この度、先の陸軍夜間戦闘機用接敵レーダー「タキ2号」の構成機材に続き、同陸軍の機上用哨戒レーダー「タキ3号」の電源装置二基を入手した。 陸軍の機上用レーダーについては之まで、国内外に於いて残存機材が確認された事はなく、当館が「タキ2号」、「タキ3号」の構成機材を併せ入手出来た事は誠の驚きである。入手先は同一の業者であるが、今回の電源が最後の所蔵物との事であった。 タキ3号は75MHz帯を使用した陸軍の中型機用哨戒レーダーであるが、諸般の事情により、導入途上で研究は放棄された。本機について日本無線史(陸軍編)には、「タキ3号は一応研究を完了していたのであったが、実用性及び量産性の点から中止することとなり・・・」と記されている。 入手機材は同一構造の電源二基であるが、明らかに一基は初期型で、他は最末期型と考えら、容積は共に22x35x45cmで、重量(末期型)は20Kgである。前期型には「タキ3号」の銘板が取り付けられ、外観は非常に良好であるが、残念ながら内部は高圧、低圧整流器部を除き取り払われ、がらんどうの状態であった。 末期型電源は整流器のマウントに木材が使用されるなどし、当時の困窮を如実に示してはいるが、取り外された計器2個以外に然したる欠品はなく、資料としては誠に良好な状態であった。 本電源の供給電圧は送信機用4,000V、変調機、波形表示ブラウン管用高圧1,800V及び、低圧用250Vであるが、一次入力は三相交流100V(400Hz)で、整流は全回路がセレンによる三相全波整流構成である。 「タキ3号」の開発元は多摩陸軍技術研究所駒場研究室(東京帝国大学航空研究所)であるが、試作、製造は三菱電機により行われ、電源内部には「合格」と赤印が押された「監督官検査済印」札が添付されていた。先の理由により、「タキ3号」の導入は途上で中止されたが、今般入手の電源から推察して、本機は相当数が製造され、実働部隊に於いて試験運用が行われたと考えられる。掲示資料補足 掲示組写真@は今般入手したタキ3号の電源で、左が前期型、右が末期型である。下段上部の接線端子は送信機用高圧4,000V、変調機、波形表示ブラウン管用高圧1,800Vの供給用である。下部の端子は送信機、受信機、波形指示器電源供給用及び、交流電源100Vの入力用である。 写真Aは末期型電源内部で、下段の変圧機は高圧発生用、上段は整流器部である。高圧、低圧電源の整流は、何れもセレンによる三相全波整流構成である。 写真Bはタキ3号の主要構成機材で、左が電源装置、中央が送信機、右端が波形指示装置である。送信機に奥行きは無いが、写真から推測すると前面サイズは30x60cm程あり、中型機用としてはかなりの容積である。(写真出典: 国会図書館憲政資料室返還資料「Japanese Army Radar」) 写真Cは之までに入手した陸軍機上用レーダー関連機材で、左より変調器内蔵型タキ2号送信機、タキ2号変調機、タキ2号初期型送信機、タキ3号前期型電源及び整流器部、タキ3号末期型電源である。
タキ3号は多摩陸軍技術研究所駒場研究室(東京帝国大学航空研究所)で開発が進められた中型機用機材で、本機は1943年(昭和18年)に導入された大型機用哨戒レーダー「タキ1号」と比べ、非常に小型で軽量であった。しかし、研究は完了するも、実用性及び量産性に問題があり、結局導入は中止された。 タキ3号については資料が少なく、其の諸元についてはハッキリしないが、米国陸軍の調査資料「Japanese Army Radar」によると、運用周波数は75MHz帯と低く、送信機の発振回路は双三極管TA-1506八本により構成されていた。本資料によると、回路はTA-1506の三極部16個がリングを構成した構造で、これは緒戦にフイリッピンで鹵獲した米国陸軍の対空射撃管制レーダー「SCR-268」の送信機発振回路を模倣したものと考えられる。 「SCR-268」の発振回路は直熱式三極管VT-127十六本で構成される円環型で、構成管は直径40cmの円周状に配列されている。16本のVT-127は8基のレッヘル線式同調回路により結合されているが、発振回路はVT-127二本によるP.P構成の自励発振器8組をループ状に接続した構成で、出力は中央に配置したリング状コイルにより取り出される。 