隊用の水陸両用軽戦車で、車体の前後に着脱式の舟形フロートを装着し、水上はスクリュー二基で走行し、上陸後はフロートを外し戦車として行動する。特二式内火艇には前部フロートが一体構造の前期型と、二分割式の後期型とがあり、今般発見した写真の内火艇は構造から後期型である。 特二式内火艇は約180輛が製造され、南方の島嶼(とうしょ)地域を中心に配備されたが、搭載の33mm戦車砲は明らかに威力不足であった。しかし、軽武装の海軍陸戦隊にとり、本装甲車輛は誠に重要な戦闘兵器であった。 特二式内火艇は導入時期が戦争後期となり、上陸作戦を念頭に開発された水陸両用戦車としての出番は既になく、サイパン島の攻防に際しても軽戦車として使用された。しかし、1944年（昭和19年）10月17日より始まった米軍のレイテ湾上陸作戦に際しては、海軍陸戦隊は特二式内火艇と共に奇襲逆上陸を行い、戦史にその記録を留める事になった。二式内火艇諸元車体長: 4.80m（7.42m、含フロート）全幅/高: 2.8m/2.3m重量: 9.155t(12.5t、含フロート)速度: 37km/h（陸上）、9.5km/h（水上）行動距離: 陸上320km、水上140km主砲: 一式37mm戦車砲×1（132発）副武装: 九七式7.7mm車載重機関銃×2装甲: 6〜12mm発動機: 三菱A6120 VDe、110馬力空冷直列6気筒ディーゼル乗員: 6名レイテ島の戦いと特二式内火艇 1944年（昭和19年）10月17日、連合軍がフィリピンのレイテ島タクロバンで上陸作戦を開始すると、大本営は予てよりの計画に従い捷(しょう)一号作戦を発動し、帝国海軍は連合艦隊の残存戦力をレイテ湾に突入させたが、作戦は失敗に終わった。 一方、陸軍は台湾沖航空戦で海軍が発表した幻の大戦果を信じ、従来のルソン島地上決戦の方針を、レイテ島地上決戦に切り替えた。このため、陸軍は10月下旬からレイテ島に対し、多号作戦と称する強行輸送作戦を繰り返し行った。しかし、12月7日に米軍がオルモック湾にも上陸作し、レイテ島を巡る戦いは事実上決着した。 にも関わらず、その直後の12月11日、マニラより出発した第九次輸送船団の一部は夜陰にまみれ、オルモック湾に敵前上陸を敢行した。この部隊は駆逐艦「夕月」、「桐」に護衛された二等輸送艦第159号及び第140号輸送艦により構成され、400名の海軍陸戦隊員と11輌の特二式内火艇、トラック、火砲他物資を満載していた。部隊は米軍の攻撃を受けるも、第159号輸送艦は首尾良く特二式内火艇と隊員、機材の陸揚げに成功し、続く第140号輸送艦も機材の約6割を下ろすことに成功した。 洋上では駆逐艦同士の交戦が行われたが、陸上よりの攻撃で大破した第159号輸送船を除く3隻は無事離脱に成功し、帰路「夕月」は空襲により撃沈されたが、この上陸作戦は希に見る大成功を納めた。上陸を果たした陸戦隊員と特二式内火艇は、米軍の激しい攻撃をかわし、オルモック守備の陸軍第26師団の一部と共闘することに成功した。部隊は引き続き2号ハイウェイに沿い北上すが、途上米軍第77師団と激突した。このため、部隊はやむなくルートを変更し、北に位置するバレンシア飛行場の海軍設営隊との共闘を目指すが失敗し、オルモック北西に位置する海岸の町、パロンポン付近に追い詰められ壊滅した。海軍「移動特用無線電信機改-1」 特2式内火艇の写真と併せ、海軍「移動特用電信機改-1」の写真を入手したが、裏面には「Ormoc Leyte Island, Dec 1944」と記されおり、本機は12月11日にオルモック湾に奇襲上陸した特2式内火艇に搭載されていた機材と考えられる。 「移動特用無線電信機改-1」は海軍陸戦隊の戦闘車輌用として開発された特殊用途の無線電信機で、装甲車輌や特内火艇他に搭載された。本機は空中線の効率、遠達を考慮して運用周波数帯の上限が15,000KHzと、他の航空機材を含む移動電信機に比べ高い特徴がある。「移動特用電信機改-1」装置概観 本無線電信機は送信機と受信機が一体構造となった主無線装置、電源装置及び空中線 装置により構成され、電波形式は電信(A1)及び電話(A3)で、運用周波数は送受信機共に5,000-15,000KHzである。 無線装置本体は送信機及び受信機が統合された構造で、整備等必要に応じ各機に分解が可能である。筐体は鉄製のアングルに鉄製パネル及びシャーシを貼り付けた構造で、容積は27x45x27cm、重量は25kgである。無線装置は両側面に装置された吊金物に緩衝用スプリングを掛け、設置場所に宙づりの状態で固定される。本機の運用形態は電信が電鍵操作によるブレークイン方式で、電話は送話器に付加された押しボタンスイッチによるプレストーク方式である。「移動特用電信機改-1」諸元周波数:5,000-15,000kHz電波形式:Al(電信)、A3(電話)送信入力:70W(A1)送信機構成:水晶又は主発振UZ‐ 41、電力増幅P-503、第二格子変調UZ-41受信機構成:スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅1段(UZ-6D6)、周波数混合(UZ-6D6)、局部発振(UZ-6D6)、中間周波増幅1段(UZ-6D6)、中間周波増幅2段(UZ-6D6)、BFO(UZ-6D6)、検波・低周波増幅1段（Ut-6B7）、低周波増幅2段(UZ-6D6)電源: 回転式直流変圧器、高圧750V、低圧250V空中線装置: 7m逆L型「移動特用電信機改-1」装置概説送信機 本機は主発振、電力増幅方式で、電力増幅管の陽極電圧は750V、送信機入力は70Wである。運用周波数は5,000-15,000KHzで、この帯域を2バンドで運用し、電波型式はA1・A3である。 発振は五極管UZ-41、電力増幅はビーム管P-503により構成され、発振回路はハートレー発振回路の変形で、通常は水晶発振回路を構成するが、水晶片を取り外すと、自励式発振回路として動作する。 海軍の移動無線電信機の場合、通常使用水晶片の上限発振周波数は7,500KHzである。このため、5,000-7,500KHzでは原発振・電力増幅構成であるが、7,500-15,000KHzでは3,750-7,500KHzの水晶片を装備し、P-508にて逓倍、増幅を行う。 発振、電力増幅段の各同調回路は個別同調操作方式で、電力増幅部は並列共振回路構成であり、電力増幅段の陽極同調は陽極電流計により確認する。電力増幅部同調回路と空中線同調回路はバリオカプラにより結合され、調整用ノブは装置の右側面に配置されている。 空中線同調回路は空中線同調用可変蓄電器、バリオメーター(可変インダクタンス)及び空中線電流計により構成され、同調は1/4波長空中線接地方式である。同調回路は2段切替式で、運用周波数が高い場合は、可変蓄電器を選択し、空中線短縮用蓄電器として動作させる。本回路の切替器は、装置の右側面に配置されている。 電鍵・変調回路 本機の電波計式はA1及びA3で、電鍵回路は継電器による発振管の高圧制御方式である。 A3運用は電力増幅管の第二格子変調である。低圧カーボン式送話器の出力はUZ-41で一段増幅の後、変調トランスを介し電力増幅管の第二格子に加圧される。A1運用時、本変調回路は低周波発振器として動作し、電鍵操作により発振する出力信号は、側音として受話器回路に出力される。