陸軍の電波兵器に係わる教科書「電波兵器仮教程(士官用)」では、本発振回路を「輪型接続多球回路」と表記し、「出力はRなる空中線結合線輪により取出さるるも米国の標定機について見るに、発振管は16個なるも調整最良好の際1本の場合の12倍程度なり。尚本式は真空管の均一性良好ならざる場合は調整極めて困難なり。」と記している。また、帝国海軍のレーダー開発に於いて中心的役割を担った伊藤庸二元海軍造兵大佐は、著書「レーダー」(興洋社)の中で「これら発振回路の振動形態と陽極多分割マグネトロンの発振原理はよく似ている」と述べている。タキ3号に係わる若干の補足 本機の運用周波数は75MHz帯と低く、小型、高利得の空中線が必要な機上用レーダーとしては問題があり、特に中型機用機材としては不適切であった。また、予備も含め多数が必要な送信管の調達は、時局を考慮すると困難であったと推察される。 1943年に導入された「タキ1号」は無難な設計で、動作も安定していた。このため、「実用性及び量産性」の問題によるタキ3号導入の中止は、航空部隊の運用に、特段の影響を及ぼさなかったものと考えられる 。掲示写真補足 掲示組写真@はタキ3号送信機の内部で、円周に配置された同調回路の上部に発振用双三極管TA-1506が複数個装置されている。(写真出典:国会図書館憲政資料室返還資料「Japanese Army Radar」) 写真Aは米国陸軍の対空射撃管制レーダーSCR-268で、タキ3号の送信機発振部は本機の発振部を模倣したものと考えられる。(写真出典: USNA) 写真Bは緒戦にフイリッピンで鹵獲され、「無線と実験」の表紙になったSCR-268の送信機発振部で、回路は三極管VT-127十六本により構成されている。 写真C、左はタキ3号の発振管TA-1506で、右はSCR-268の発振管VT-127Aである。 写真Dは館内に展示したタキ2号、タキ3号関連機材である。
先般、帝国陸軍が1944年(昭和19年)の初頭に開発した夜間戦闘機用接敵レーダーである「タキ2号」を構成した送信機二機種を入手し、その概要を当項に掲示た。これに続き、今般同一の業者より、タキ2号の変調機も入手する事になり驚愕した。之までに、帝国陸海軍に関わる夜間戦闘機用レーダーの現存機材は確認された事が無く、これらの入手は当館にとり誠に幸いであった。 タキ2号は等感度測定方式の接敵レーダーで、空中線装置、送信機、受信機、波形表示を行う指示装置及び電源装置他により構成されている。本機には原型の1型、大戦末期に配備が進められた2型及び、試作段階の3型があり、また、送信機には変調器無しと、装備の二機種が存在する。今般入手した変調機は変調器を装備しない前期型送信機に対応した機材と考えられる。 当該変調機は先に掲示した掲示板No9158「タキ2号2型概念図」の変調部に符合し、構成管は同一の五極管ソラ、五極管PH-1、ビーム管UY-807Aである。このため、本変調機は、先に入手した変調器内蔵式送信機の変調部と同一構成と考えられる。(掲示板No9162「陸軍夜間戦闘機用接敵レーダー『タキ2号・・・』」参照)タキ2号2型緒元用途: 夜間戦闘機接敵・射撃管制測定項目: 方位角・仰角・距離有効距離: 約5km周波数: 375MHz繰返周波数: 3,000Hzパルス幅: 1.5μs送信尖頭出力: 2Kw送信空中線: 3素子八木受信空中線: 3素子八木4基送信機: 発振SN-7 (P.P.) 変調方式: パルス変調、変調管UY-807A受信機: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅無し、周波数混合(UN-955)、局部発振(UN-955)、中間周波増幅5段(MB-850A x5)、検波(MB-850A)、低周波増幅2段(MB-8502 x2)中間周波段帯域幅: 1.2MHz受信利得: 100db信号表示: Aスコープ方式(探索・測距用1基、照準用2基、各75mm SSF-75-G)測定方法: 等感度方式距離精度: 0.1Km方位角精度: 1-2゜電源: 直流回転式交流発電機、入力DC24V、出力3相100V(400Hz)重量: 120kg製造: 住友、約200台(1型・2型)掲示資料補足 組写真@は今般入手した接敵レーダー「タキ2号」を構成する変調機で、構成真空管は左よりUY-807A、PH-1、ソラ、整流管KX-5Z3である。 