受信機 受信機は高周波増幅1段、中間周波増幅2段、低周波増幅2段のスーパーヘテロダイン方式で、唸周波発振器(BFO)機能を具え、運用周波数は5,000-15,000KHzの1バンドである。 フロントエンドは五極管UZ-6D6による高周波増幅1段、UZ-6D6による周波数混合回路及び、UZ-6D6による局部発振回路により構成されている。各段の同調回路は3連式可変蓄電器により構成されるが、高周波段入力側には空中線回路同調補正用として、局部発振回路には受信周波数微調整用として、小容量の可変式蓄電器が付加されている。同調機構はバーニアダイアル方式で、周波数は添付の置換表により読取る。 中間周波増幅回路はUZ-6D6による2段増幅方式で、検波は双二極・五極複合管Ut-6B7の二極部で行う二極管検波方式である。電信復調用のBFO回路はUZ-6D6で構成されるハートレー発振回路で、出力を中間周増幅管に注入している。低周波回路はUt-6B7の五極部による1段及び、五極管UZ-6D6による二段増幅方式である。 本受信機の手動利得調整は高周波増幅管及び中間周波増幅管のカソード電圧可変方式である。 なお、内部には十分な空間が無いため、周波数混合管及び局部発振管はシャーシ下部に、前面より横向きに装着する構造である。電源装置 本無線電信機の電源装置は送信機用高圧電源及び、受信機用高圧電源の二基により構成されている。送信機用高圧電源は回転式直流変圧器方式で入力電圧は12V、出力は750Vである。受信機用高圧電源は振動式変圧器(バイブレター式)で入力は12V、出力は250Vである。空中線装置 本機の基本空中線は全長7m程度の逆L型で、空中線同調回路により1/4波長空中線接地型として使用した。 写真補足 組写真@は今般入手した特二式内火艇の写真である。入手写真には逆側及び、後部より写した写真もあるが、内火艇に特段の損傷は確認出来ない。このため、本車輛は燃料切れで放棄されたものと考えられる。 写真Aは分割構造の前部フロートで、その形状から本艇は後期型と確認出来る。 組写真Bは12月11日にオルモック湾に奇襲上陸した特2式内火艇に搭載されていたと考えられる移動特用電信機改-1で、写真には「Ormoc Leyte Island, Dec 1944」との裏書きがある。 組写真Cは当館が所蔵する移動特用電信機改-1で、主要構成回路に然したる欠品は無いが、左右、上下、背後のパネルが失われている。
この度、暗号研究家の伊藤秀美殿より、先日出版された御著書「日本海軍暗号の敗北・D暗号はいかに破られたか」(上・中・下3部構成)を御寄贈頂きました。 伊藤秀美殿のご高配に、心より感謝申し上げます。 本書につきましては無線通信に関連して、事務局員も若干の情報提供をさせて頂いた経緯があり、文中で過分の謝辞を頂き、誠に恐縮しました。 さて、D暗号は大戦全期に於ける帝国海軍の主要暗号で、開戦日を伝える「新高山登レ一二〇八」の電文もこの暗号で秘匿されました。本暗号については、敵方に解読されているのでは、との疑念が戦中よりあり、戦後この問題は関係者の間で大きな論点となり、長きにわたり尾を引いていました。しかし、1968年になり、米国の暗号研究家David Kahn(カーン)の著書「暗号戦争」により一応の決着が付き、ミッドウエー海戦や山本長官機撃墜は米国の暗号解読の帰結として、一般に受け入れられる事になりました。とは云え、帝国海軍の暗号関係者はその後もD暗号は解読されなかったとの立場を維持し、また、カーンの知見は必ずしもこれらよりの反証を突き崩すだけの説得力を持ち合わせていませんでした。 今般伊藤氏が出版された「日本海軍暗号の敗北・D暗号はいかに破られたか」は米国のD暗号解読作業を詳細に検証すると共に、山本長官機撃墜事件やミッドウエー海戦他、具体的な事例に関わる暗号解読について、綿密な検討及び分析を行っています。 本書により、敵方によるD暗号引き剥がしの事実はより明確と成り、帝国陸海軍に関わる暗号研究は更なる進捗を遂げたと考えられます。
今般、幸にも国内のNet Auctionに於いて、帝国陸軍の「車輌無線機乙」を構成する電源装置を入手する事が出来た。「車輌無線機乙」は陸軍の第4次制式制定に向け研究、開発が行われた戦闘車輛(戦車)用の二系統通信機材であるが、太平洋戦争の勃発により、その開発、生産が滞り、導入台数が極僅かの特殊機材である。 当館は本機の送受信機や空中線同調器を所蔵しており、今般の入手により、漸くその主要構成機材を揃える事が出来、誠に幸である。「車輌無線機乙」電源装置 入手電源は構成部品に欠品は無く、回転式直量変圧器の程度も良好で、また、機材設置用の緩衝式マウントも付属していた。しかし、二点、電源装置の前面、後面の取外式パネル二枚及び、「軍事秘密」の指示板が欠損していた。 なお、本電源装置は送受信機兼用である。「車輌無線機乙」の開発 本機材の研究審査は第3次制式制定作業が完了して間もない、1938年(昭和13年)より開始された。研究の主要課題は第3次制式化作業により兵器化された94式4号乙、4号丙、96式4号戊無線機を統合し、戦車及び他の装軌車輌用汎用無線装置を開発すると共に、部隊の要望が強かった二系統通信機能を実現することであつた。 戦場における中間指揮官は上級指揮官、下級指揮官との通信を維持する必要があり、このため、野戦部隊では異なる通信坦務要員が、異なる通信機材により、二系統の通信を行った。一方、機甲部隊の場合は各級の指揮官は共に戦闘車輌に搭乗するため、二系統の通信を確保するためには、二種の無線機材を車内に装置する必要がある。しかし、狭小な機甲車輌内にこれらの無線設備を搭載することは不可能に近く、このため、一機材に二系統の通信機能を持たせるべく研究が行われ、「車輌無線機乙」が開発された。 一機種による二系統通信方式には各種があるが、本機は、送信装置に二周波数の機械式プリセット方式を採用し、受信機はフロントエンド(高周波増幅部及び周波数変換部)部を二回路併設し、一系統との通信を行いつつ、他系統の呼び出しを受信出来るような構成を採用した。また、煩雑な同調操作を軽減するため、受信機は局部発振回路を水晶制御方式とし、事前セットにより、一切の同調操作無しに二周波数を受信する事が出来る。車輌無線機乙諸元用途: 装甲装軌車、中間指揮官車用2系統通信機材電波形式: 電信(A1)、変調電信(A2)、電話(A3)通信距離: 行動時A1-10Km、A2・A3-4km、停止時 A1-30Km、A2・A3-8km周波数: 送信機3,500-5,500KHz、受信機1,500-5,500KHz送信機: A1出力15W、A2・A3出力10W、水晶又は主発振UY-807A、電力増幅UY-807A、陽極変調UY-807A、2周波数プリセット機能装備受信機: スーパーヘテロダイン方式(高周波増幅、周波数変換、第１局部発振まで2系統)、高周波増幅1段、第１局部発振水晶制御、中間周波増幅1段、低周波増幅2段、構成真空管は三極・五極複合管Ut-6F7 六本中間周波数: 400KHz通信方式: ブレークイン(電信)、プレストーク(電話)方式電源装置(送受信共用): 直流回転式変圧器、入力24V、出力低圧24V、高圧400V空中線装置: 車輌装備垂直型2m、地線は車体接地方式車輌無線機乙装置概要装置構造 車輌無線機乙は送信機、受信機、送受信機兼用電源、空中線同調器及び空中線装置等により構成され、電波形式は電信(A1)、変調電信(A2)、電話(A3)で、運用形態はA1・A2がブレークイン、A3がプレストーク方式である。本機は二系統通信機材であり、送受信機は共に二周波数の運用機能を備えており、各機は必要に応じ一挙動で周波数の転換を行い、二系統に対応する。 送信機及び受信機は鉄製アングルに前面パネル、シャーシ用パネルを取り付けた構造で、各機は独立したアルミ板金製ケースに収容され、受信機の容積は18x27.5x20cmで、重量は7.5kg、送信機は18x22x20cmで、重量は5.5kgである。車体への装着は、送受信機をフレーム構造の緩衝式ラックに収容し行う。 なお、車輌用無線装置の運用は各機共通で、電信運用は通信担当が行うが、電話通信は車長が担当した。送信機 本機は発振・電力増幅方式で、変調は陽極変調方式である。各回路はビーム管UY-807Aにより構成され、送信出力はA1で15W、A3が10Wである。運用周波数は3,500-5,500KHzで、構成同調コイルは装置内蔵式である。送信機は二系統機材のため、甲・乙二周波数を装備するが、周波数の登録・選択は機械式プリセット機構により行う。 発振回路はハートレーの陸軍方式で、通常は水晶発振子により発振を行うが、水晶片を取外すと自励式発振器として動作する。電力増幅段の陽極側同調は並列共振回路方式であり、発振及び増幅段の同調回路を構成する各可変式蓄電器は連動式で、各段の同調操作は一挙動により行われる。タンク回路出力は結合回路を介し空中線端子に供給されるが、空中線との同調は外部設置の空中線同調器により行う。 本送信機の電鍵回路は継電器による発振段高圧及び、電力増幅段第一格子電圧制御方式である。 変調回路はUY-807Aによる陽極変調(ハイシング変調)方式で、低圧カーボン式送話器の出力を整合変圧器を介し、変調管の第一格子に加圧している。A1・A2運用時、変調回路は低周波発振器として動作し、電信音は側音として受信機の受話器回路に出力される。空中線及び同調器 本同調器は端子切替式空中線延長線輪、直結した可変式インダクタンス(バリオメーター)及び同調蓄電器、空中線電流計により構成され、木製のケースに収容されている。送信機が二系機材のため、空中線同調器も送信機と類似した二周波数プリセット機構を装備し、必要に応じ甲、乙周波数を選択する。本器により構成される空中線同調回路は1/4波長空中線接地方式であり、延長線輪、バリオメーター、同調蓄電器の操作により、空中線に同調させる。 空中線装置は車体に設置された金属エレメント構造の垂直型で全長は2m、地線は車体接地方式である。二周波数プリセット機構(写真C参照) 本送信機は二系統用機材のため、二周波数を機械式にプリセットし、必要に応じ甲、乙周波数を一挙動にて選択する構成である。運用周波数のプリセットは、予め調整した同調点にストッパーを設定し、転換器で甲・乙周波数の切替を行うと、設定箇所で同調用蓄電器に直結した指示器が停止する構造である。 甲・乙周波数の機械式登録は、周波数の高い乙周波数より行う。操作は先ず、同調器で乙周波数に同調させ、空中線同調器を操作し、発振が安定し、空中線電流が最大となり、陽極電流が規定内となるように各部を調整する。調整後、乙プリセット用ストッパーを、同調ダイアルに取付られた指示器が、設定点以上に回転しないよう固定する。 上記と同様に各部を調整し、甲周波数を設定する。調整後、甲プリセット用ストッパーを、同調指示器が設定点以下に回転しないように固定する。 甲・乙周波数設定作業終了後、周波数転換器を乙に切替えると、同調蓄電器(指示器)は途中乙周波数の同調点でストッパーにより停止し、甲に切替えると、同様に甲周波数の同調点で停止する。しかし、転換器は同調点で停止することなく、廻りきる構造となっている。 空中線同調器の甲・乙周波数の設定方式も、送信機と同一であるが、本器の周波数切替機構は簡易型で、転換器は装置していない。このため、周波数の転換は、指示器を手動にて動作させる必要がある。上記により、周波数の転換は一挙動とは言え、送信機の場合は、甲・乙周波数の選択は、送信機及び空中線同調器を共に切替る必要がある。 受信機 車輌無線機乙を構成する受信機は高周波増幅1段、中間周波増幅1段、低周波増幅2段のスーパーヘテロダイン方式である。本無線装置は二系統通信機材のため、受信機は甲・乙の二周波数を受信する機能を備えている。構成は二系統のフロントエンドを装置し、必要に応じその中間周波出力を切替選択する。周波数の選択操作はスイッチによる一挙動方式であるが、常時は二周波数を同時に受信し、両通信系よりの呼出しに備える。 受信機は3極(T)・5極(P)複合管Ut-6F7六本により構成され、対応周波数は1,500-5,500KHzで、この周波数帯を差替え式線輪3本で受信する。本機は局部発振回路が水晶制御方式の、単一周波数受信機能を備えているが、水晶片を取外すと自励発振に切替わり、連続可変式受信が可能となる。 回路構成 各フロントエンドはUt-6F7(P)による高周波増幅1段、Ut-6F7(P)による周波数混合回路(第一検波)及び、Ut-6F7(T)による局部発振回路で構成されている。局部発振回路は陽極同調回路により構成される水晶発振方式で、使用水晶片は陸軍三型であるが、水晶片を取外すと自励発振器として動作する。各段の同調回路は3連式可変蓄電器により構成され、同調機構はバーニアダイヤル方式で、周波数は装置に添付の置換表により読み取る。 甲・乙二周波数の混合は、各周波数変換管の出力を同一の中間周波トランスに巻き込み行っている。また、甲・乙周波数の選択は、受信しない何れかの周波数を構成する周波数変換回路、局部発振回路の高圧を断とし、動作を停止させる方式である。 中間周波増幅回路はUt-6F7(P)による1段増幅方式で、中間周波数は400KHzである。 第二検波回路はUt-6F7(T)の三極部で構成され、検波は格子・陰極間で行う二極管検波方式であるが、本回路はAGC電圧発生回路を兼ねている。AGC回路は三極管部とバイアス電圧回路により構成され、電圧回路は検波出力電圧により制御され、変化するバイアス電圧をAVC電圧として、各高周波増幅管及び、中間周波増幅管の第一格子に加圧している。 BFO回路はUT-6F7(T)により構成されるハートレー発振回路で、出力を検波回路の入力側中間周波トランスと結合させている。 低周波増幅回路はUt-6F7(P)による1段及び、Ut-6F7(T)二部を使用したプツシュプル回路による二段増幅方式で、各段は変圧器により結合され、受話器出力インピーダンスは約2KΩである。 本受信機の利得調整(入力調整)は高周波増幅管、中間周波増幅管の第一格子電圧可変方式である。音量調整(出力調整)は低周波出力回路の2次巻線に抵抗器を並列に装置し、この可変により行う方式である。また、A1運用時(BFO動作時)に於けるAGCの動作変更機能は具えていない。電源装置 車輌無線機乙の電源は直流回転式変圧器構成で、送受信機兼用である。筐体は鉄製ケースの内部にシャーシ一枚を取付けた構造で、上面・下面、前後・左右に取外式パネルが装置され、下部には車体設置用の緩衝式マウントが取付られている。電源の容積は18x23x18cmで、重量は約11kgである。変圧器の入力は直流24V、高圧出力は400Vで、線條電圧等の低圧は入力24Vを濾波し供給する。送受信機周波数較正 車輌無線機乙は送・受信機の周波数較正(鳴合わせ)機能を備えている。しかし、本操作は受信機の局部発振回路が自励式の場合には必要であるが、水晶制御方式では必ずしも必要ではない。