写真Aは先般入手した変調器内蔵無しのタキ2号送信機と併せた変調機である。本送信機の発振回路は三極管TA-1506二本によるP.P.構成である。 写真Bはフイリッピンで米軍に鹵獲されたタキ2号を構成する送信機である。本機は変調回路を内蔵しておらず、発振回路は三極管SN-7のP.P.構成である。時系列から、本機はTA-1506で構成される送信機の改修型と考えられる。 写真Cはフイリッピンで鹵獲されたタキ2号2型の構成装置で、左端が電源部、右が変調機内蔵型送信機、その右下段が受信機、右端下段が波形指示装置である。 なお、写真BCの出典はUSNAである。
この度、神戸市在住の山崎貴殿より、御父上の遺品である以下の品々を御寄贈頂きました。山崎貴殿のご高配に心より感謝申し上げます。 なお、御寄贈頂きました品々は、展示、研究等広義に使用させて頂きます。◎ 海軍「3式空1号無線電話機・管制器改1型」◎ 双発機用シリンダー温度計(屠龍他陸軍機用)◎ 航空機用振動回転計「3式空1号無線電話機」補足 本機は海軍航空部隊の単座戦闘機用無線電話機で、既設の96式空1号無線電話機の後継機として1943年(昭和18年)に導入され、零戦、雷電、紫電改他に搭載されました。
本日JA1AI稲葉全彦OMより、1950〜60年に関わるCQ誌を多数頂きました。稲葉OMには先年末に、貴重な無線機材を多数御寄贈頂きました。度重なる御協力に心より感謝申し上げます。 さて、当横浜旧軍無線通信資料館は参考資料として、1946年9月発行の創刊号より1969年迄のCQ誌を収集致しております。今般のご提供分を含め、皆様のご協力により収集は大分進捗致しましたが、引き続き以下の欠番があります。つきましては、該当CQ誌をご所蔵の方が居られましたら、収集にご協力を、是非宜しくお願い申し上げます。CQ誌欠番(2020年1月6日現在)1949年---I J K 1950年---@ A B C D E G H J 1951年---@ A B C D E F G H I J K 1952年---B E 1953年---B C D E G 1954年---@ E F H J K1963年---E 1964年---J K 1966年---K 1967年---A F1968年---A B C
先般、JA1AI稲葉OMより以下の品々を御寄贈頂きました。稲葉0Mには以前より、旧軍無線機材他多くの品々を御寄贈頂いております。OMの変わらぬ御協力に、心より感謝申し上げます。◎ 受信機BC-779◎ BC-779用電源◎ 希少真空管多数◎ その他(アマチュア無線機) 御寄贈頂いたBC-779の程度は非常に良好で、オリジナルの電源も付属しており、当館の参考資料としては誠に最適です。また、真空管は以下の管種で、何れも旧軍無線機材に関連した貴重品であり、当館には誠に有難い贈り物です。UY-511B、UX-852、UX-800、UY-807、UY-807A、FZ-064A、P-112、VRB-135/60 x2、K-250、K-251、HX-966
新年あけましておめでとうございます。本年が皆様にとり幸多き年となりますよう、心より祈念申し上げます。2020年 元旦横浜旧軍無線通信資料館土居 隆
先般、国内のNet Auction「ヤフオク!」に、デシメートル波やマイクロ波に関連した真空管や立体回路他が大量に出品されました。真空管は掲示写真(一部)の如く、発振管、マグネトロン、TR管他多岐に渡りますが、その中には、当館が先に入手した陸軍の夜間戦闘機用接敵レーダー「タキ2号2型」を構成した送信管SN-7も含まれており、誠に驚きました。 ところで、これら出品物にはマイクロ波用局部発振管と思われる球が幾つか含まれており、特に「不明管」と当館が追記した三管が大いに気になりました。 不明真空管@ 本管の構造は川西の局部発振用マグネトロンML-15(1800MHz)や、ドイツが大戦末期に開発したPPI式のマイクロ波レーダー「ベルリン」の局部発振管RD2Md(3,000MHz帯)に類似しています。