較正は以下の様にして行う。 受信時に送信機の「測定」押釦を押すと発振回路が動作し、発振波の受信が可能となる。受信機の波形切替器を「電信」に設定し、BFOの音調調整器を零(400KHz)の位置に設定する。同調操作により発振波を受信し、零ビートに設定する。本操作により送信機と受信機の周波数が一致する。 写真補足 掲示組写真@が今般入手した車輌無線機乙の電源装置である。製造は昭和18年でメーカーは山洋電機株式会社である。 写真Aが電源装置裏面で、内部の程度も良好である。緩衝用マウントは電源本体に取り付けられ、分離は出来ない。 写真Bは当館が所蔵する車輌無線機乙の構成機材で、下部左が受信機、右が送信機、上部に載っているのが空中線同調器である。受信機の上に載っているのは「車輌無線機甲」の受信機である。 写真Cが送信機の同調機構である。中央のダイアル装置が甲・乙二周波数の同調・プリセット機構で、下部が周波数転換器である。同調調整は中央の指示器(同調蓄電器)に取り付けられたツマミを操作して行う。 プリセットは指示器(同調蓄電器)を操作し同調を行った後、ストッパーを指示器の動作を停止させる位置に固定する。掲示写真で、甲側で指示器を止めているのが、甲周波数プリセット用のストッパーである。乙側に転換を行うと指示器(同調蓄電器)はストッパーが固定された位置で停止する。プリセットは運用周波数の高い乙周波数を最初に行う。
今般、収集家の情報を基に、米国公文書館(National Archives)が所蔵する帝国陸海軍電波兵器に関わる写真資料を多数発見する事が出来た。当該写真の何れもが、1944年(昭和19年)末よりフィリッピンのレイテ島で鹵獲された機材であるが、その中に発振周波数可変式のマグネトロン「M-312改」が含まれており、驚愕する事になった。「M-312改」の開発 帝国海軍は1941年(昭和16年)末に水上警戒用マイクロ波レーダー「2号電波探信儀2型(22号電探-3000MHz)を開発したが、本機には送信機用マグネトロンM-312及び、受信機用マグネトロンM-60の二種類が使用されていた。このため、マグネトロンの装備に際しては、両管の発振周波数が殆ど一致した物を使用する必要があったが、これにはM-60を大量に生産し、送信管M-312の周波数に合致する物を選択する方法が採られていた。しかし、本式では通常、送信マグネトロンを変更する度に、受信マグネトロンも取替る必要が多々あり、また、この逆も発生し、保守の観点から誠に不都合であった。 この問題を解決するため、日本無線の中島茂技師は外部より発振周波数の可変が可能なマグネトロン「M-312改」を開発した。しかし、本管は海軍側に拒絶され、今日「M-312改」は何れの資料に於いても、試験管に分類されている。驚愕の所在 上記の経緯により、研究室の試験管で終わったはずの「M-312改」を、今般米軍がフィリピンで鹵獲した機材の中に発見し、本管に関わる是までの定説が覆される事になった。また、同一の場所で鹵獲された機材の中には、22号電探の送信機と超再生式受信機が含まれており、これらより、「M-312改」が戦争中期には実戦使用されていた可能性も伺え、誠に興味深い事態となった。発見写真「M-312改」補足 「M-312改」の現物は上越大学真空管館(萩原コレクション)が所蔵し、開発時の写真は中島茂資料の中にも含まれていた。しかし、何れもが研究開発時の形態で、ソケット部や周波数調整部は開放されたままで、普及発振管構成には成っていない。一方、発見した写真の「M-312改」は普及型マグネトロンM-312と同一のソケット構造で、突起した周波数調整機構部分には周波数目盛付の同調ダイアルが付加され、その構造は明らかに実用管である。これらより、「M-312改」は是までの定説とは異なり、一定量が生産され、本管を装備した送信機が実際に配備されたと推察される。M-312諸元構造: 陽極8分割空洞共振型マグネトロン試験条件: パルス幅0.67μs、繰返周波数2500Hz線條電圧/電流: 10V/19.3A 陽極電圧: 9.8-11.2KV発振周波数: 3,487MHz(波長9.84cm) 陽極電圧: 9.8-11.2KV尖頭陽極電流: 2A尖頭入力: 22kW尖頭出力: 6.6kW磁界: 1000ガウス中島茂技師手記 以下に中島茂著「創意無限」に納められた「M-312改」に関わる記述を抜粋した。「・・・私は、当初から受信機のローカル・オッシレーターには小型のマグネトロンの使用を考えていました。しかし、送信用と受信用の二種類のマグネトロンを同一周波数で発振させるにはかなりの無理があるのです。そこで、送信用のマグネトロンの周波数を外部から微細に調整することを考えて、これに適合する物を試作し成功しました。これは陽極に近接して側板を設けて、この側板と陽極の間隔を微細に調整して発振周波数を変化させるものでした。そこで、送信機にこの型のマグネトロンの採用を提言しましたが、当時の海軍技術研究所のマイクロ波レーダーの責任者は、受信用マグネトロンを多量に製作し、それらの中から波長の合致したものを選別し、実用に供すべきと云って私の意見に賛同してくれませんでした。」22号電探開発の経緯 1941年8月2日、海軍大臣訓令が発せられ、海軍技術研究所電気研究部1科では日本無線と協力しマイクロ波電探100号の試作研究が始まった。当時技術研究所は日本無線との協同研究により波長10cm(3,000MHz)で連続出力500wの水冷式マグネトロンM-3の開発に成功しており、マイクロ波の発振管については世界的レベルにあった。しかし、受信機の検波や空中線を含む高周波回路に関わる技術は何も確立されておらず、特に受信機の検波方式は問題であった。当然の事として、当時受信機の構成はスーパーへテロダイン方式が一般的であったが、周波数変換に必要な第１検波を行う検波管、検波器の問題が解決できず、結局、超短波無線電話機等で海軍が好んで使用した超再生検波方式が採用されることになった。 間もなくして出力20mwの受信機用マグネトロンM60が開発され、この球を検波管とした他励式超再生受信機が完成した。この受信機は動作がきわめて不安定であったが、調整次第では高感度での受信が可能で、また他に選択の余地もないため研究は進められ、試作マイクロ波レーダー103号が完成した。 1941年10月28日、鶴見実験所(芝浦工作機械屋上)で動作試験が実施され、波長10cmの電探として初めて反射波を得ることができた。本機はその後小型化され、実用機は2号電波探信儀2型(22号)として制式化されたが、第一線の兵にとり、超再生式受信機は調整が非常に困難で、艦隊に於ける運用は不振を極めた。 その後受信機は第一周波数変換がM-60によるオートダイン検波のスーパーへテロダイン方式に改修され小康を得たが、しかし、受信感度は低下し、未だ調整も複雑で、22号電探を兵器として運用するには抜本的な対策が必要であることは明らかであった。 これより先、菊池正士技師(物理学者)の指導でマイクロ波の検波に適した鉱石の研究を行っていた霜田光一学生(東大理学部大学院生) はパイライト(黄鉄鉱)の結晶による検波器の開発に成功していた。霜田学生は当時マイクロ波を使用した3号電波探信儀1型(31号射撃管制用電探)の開発に加わっており、1944年(昭和19年)3月には本研究目的で、鉱石検波器を使用したスーパーへテロダイン式受信機を試作し、パルス波の受信に成功していた。 1944年7月24日、「あ号作戦」の敗北によりサイパン島が陥落すると大本営は南西諸島、台湾以南の敵を迎撃する「捷(しょう)号作戦」を決定し、海軍は最後の艦隊決戦となる捷1号作戦の準備を始めた。本作戦には水上射撃管制用電探が不可欠であったが31号電探の開発は進まず、このため電波研究部は応急対策として、22号電探の受信機をスーパーへテロダイン方式に改造して安定性と操作性を高め、これに増力式空中線操縦装置及び精密測距装置を付加した準射撃用電探の速成を模索した。 8月末、技術研究所三鷹分室で現用のオートダイン式受信機を第１検波に鉱石を使用したスーパーヘテロダイン式に改修する実験が行われ、結果きわめて安定した受信機に改良出来ることが確認された。22号のオートダイン式受信機は受信用マグネトロンM60が検波・局部発振を兼任し、検波出力を14MHzの中間周波で4段増幅する構造であった。しかし、従来の検波・発振回路に鉱石検波回路を付加すると、第１検波が鉱石、局部発振がM60のスーパーヘテロダイン式受信機へ簡単に改造することが出来る。このため、早速既存受信機のスーパー化が決定され、改修作業が始められた。改造は高周波部に鉱石検波回路部を付加し、中間周波増幅段のゲイン不足を補うためM60付近に中間周波増幅初段回路を追加する簡易なものであった。 当時艦隊の主力は捷1号作戦に備えシンガポール方面に集結していたが、担当部門は要員と資材を急派し、現地工廠職員と共に22号電探の改修を行った。本工事により艦隊は最後の洋上決戦を目前に漸く実用的な水上監視用電探を装備し、遅きに失したが、付加装置を装備した戦艦、巡洋艦群はレイテ沖海戦で、本格的な対艦電探射撃を行う事が出来た。写真補足 組写真@が今般発見したマグネトロン「M-312改」の写真で、突起した部分が周波数調整機構である。突起部分の蓋上部には周波数目盛付の同調ダイアルが装置されている。 写真Aが、中島茂技師が開発した「M-312改」である。 組写真Bが22号電探に使用された普及型マグネトロンM-312で、「M-312改」のソケット部は本管と同一部品により構成されている。 写真Cは22号電探の超再生式受信機である。検波管M-60の交換を考慮し、球は受信機の前面中央部分に装置されている。右のダイアル2個は高周波部同調用のスタブである。電源、M-60の発振モード他調整部は別筐体に収容されている。
先般米国のEbay Auctionでマグネトロン「RD2Md」を落札し、今般ドイツより到着した。RD2MdはドイツTelefunken社が大戦後期に開発し受信機用のマグネトロンで、独逸空軍のマイクロ波レーダー「Berlin」の局部発振管として使用された。当館は大戦期に開発されたマグネトロン各種を収集しており、今般漸く念願のRD2Mdを入手する事が出来、誠に幸であった。RD2Md構造 本管は一見イチジク浣腸を連想させる構造で、外部同調回路に差し込むガラス管部は直径9.5mmで長さが45mm、その上部は直径17 mmで管の頂部ソケットまで達し、全長は約85mmと推察される。ガラス管の内部には二枚の導体が装置され、その中間に陽極が配置されている。陽極は直径約3mmの筒で、外見では4分割された構造である。 導体の外側にはヒーター電圧供給用の導線が装置され、両間には絶縁物としてはマイカ板が取り付けられている。また、陽極の前後および導体の先端には、構造を維持するためのマイカと推察される絶縁物が付加されている。 RD2Mdは高周波の出力接線を具えて居らず、外側に広がった導体先端部15mmを、ガラスを介し外部回路と静電結合させ、高周波を出力する構造である。RD2Md2諸元構造: 陽極4分割型波長: 8.5-16cm(1,800-3,530MHz)出力: 500mW 磁界強度: 1,450ガウス最高陽極電圧: 150V線條電圧: 2V / 0.17A開発: テレフンケン社類型受信機用マグネトロン RD2Md2の掲示に関連し、参考資料として当館が所蔵する大戦期の受信機用マグネトロンM-60及びML-15を併せ掲示した。M-60 本管は開戦前に日本無線が開発した陽極8分割構造の受信機用小型マグネトロンで、海軍の水上警戒用レーダーである「2号電波探信儀2型(22号電探)」系の検波管、局部発振管として使用された。マグネトロンM-60緒元構造: 陽極8分割型波長: 約10cm( 3,000MHz)出力: 40mW磁界強度: 700ガウス陽極電圧/電流: 200-240V/4mA線條電圧/電流: 5V/ 0.7-1.0A開発: 日本無線ML-15 本管は帝国陸軍が開発した輸送船用の潜水艦警戒レーダー、「タセ2号」の局部発振管として使用された。ML-15は陽極6分割型の小型マグネトロンで、発振波長は約15cm(1,900MHz)、出力はM-60 と同様に40mW程度と考えられるが、詳細な規格については不明である。ドイツ空軍マイクロ波レーダー「Berlin」 1942年(昭和17年)の末、英国空軍(RAF)はマイクロ波帯(3,300MHz)レーダーH2Sの開発を完了し、直ちに爆撃機への配備を始め、併せ、対潜哨戒機への転用を進めた。１９４３年(昭和18年)１月には、H2S を搭載した爆撃機の先導によりハンブルグを夜間爆撃し、大きな成果を上げ、その有効性を実証した。 1943年2月3日、ドイツ空軍はロッテルダム近郊に墜落したRAF爆撃機より新種のレーダー(H2S)を回収したが、本機が波長10cmのPPI式マイクロ波レーダーであることを知り驚愕した。当時マイクロ波帯レーダーを開発していなかったドイツは、直ちにH2Sに対応する電波探知機の開発を進めると共に、PPI方式の機上用マイクロ波レーダーの開発に着手した。開発は時間を短縮するため、H2Sを模倣することで行われ、1944年(昭和19年)の後半にFuG224(Berlin)として完成した。FuG224(Berlin)諸元周波数:3,300MHz(波長9.1cm)繰返周波数: 1500Hzパルス幅: 1μs空中線: 誘電体型2素子2組、探索範囲40°送信機: 送信管LMS-10(8分割マグネトロン)、尖頭出力: 25-30Kw受信機: スーパーヘテロダイン方式、第一周波数変換鉱石検波、局部発振マグネトロンRD2Md、中間周波増幅6段中間周波数: 5.6 MHz画像表示: PPI方式併設表示: Aスコープ方式方位測定精度: 3°探索距離: 45km製造: テレフンケン社Berlinの特徴 フロントエンド部 テレフンケン社が開発したPPI式マイクロ波レーダーBerlinは、H2Sを手本とし、送信用マグネトロンLMS10は、H2Sの陽極8分割型マグネトロンCV-64を模倣して作られたた。しかし、励磁はH2Sの永久磁石方式とは異なり、帝国海軍が22号電探で採用した電磁石方式であった。 一方、H2Sの局部発振回路には外部空洞共振器付反射型クライストロンCV67が使用されてたが、本管の模倣は時間的に困難であったのか、Berlinの局部発振回路には帝国海軍の22号電探と同様に、小型のマグネトロンRD2Mdが使用され、励磁は送信管とは異なり、永久磁石方式であった。局部発振回路はH2Sと同様に、波形表示装置の内部に装置され、遠隔より手動で同調周波数の補正を行う方式である。また、受信周波数変換用の鉱石検波回路は送信装置の内部に、TR管(送受信切替管)と合体した構造で装置された。 