しかし、構造が洗練されているため、戦後の製品ではないかと考えられました。 不明真空管A 本管は日本無線が戦時中に開発したBK管に類似していますが、この球とは若干外部構造が異なります。事務局員は、局部発振用のマグネトロンではないかと考えています。 不明真空管B 当初本管は大阪管ではないかと考えましたが、構造から局部発振発用マグネトロンとの結論に至りました。本管の用途は不明ですが、構造から不明管Aの別バージョンかも知れません。 以上の如く、出品物には興味深い真空管が多数含まれており誠に驚きましたが、不明3管以外については、大凡の用途を推察することが出来ました。 つきましては、上記不明3管について、ご存じの方が居られましたら、情報の提供を、是非宜しく御願い申し上げます。 なお、全出品物の写真につきましてはfacebook「旧日本軍無線機etc.」に若干の追記と併せ掲示しました。 https://www.facebook.com/groups/1687374128228449/?ref=bookmarks
今般、帝国陸軍が1944年(昭和19年)の初頭に開発した夜間戦闘機用接敵レーダーである「タキ2号」を構成した送信機を二機種入手した。これまでに陸海軍に関わる夜間戦闘機用レーダーの現存機材が確認された事は無く、当館にとり、正に驚愕の大発見であった。 タキ2号は等感度測定式の接敵レーダーで、空中線装置、送信機及び受信機、波形表示を行う指示装置及び電源装置により構成されている。本機には原型の1型、大戦末期に配備が進められた2型及び、試作段階の3型があり、今般入手した送信機は1型用送信機の原型及び2型の送信機で、何れにも使用感は有るが、構成部品に欠品のない良品であった。 タキ2号1型の送信機には今般入手した原型とその改良型があり、改良型送信機で構成されたタキ2号1型はフイリッピンで米軍に鹵獲され、写真資料として残っている。 入手したタキ2号1型送信機(原型)の構造は誠に興味深く、発振回路は住友の双三極管TA-1506二本により構成されている。各双三極管はレッヘル線同調回路により独立したP.P.構成の自励発振回路を形成し、U字状出力コイルは上下に配置された両発振回路の出力を併せ取り出す構造である。回路構成から本機の構造は複雑で、このため、後に東芝が戦中に開発した極超短波用小型発振管SN-7(三極管)二本によるP.P.構成に改修されたと考えられる。 一方、タキ2号2型の送信機は、1型の改修型送信機(SN-7P.P.構成)にパルス変調回路を移設した構造である。入手した2型送信機は構成管が欠損しており、当館で変調部のUY-807A、HP-1及びソラを装着したが、残念ながら発振管SN-7は未所蔵で、完全な状態を再現するには至っていない。夜間戦闘機と接敵レーダー 通常迎撃用夜間戦闘機は陸地上空を飛行するが、この場合地上よりの強力な反射波に妨害され、最大測定可能範囲は飛行高度に限定される。つまり、高度3,000mで飛行する場合の測定範囲は前方3Kmで、5000mの場合は5Kmとなる。(別掲波形指示概念図-2参照) 先の大戦期に於ける爆撃機の実用最高飛行高度は10,000m程度で、接敵レーダーの最大運用範囲は約10Kmとなるが、夜間爆撃の飛行高度は5000m近辺が一般的であり、各国の接敵レーダーの性能もこれに合わせたものとなっている。このため、接敵レーダーの送信尖頭出力は数キロワットと、探索用レーダーと比べ非常に小さい。 これらの特長から、夜間戦闘機は自機の接敵レーダーで侵入する敵機を探索、捕捉することは困難であり、迎撃は地上のレーダーにより誘導を受け、侵入機に接近の後、装備レーダーにより捕捉を行う。迎撃を有効に行うには地上レーダー網、機上敵味方識別装置(IFF)、機上無線機及び機上接敵レーダーが有効に機能することが必要であるが、当時の我が国の状況は誠に不十分であり、このため、例え接敵レーダーが有効に機能しても、孤立した迎撃機での会敵は非常に困難であったと考えられる。 なお、タキ2号の運用については判然としないが、昭和19年に陸軍航空工廠に於いて、二式複式戦闘機「屠龍」の胴体上面にホ5(20mm機関砲)を上向砲として装備し、併せタキ2号を搭載した機体が10機整備されたとの記録がある。また、前述の如く、タキ2号1型(送信機改修型)がフイリッピンで米軍により鹵獲されており、少なくとも、前線への配備は確実である。タキ2号2型緒元用途: 夜間戦闘機接敵・射撃管制測定項目: 方位角・仰角・距離有効距離: 約5km周波数: 375MHz繰返周波数: 3,000Hzパルス幅: 1.5μs送信尖頭出力: 2Kw送信空中線: 3素子八木受信空中線: 3素子八木4基送信機: 発振SN-7 (P.P.) 変調方式: パルス変調、変調管UY-807A受信機: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅無し、周波数混合(UN-955)、局部発振(UN-955)、中間周波増幅5段(MB-850A x5)、検波(MB-850A)、低周波増幅2段(MB-8502 x2)中間周波段帯域幅: 1.2MHz受信利得: 100db信号表示: Aスコープ方式(探索・測距用1基、照準用2基、各75mm SSF-75-G)測定方法: 等感度方式距離精度: 0.1Km方位角精度: 1-2゜電源: 直流回転式交流発電機、入力DC24V、出力3相100V(400Hz)重量: 120kg製造: 住友、約200台(1型・2型)掲示資料捕捉 組写真@は今般入手した送信機二機種で、左はタキ2号1型(原型)の初期型送信機で、右は2型を構成した送信機である。 写真Aは1型初期型送信機の内部である。発振回路は双三極管TA-1506で構成される自励発振器二基(各P.P.構成)の並列運用で、出力は両発振回路を併せ取り出す構成である。 写真Bはタキ2号2型を構成した送信機で、発振回路は三極管SN-7二本により構成される自励発振回路(P.P.構成)である。原型の送信機と比べ回路構成は非常に簡潔である。残念ながらSN-7は未装着である。 資料Cはタキ2号2型の構成機材で送信機は写真Bと同一構造であることが分かる。
概念図 左下部に描かれた波形表示回路が操縦席に設置される照準器である。併せ、セルシン機構により標的との距離が表示される。
波形表示と等感度測定 タキ2号は等感度測定方式の接敵レーダーで、標的よりの反射波を4基の3素子八木型空中線で受信する。受信空中線は夜間戦闘機の機首に上・下、左・右の菱形状に配置され、測定は左・右、上・下の空中線を1/25秒で切り替えて行う。タキ2号の波形表示及び測定の概要は大凡以下の様な物である。(掲示概念図参照)・受信空中線と標的位置 掲示概念図-1は機首に設置した等感度測定用空中線4基と標的の位置関係を示したもので、波形指示概念図-2の照準器に表示された反射波はこの状態を表したものである。・後部座席指示装置 波形指示概念図-2の左は照準器、右が探索/測距用指示器の波形表示管(CRT)である。本指示装置は後部座席に設置され、標的の探索、測距及び追尾を行うが、併せ、もう一基の照準器が操縦席に設置された。◎探索/測距用指示器 本器のCRTの左端に表示された線は測距基準線で、距離測定は測定用ゴニオメーターで表示波形を移動させ、測定対象反射波を本基準線に合致させ行う。距離はゴニオメーターに表示され、併せ、ゴニオメーターに直結したセルシン機構により、操縦席に表示される。 探索/測距指示器で、測距操作により反射波を測距基準線に合致させると、照準器には該当反射波が等感度測定方式により表示される。◎照準器 本器は機首の上・下、左・右に設置された等感度測定式空中線により受信された反射波を空中線切換器で1/25秒毎に選択し、併せ発生させた指向特性選択用の直流電圧信号により、図の如く同一のCRT上に位置を変え、四本の等感度測定用反射波として表示する。照準器による接敵 波形指示概念図-1の如く、標的は自機前方の左上方に位置している。このため、照準器に表示される反射パルスは左空中線で受信した信号の振幅は大きく、右空中線の受信出力は小さい。同様に、上部空中線で受信した反射波の振幅は大きく、下部空中線の出力は小さい。 このため、操縦員は上・下、左・右空中線の中心軸が標的に正対し、表示される4本の反射波の振幅が同一(等感度)と成る様に自機の操縦を行うと、方向探知機によるホーミング航法と同一原理で、接敵する事が出来る。