テレフンケン社がRD2Mdを開発したのは1944年の後半であり、このため、Berlinは本管の開発成功により完成したとも考えられる。 空中線装置 Berlinレーダーの最大の特徴は、空中線装置に誘電体型空中線を使用している事である。本空中線は半波長ダイポールの先端に先が丸い円錐状の誘電体ポリエステルを取り付けた構造で、2本の素子並列接続2組合により構成されている。技術大国のドイツに取り、H2Sのスキャナ式変型パラボラ型空中線装置を模倣するのは容易であったと推察されるが、ドイツ技術陣のメンツが本空中線を採用させたものと考えられる。また、本誘電体空中線の回転数は400回転/分、6.6回転/秒と非常に高速で、PPI式画像表示管の偏向コイルも同一の速度で回転する。このため、PPI表示管は残光性では無かった可能性も考えられる。写真補足 組写真@は今般入手した受信機用マグネトロン RD2Mdである。 写真Aは RD2Mdを装備する局部発振回路である。 写真Bは参考資料として掲示した受信機用マグネトロン各種で、左側が帝国陸軍の水上警戒用レーダー「タセ2号」の局部発振管ML-15である(本管は不良品で、陽極電極が外れている)。右側が帝国海軍の22号系電探に使用された検波・局部発振管のM-60である。中央手前がRD2Md、奥が電磁マウントに装置されたM-60である。 組写真CはBerlinの艦艇装備型である。写真A提供: Mr. Karl Gerhard Buck写真C出典: US「Naval History and Heritage Command」NH96449
今般、知人の収集家より、陸軍が大戦後期に開発した輸送船団用レーダーである「船舶用電波警戒機乙」(タセ1号)の送信周波数測定機材である「船舶用超短波警戒機(乙)・超短波吸収型電波計(RI-408B)」及び、米国General Radio製の「RECTFIRE TYPE WAVE METER」を入手した。 タセ1号用吸収型周波数計の入手は、先に掲示した本機材用の送信管TR-323に続き時を得ており、誠に幸であった。入手機材 本周波数計は東芝製で、検波管は三極管30一本であり、同調は電流計指示式である。残念ながら、差替式同調コイル及び周波数置換表は欠損していたが、東京電機のカタログ(昭和15年)に同一機材であるRI-408B型周波数計が掲示されており、運用周波が20-200MHz(3バンド)であることが判明した。このため、本機は備品と成る電波兵器の型式に併せ銘板の標記を変える、汎用の吸収型周波数計であったと考えられる。入手周波数計にはパイロットランプ他が追加されていたが、これらを取り去り原状を仮回復した。 また、RI-408Bと併せ、その構造が相似した米国のGeneral Radio製の吸収形周波数計を入手した。本機の運用周波数は40-300MHzで、全構成同調コイル3本及び、周波数置換表3枚が付属していた。当該周波数計の構造はRI-408Bと同一で、このため、戦前東京電機がGeneral Radio製品を、全面的にコピーしたものと考えられる。吸収型周波数計(RI-408B)概観 本機は同調コイル、同調蓄電器、検波用直熱式三極管30及び、同調指示用電流計により構成されている。同調回路は並列共振方式で、検波管の線條用電源は乾電池構成である。外部接続式同調コイル及び周波数置換表は欠損していたが、カタログによると運用周波数は20〜200MHzで、この周波数帯を差し替え式コイル3本で対応する。同調用可変蓄電器は周波数直線型で、ダイアル数値の置換表はGeneral Radio製機材と同様に、周波数と波長の並列表記であったと考えられる。タセ1号電波警戒機乙船舶用 本機材は陸軍の主要対空監視用レーダーであるタチ6号の発展、簡易型で、空中線装置を除くと、その構造は陸軍の車輌装備式レーダーである「タチ7号」に類似している。タセ1号は主に陸軍の輸送船団の指揮船に装置され対空警戒を行ったが、然したる効果は得られず、このため、その多くは陸上使用に転用された。装置概要 タセ1号はタチ6号と同様に、装置が送信所と受信所に分かれたバイスタティックス方式のレーダーである。本機の運用周波数は地上設置型レーダーであるタチ6号の65-80MHzに比べ110MHzと高く、これは、船上に設置する空中線装置を考慮しての事と考えられる。両装置の設置間隔は船上使用でもあることから、50-100m程度で有ったと考えられるが、必要に応じ送信装置と受信装置を船団内の別々の船舶に装置する場合もあったと推察され、この場合は受信装置側に、同期用受信機及び同期用空中線が装置された。 タセ1号電波警戒機乙船舶用の警戒最大距離は300Kmで、測定は最大感度方式であり、波形表示は反射波の強度を縦軸に、距離を横軸(時間軸)に表すAスコープ方式である。タセ1号(船舶用電波警戒機乙)諸元用途: 対空早期警戒周波数: 110MHz繰返周波数: 375Hzパルス幅: 20-60μs尖頭出力: 50kw送信空中線: 箱形(4段)、無指向性、送信機: 発振管TR-323P.P.変調方式: パルス変調、変調管P-560受信機用空中線: 半波長ダイポール水平2列2段、反射器付、指向特性50°、回転式受信機: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅3段(UN-954 x3)、第１混合(UN-954)、第1局部発振(UN-955)、第1中間周波増幅4段(US-6305)、検波(US-6C5)、信号増幅 (US-6305)中間周波数: 15MHz帯域幅: 500-700KHz利得: 120db測定方法: 最大感度方式信号表示: Aスコープ方式掃引幅: 0-150km、0-300km測定距離: 編隊200km測距精度: ±5km測角精度: ±7°電源: 3相220V、18kVAディーゼル発電機総重量: 4,000kg製造: 東芝製造台数: 約60台タセ1号装置概観 本レーダーは送信所と受信所に分かれたバイスタティックス方式で、送信所には無指向性送信用空中線装置、送信装置及び、電力供給用の3相220V、18kVAディーゼル発電機等が装置された。受信所には回転式受信空中線、受信装置、波形指示器等が設置され、電源は送信施設との共用であったと考えられる。また、指示器の同期用信号は送信装置より供給された。送信装置 送信設備は空中線装置、送信機及び、電源用3相220V・18kVAディーゼル発電機等により構成されている。 空中線装置 送信用空中線装置は箱形で、半波長ダイポール空中線素子4本を菱形に配置し、これを4段に組んだ無指向性空中線構成である。 送信機 本装置は自励発振式送信機及び、衝撃波変調機により構成されている。送信機はレッヘル線同調回路で構成される三極管RT-323P.P.による自励発振器で、変調管P-560によりグリッドを制御され、尖頭出力50Kwで発振する。送信装置には送信出力波形を監視する、簡易なオシロスコープが装置されている。 衝撃波変調機は同期信号発生器及び、変調部により構成されている。同期信号発生器はブロッキング発振回路により375Hzの同期用信号を発生し、変調部及び受信所の波形指示器に供給する。変調部では同期信号より幅20-60μs のパルスを発生させ、変調管P-560に供給し、変調管は出力パルスにより発振管RT-323のグリッドを制御する。受信設備 本設備は受信空中線装置、受信機及び波形観測を行う指示器により構成されている。 