この度、英国の収集家でMilitary Wireless Museumを運営するBen Knock氏より、帝国陸軍航空部隊の「94式対空2号無線機」を構成する送信機の詳細な写真の提供があった。当館は本無線装置の変調機及び受信機は所蔵するも送信機は未所蔵で、今般提供頂いた写真により、漸くその内部構造を知る事が出来、誠に幸であった。 94式対空2号無線機は1934年(昭和9年)に実施された陸軍の第三次制式制定作業により兵器化された、陸軍航空部隊の中距離用対空通信機材である。本機は遠距離用機材である94式対空1号無線機が僅か3機で不整備となったため、航空部隊の主力対空通信装置として、大戦終了まで各部門で広義に使用された。94式対空2号無線機送信装置諸元用途: 対空通信用通信距離: 電信600km、電話300km周波数: 送信950-7,500KHz、受信140-15,000KHz(8バンド)電波型式: 電信(A1)、電話(A3)送信機: A1出力約200w、水晶又は主発振UF-210B、緩衝増幅UX-860、電力増幅UX-860 x2並列使用変調機: 音声増幅UF-210B、ハイシング変調UV-849、音声送信制御UF-12A x2、遠操用音声増幅UF-12A x2送信電源: 発動発電機、交流式発電装置送信空中線: 逆L型、柱高12m、水平長25m、地線: 25m裸線6条受信機: 27号型2台、又は94式対空2号受信機二型2台全重量: 840kg運搬: 自動貨車1輌開設撤収: 兵6名で20-30分94式対空2号無線機装置概要 94式対空2号無線機は、送信機、変調機、電源装置、受信機、空中線材料及び、遠隔操作機等により構成されている。本機材は野戦仕様であるが、通常は飛行場の通信所に設置され、固定形態で運用された。 装置を構成する受信機には乾電池を電源とする野戦仕様の27号型受信機及び、6Vの蓄電池で駆動する半固定式の94式対空2号無線機・受信機2型が整備された。しかし、乾電池式受信機の使用は不都合であり、導入初期を除き、受信機には2型が主用された。 なお、対空2号無線機は航空部隊用であるが、変調機を除く構成主装置は、軍通信隊の遠距離通信用機材としても使用され、この場合の装備受信機は27号型である。 運用構成 94式対空2号無線機は対空通信機材のため、運用電波形式は電信及び電話である。電話運用を予定した送信装置の設置構成は送信機、変調機、電源装置で、供給電源は変調機を介し送信機に接続され、装置の運用操作は変調機により行う。しかし、変調機を使用しない場合は、電源は直接送信機に接続され、運用操作も送信機で行った。 94式対空2号無線機は高出力機材のため、基本運用形態は装置を送信所と受信所に分けた遠隔操作方式である。このため、遠隔電話運用を考慮し、変調機は音声信号により送信機を制御するヴォーダス(音声制御送信方式)機能を備えている。 14号F型送信機 本送信機はアルミ製フレームに前面パネルを貼付け、内部を二段に仕切り、各段を遮蔽板により発振部、緩衝・励振増幅部及び電力増幅部に分割した構造である。両側面及び上面は取外パネル構成で、装置の容積は63x75x49cm、重量は90Kgである。 本送信機は高出力機材のため構成回路は発振、緩衝・励振増幅、電力増幅方式である。発振段は三極管UF-210Bで構成されるハートレー回路の陸軍方式で、水晶片を装備して発振を行うが、取外すと自励式発振器として動作する。発振確認用として、陽極回路にはネオン管が装置されている。 緩衝・励振増幅段は四極管UX-860により構成され、負荷変動が発振回路に及ぼす影響を防ぐ緩衝機能と合わせ、発振出力を増幅し、電力増幅部へ十分な電力を供給する。電力増幅段はUX-860二本の並列構成で、緩衝・励振増幅段と増幅管入力回路は結合(交感)度可変式である。陽極同調回路は並列共振回路方式で、同調確認用のネオン管が付加されている。本送信機はC級動作で、バイアス電圧は固定バイアス回路により発生させている。 増幅管の陽極電圧は2,200V、送信出力は約200w(A1)で、運用周波数は950-7,500KHzである。周波数帯の変更は、内蔵された各段該当コイルのタップを切替て行う方式である。 空中線同調回路は接地型空中線同調構成で、タンク回路交感器、可変式蓄電器及び可変式延長線輪により構成されている。同調確認用として空中線電流計(5A)及びネオン管が装置され、各部の調整により固定空中線に1/4、3/4波長で同調させる。 本機の電鍵回路は緩衝・励振増幅、電力増幅管の第一格子電圧制御方式で、遠隔運用を行うため、回路は継電器により動作する。掲示写真補足 組写真@は提供を受けた「94式対空2号無線機」を構成する送信機の写真である。前面パネルの上部に各段を監視する電圧計、電流計が装備されるが、本機ではその全てが欠落している。中央の蓋内部に各段の同調コイルが装置され、タップの切り替えにより運用周波数帯を変更する。 写真Aは背後より見た送信機で、内部は左より発振段、緩衝・励振段、電力増幅部に分割されている。右側の電力増幅部を構成するUX-860二本は破損している。 写真Bは発振段で、発振管のUF-210Bは欠損している。 写真Cは緩衝・励振部で、増幅管UX-860が装置されている。 写真Dは戦後南方に於いてオーストラリア軍の査察を受ける陸軍航空部隊の対空通信斑で、左が送信機、中央が配電盤、右端に発動発電機の一部が確認出来る。本写真の出典はAustralia War Memorialである。
この度、収集家である樋口高明殿より「国際電気五十年史」を御寄贈頂きました。樋口殿には以前より各種無線機材を頂いており、変わらぬ御協力に心より感謝申し上げます。 本史に関連し、当館は国際電気の母体である国際電気通信株式会社の「国際電気通信株式會社史」を所蔵しており、今般の御寄贈により、同社の戦前より戦後50年に渡る会社資料を所蔵する事となり、誠に幸です。国際電気通信株式会社及び国際電気株式会社に関わる若干の補足 明治2年(1869年)に東京-横浜間に公衆電信業務が開始され、本業務の所轄として民部省内に電信機掛が設けられた。以後幾多の変遷を経て、明治18年(1885)に逓信省が設置されると、郵便事業と共に電信事業は本省の所管となった。 大正後期になると無線電信の発達に伴い船舶・海外向け無線電信電話事業の拡大が要請され、逓信省は国策会社として設立した日本無線電信株式会社及び国際電話株式会社より施設の提供を受け、これに対処した。しかし、無線電信電話業務の需要は更に拡大し、政府は事業の円滑な推進を図るため、昭和13年(1938)に日本無線電信株式会社と国際電話株式会社を合併させ、国際電気通信株式会社を誕生させた。 昭和20年(1945年)8月15日、太平洋戦争が敗戦で終結した。昭和22年(1947年)、占領軍GHQは政府の無線通信業務に関わる設備を独占する国際電気通信株式会社を、財閥解体令により解散させ、設備・要員は逓信省に移管され、本省は国内・国際両電気通信業務を所管することになった。 之より先、国際電気通信株式会社に於いて設備の設計、製造を担当していた狛江工場部門は、戦後間もなくして米軍の大型無線機材の製造を請け負うなどし、名称も狛江製作所に改め独立経営体となっていた。しかし、GHQの財閥解体令により同製作所は電元工業株式会社に売却され、電元工業株式会社狛江工場として操業を始めた。その後間もなくして、同社の蚕糸機械部門に致命的な損失が発生し、昭和24年(1949年)、政府の会社応急法により狛江工場部門は「国際電気株式会社」として独立した。 一方、逓信省は昭和24年に郵政省と電気通信省に分割され、郵政省は郵便事業を、電気通信省は国内外の電気通信業務を所管することになった。しかし、電気通信省の業務形態は誠に非効率で、戦後の復興を強力に支えなければならない通信事業体としては問題があった。このため、業務の円滑な推進を目的として、昭和27年(1952)に電気通信事業は公法上の特殊法人とし設立された日本電信電話公社に移管された。また、昭和28年(1953)になると国際電信電話業務は国際電信電話株式会社法により、郵政省管轄の特殊会社「国際電信電話株式会社」として独立し、以後両通信事業体は戦後の経済復興を独占的に支えた。