空中線装置 本空中線は半波長ダイポール水平2列2段構成反射器付で、回転は手動式である。 受信機 本機は高周波増幅3段、中間周波増幅4段、信号増幅1段のスーパーへテロダイン方式で、中間周波数は15MHz、帯域幅は500-700KHz、総合利得は大凡120dbである。 指示器 本器は掃引信号発生回路及び、表示管回路より成る静電式のオシロスコープである。掃引信号発生回路は変調機より供給される同期信号375Hzを基に掃引用鋸歯状波を発生させる。波形表示は反射パルスの振幅を縦軸に、距離を時間軸で表すAスコープ方式で、測定は最大感度方式である。本指示器は距離測定用のマーカー信号発生回路を内蔵しており、基本同期周波数375Hzを8逓倍して3KHzを発生させ、1目盛50Kmの測距用信号を発生させている。探索操作 探索担当は受信反射パルスを最大感度方式で測定する。本式ではパルスの振幅が最大となる様に空中線を回転操作して標的に正対させ、担当は空中線の角度により標的波の方位を測定すると共に、距離目盛により測距を行う。バイスタティックス構成 タセ1号は通常同一指揮船内に送信所と受信所に分け設置され、送信装置で発生させる同期信号は有線で受信所に供給された。しかし、送信所と受信所を別々の輸送船に装置する場合は、受信所に対し同期信号を供給する必要がある。この場合は受信所側に主受信装置とは別に、送信波より同期信号を抽出する同期用受信機及び空中線を装置した。写真補足 組写真@が今般入手した吸収形周波数計二台で、左がタセ1号用の「船舶用超短波警戒機(乙)・超短波吸収型電波計(RI-408B)」、右がGeneral Radio製の「RECTFIRE TYPE WAVE METER」である。両機は極めて相似していることが判る。前に置いた周波数置換表及び同調コイルはGeneral Radio製品の備品である。 組写真AはRI-408Bの内部で、付加されていた回路を除去し、原状を仮回復した。 組写真Bはタセ1号の概念図で、タチ6号と比べ空中線装置は大幅に簡略化されている。 組写真Cは戦後、米国陸軍調査団が帝国陸軍の電子機器に関わる調査結果を纏めたJAPANESE WARTIME MILITARY ELECTRONICS AND COMMUNICATIONS SECTION Y JAPANESE ARMY RADARに収録されたタセ1号の構成機材であるが、元資料が不良で各部は判然としない。当該装置の設置場所はKodaira Army Radar Schoolと記されているが、本施設は大戦後期に小平に創設された陸軍の電波兵器総合開発組織である「多摩陸軍技術研究所（多摩研）」の一部門であったと考えられる。
この度、帝国海軍の航空部隊機上用無線電信機である18試・19試空3号無線電信機の外筐体を入手した。当館は18試空3号無線電信機の本体は所蔵するも、19試空3号は受信部と長波延長線輪のみで、送信部と外筐体は未所蔵であった。 18試空3号無線電信機は1943年(昭和18年)に開発された海軍航空機用の汎用無線電信機で、単座機を除く全ての航空機に搭載が予定された戦時型機材である。19試は18試の改良・量産型で、帝国海軍航空部隊が導入した最後の無線電信機となった。入手外筐体 18試空3号の外筐体はサビや塗装の落ちは有るが、欠品の無い良品で、構造より製造は川西機械製作所と考えらる。一方、肝心の19試空3号無線電信機の外筐体は程度が悪く、緩衝用ゴム紐を掛ける吊金具の全てが取り外され、また、送受信部上部の蓋も欠落していた。しかし、当館は是まで本機の受信部は所蔵するも、外筐体と送信部は未所蔵で、このため、今般の入手は誠に幸であった。19試空3号無線電信機捕捉 本機は18試空3号無線電信機の量産型で、18試で前面に配置されていた送受信機接続端子を内部接続方式とし、併せ、無線装置の構造を量産に適合させるため、若干の変更を施したものである。構成回路、構成部品は18試空3号と殆ど共通であるが、全体として更なる簡易化が進み、戦時型の色彩が強い電信機である。19試の容積は18試より若干大きく、また、外筐体には放熱用のスリットが付加され、底部には卓上使用を考慮して木製の台が付加されている。 なお、facebook「旧日本軍無線機etc.」に関連写真を掲示した。 https://www.facebook.com/groups/1687374128228449/18試・19試空3号無線電信機緒元通達距離: 短波(A1)1,000浬以上運用周波数: 300-500kHz(長波)、2,500-10,000kHz(中・短波)電波形式: A1(電信)、A2(変調電信)、A3(電話)送信出力: 150W(A1)送信機: 水晶叉は主発振(FZ-064A)、電力増幅(FB-325A)、第三格子変調受信機: スーパーヘテロダイン方式(ソラ9球)、高周波増幅1段、中間周波増幅2段、低周波増幅1段、側音発振送信機電源: 回転式直流変圧器(入力12V)受信機電源: 回転式直流変圧器(入力12V)内蔵式空中線: 短波・中波帯固定式、長波帯垂下式18試・19試空3号無線電信機の導入 1942年(昭和17年)、海軍航空技術廠(空技廠)は従来の航空機材各種の刷新を目指し、96式空3号無線電信機の後継機として、2式空3号無線電信機を導入した。本機は大戦直前に空技廠が開発した新型の真空管により構成され、運用周波数範囲、構造、受信機構成他全てに於いて96式機材を凌駕する高性能電信機であった。しかし、本機は構造が複雑で、量産には適しておらず、また、受信機を構成した万能五極管FM-2A05Aの生産性には問題があった。他方、開戦以降航空作戦は拡大の一途を辿り、その需要を本機で賄うことは困難となり、従来の96式機材を補完的に製造するような状況に立ち入った。このため、戦況の悪化により物資が窮乏し始めると、もはや2式空3号無線電信機の生産を続けることは適わず、空技廠は急遽、東芝が開発した万能五極管ソラを使用した汎用の無線電信機、18試空3号を開発した。本機の運用周波数は長波が300-500KHz、中・短波は使用頻度の高い2,500-10,000KHzに限定され、回路構成や構造も2式空3号無線電信機と比べ大幅に簡略化された。また、1944年(昭和19年)になると、18試空3号の普及型である19試空3号無線電信機が導入され、本機は量産が行われた海軍航空部隊最後の無線電信機となった。18試(19試)空3号無線電信機装置概要 本無線電信機は送受信機、長波空中線延長線輪、電源装置及び空中線装置他により構成されている。送信機と受信機は96式空2号無線電信機と同様に、横並びの配置で同一の外筐体に収容され、18試の容積は27.5x38.5x26cm(27.5x42.5x29.5cm)、重量は約17kg(約18Kg)である。本電信機は収容ケースの両側面に装置された吊金物に緩衝用ゴム紐を掛け、通信席の無線装置架に宙づりの状態で固定された。18試空3号の運用形態は電信((A1)、変調電信(A2)及び電話(A3)で、電信の運用は電鍵操作によるブレークイン方式であり、電話は送話器に付加された押しボタンスイッチによるプレストーク方式である。 本電信機の特徴は送信機の発振回路が2,500-5,000KHzの中波帯のみで、5,000-10,000KHzの短波帯はその第二高調波を使用する構成であるが、電力増幅段は中波帯、短波帯共に同調回路を具えておらず、両周波数帯を1バンドで運用する事である。このため、電力増幅段は、基本波、高調波を併せ増幅し、中波、短波帯は空中線同調回路の周波数共振特性により選択する。また、受信機は生産性に問題のあったFM-2A05Aに代え、東芝が急遽開発した同等万能管ソラを使用し、回路構成も2式空3号無線電信機のそれとは異なり、簡潔なスーパーヘテロダイン構成となっている。18試/19試空3号無線電信機各部概説送信機 本機の構成は発振・電力増幅方式で、電波型式は電信(A1)・変調電信(A2)・電話(A3)である。運用周波数は長波帯が300-500KHz、中・短波帯は2,500-10,000KHzの1バンド構成で、各周波数帯は1個の水晶発振子を装備することが出来る。 発振回路はビーム管FZ-064Aにより構成され、発振周波数は中波帯の2,500-5,000KHzの1周波数帯のみで、短波帯5,000-10,000KHzは原発振の第二高調を使用する。運用は通常水晶発振子を使用するが、取り外すと、自励発振回路として動作する。電力増幅回路は第三格子変調に優れた五極送信管FB-325Aで構成され、陽極電圧は1,500V、A1出力は150W、A2・A3は40Wである。本増幅回路は中・短波帯用の同調回路を具えておらず、中波帯(原発振周波数)及び短波帯(第二高調波)の選択は空中線同調回路の共振特性により行う。このため、運用周波数の確認用として、送信機には外部付加式の吸収型周波数計が装置さ、本器は常時空中線に接続される構成である。 空中線同調回路は同調用可変式インダクタンス(バリオメーター)、空中線電流計及び外部設置の平衡用半固定式蓄電器により構成されている。空中線出力は平衡型であるが、通常片側は可変式平衡蓄電器を介し接地され、空中線接地式同調回路を構成し、調整により機体装備の固定式空中線に運用周波数の1/4波長で同調させる。同調はバリオメーターにより行うが、対応周波数帯が2,500-10,000KHzと広範のため、運用周波数に応じ可変式平衡用蓄電器を併せ調整する。 本機の変調は電力増幅管の第三格子変調方式である。A2運用時、電鍵回路により制御される変調用低周波信号は電力増幅管の第三格子に加圧され、A2変調を行う。また、A1・A2運用時、同低周波信号は電信符号モニター用の側音とし、受信機の受話器回路に出力される。変調及び側音用低周波発振回路は受信機内部に装置されており、電鍵回路で制御され発振する。A3運用時に使用する送話器は低圧カーボン式で、出力は整合用変圧器を介し、電力増幅管の第三格子に加圧される。 なお、本電信機には変調度向上のため外部付加式の「変調器(音声増幅器)」が整備されているが、接続箇所は送話器接続端子である。 長波帯構成 長波帯の同調には外部付加式の長波空中線延長線輪を使用する。本機は切替可変式の空中線延長線輪、同調用バリオメーター、空中線電流計等により構成され、陽極同調回路及び空中線同調回路を構成する。使用空中線は垂下式で、同調操作によりに1/4波長に同調させる。 送信機電源装置 本電源は回転式直流変圧器方式で、装置は高圧、低圧発生用変圧器2基により構成され、重量は約20kgである。入力電圧は直流12Vで、高圧出力は1,500V/200mA、低圧出力は500V/250mAで、線條電圧等の低圧12Vは入力電源を濾波し供給している。 受信機 18試空3号の受信機は高周波増幅1段、中間周波増幅2段、低周波増幅1段のスーパーヘテロダイン方式で、AGC・BFO機能を具え、運用周波数は長波帯が300-500KHz(周長)、中・短波帯は2,500-5,000KHz(周基)、5,000-10,000KHz(周1)の3バンド方式である。受信機を構成する全真空管は、東芝がFM-2A05Aの代替えとして開発した万能五極管ソラである。 本機のフロントエンドは非同調方式の高周波増幅回路、周波数混合回路(第一検波)及び局部発振回路により構成され、局部発振回路は自励又は水晶発振の切替方式であり、固定周波数受信用の実装水晶片は2個である。各段の同調回路は2連式可変蓄電器により構成され、同調機構はバーニアダイアル方式で、同調周波数は添付の置換表により読取る。 中間周波増幅回路は2段増幅方式で中間周波数は635KHz、第二検波は陽極検波方式である。電信復調用のBFO回路は格子同調反結合発振方式で、出力を第二中間周増幅管の第一格子回路に注入している。低周波増幅回路は1段増幅方式で、出力インピーダンスは大凡4KΩである。受信機の手動利得調整は、高周波増幅管及び中間周波増幅管のカソード電圧可変方式である。 本機はAGC機能を具えており、電話選択時に、第二検波回路で発生させた制御電圧を高周波増幅管、中間周波増幅管の第一格子に加圧している。 受信機内部にはソラの三極管接続で構成される約1,000Hzの低周波発振回路が装置されており、送信機の電鍵回路で制御され発振する。出力はA2変調用信号として送信機の変調回路に供給され、併せ、電信符号の確認用側音として受話器回路に出力される。 受信機電源装置 本受信機の電源は直流12V入力の回転式直流変圧器方式で、高圧出力は250V/65mA、低圧用12Vは濾波器を介し入力電源を出力している。本電源装置は受信機シャーシ下部に装置されているが、電源の接・断は送信機の転換器により行う。空中線装置 中・短波帯の空中線装置は航空機に設置された全長約7mの固定式空中線であり、空中線同調回路により1/4波長に同調させる。長波帯は長波延長線輪装置により、全長約80mの垂下式空中線に同調させる。 なお、「19試空3号無線電信機・機上取扱参考書」には、小型機に於ける中波帯の送信について「垂下式空中線ヲ使用スルヲ建前トス」と記されている。写真捕捉 組写真@が今般入手した18試、19試空三号無線電信機の外筐体である。 写真Aは18試空3号無線電信機で、左が受信機、右が送信機である。 資料Bが19試空3号無線電信機の装置外観図で、左が長波延長線輪、右が無線機本体である。 写真Cが19試空3号無線電信機関連機材で、左が長波延長線輪、右が今般入手したケースに収めた受信機で、送信機は未所蔵である。
この度、(株)KODENホールディングスの会長である伊藤良昌氏より、光電製作所の創業70周年を記念して作成された冊子「日本初期の無線電信」をご寄贈頂きました。 本冊子は光電製作所を創設された元海軍技術研究所・電波研究部の伊藤庸二造兵大佐が、1949年(昭和24年)より1952年(昭和27年)に渡り、関東電波監理局調査部内に設置された「おーむ会」の機関誌、「むせん」に投稿された記事を一冊に纏め、復刻されたものです。 本書はマルコニー及びそれ以前の無線電信、帝国海軍に於ける36式無線電信機の開発等、無線電信黎明期の特記事項を中心に纏められたもので、無線電信の歴史を知る、誠に貴重な資料と考えられます。 なお、本冊子を閲覧御希望の方が居られましたら、ご連絡下さい。期限付きで貸与させて頂きます。光電製作所と伊藤庸二元技術大佐 光電製作所は1947年(昭和22年)に元海軍技術研究所・電波研究部の伊藤庸二造兵大佐を中心に創設された電子機器メーカーで、伊藤良昌氏は伊藤元大佐のご次男です。 伊藤元大佐はマグネトロンの権威で、帝国海軍に於けるマイクロ波レーダーの開発に主導的役割を果たし、また、大戦末期には「Z研究」、所謂怪力光線の開発を推進しましたが、一方で原子爆弾開発の可能性を探るなど、当時の日本を代表する物理学者の一人でもありました。