この度、小田原在住のアマチュア無線家、JA1EGI日比野正男殿より、大戦期の下記米国海軍艦艇用受信機をご寄贈頂きました。日比野殿は軍用無線機、軍装、ラジオの収集家として知られ、日頃より多くの真空管、資料を当館にご提供頂いております。日比野殿のご協力、ご高配に心より感謝申し上げます。御寄贈品 米国海軍RBB(CRV-46147)型受信機(0.5-4MHz) 米国海軍RBC(CRV-46148)型受信機(4-27MHz) 米国海軍RBS型(CCT-46217-A)受信機(2-20MHz) ところで、当館は現在帝国陸海軍無線機材・電波兵器に関わる編纂作業を進めておりますが、この中で、同時代の英国、米国、ドイツ他諸国の関連機材についても、参考資料として併せ、概観を行いたいと考えております。 92式・3式特受信機( 0.02-20MHz)に代表される帝国海軍の艦艇用受信機の項では、以下の各国受信機を併せ紹介したいと考えており、今回漸く日比野殿の御高配によりRBB型及び、RBC型受信機の入手に至りました。概観予定受信機 米国海軍RBB(CRV-46147)型受信機(0.5-4MHz)・RBC(CRV-46148)型受信機 (4-27MHz) 米国海軍RAK型受信機(15-600KHz)・RAL型受信機 (0.3-23MHz)、ストレート構成・オートダイン検波方式 英国海軍CR.100型受信機 (1.6-30MHz) ドイツ海軍Lo 6 K 39型受信機 (1.5-25MHz)、ストレート構成・オートダイン検波方式 上記収集対象受信機の内、英国海軍のCR.100型受信機は梱包重量が40Kgを越えるため、国際郵便サービスが使えず、まず入手は困難です。また、ドイツ海軍のLo 6 K 39型受信機については、非常な希少品で有ることに併せ、重量が65Kgもあり、こちらの入手は絶望的です。Lo 6 K 39型受信機は米国海軍のRAK・RAL型と同様にストレート構成・オートダイン検波方式ですが、その構造はまるで、アルミ合金の塊をくり貫き、構成部品を埋め込んだ様で、誠に驚かされます。 これらより、入手困難な両受信機については海外の収集家に御願いし、各部の写真をご提供頂くつもりです。写真補足 掲示組写真@が、今般日比野殿より御寄贈頂いた米国海軍の艦艇用受信機です。下部左が短波帯用のRBC型受信機、右が長波帯用のRBB型、上に置かれたのがRBS型(短波帯用)受信機です。 写真Aが米国海軍のストレート式受信機RAK型(左)及びRAL型(右)で、RBB型・RBC型受信機は本機材の後継機です。 写真Bは大戦期に於ける英国海軍の主要艦艇用受信機であったCR.100型受信機です。 写真Cはドイツ海軍のストレート式受信機Lo 6 K 39型で、陸上局や大型艦艇で使用されました。
当横浜旧軍無線通信資料館は参考資料として、1946年9月発行の創刊号より1970年迄のCQ誌を収集致しております。皆様のご協力により収集は大分進捗致しましたが、引き続き以下の欠番があります。つきましては、該当CQ誌をご所蔵の方が居られましたら、収集にご協力を、是非宜しくお願い申し上げます。 CQ誌欠番(2018年6月4日現在)1949年---I J K 1950年---@ A B C D E G H J 1951年---@ A B C D E F G H I J K 1952年---@ A B C D E F G1953年---B C D E G 1954年---@ E F H I J K1959年---J1963年---E 1964年---J K 1966年---K 1967年---A F G I K 1968年---@ A B C D1969年---@ B C
先般、国内のNet Auctionで、帝国陸軍の対空警戒用レーダーに使用された東芝製の強制空冷式送信管、RT-323を入手した。本管は箱型トラックに装備されたタチ7号(超短波警戒機乙車装用)、トラックでの運搬用レーダーであるタチ18号(超短波警戒機乙車載用)及び、船舶に装備されたタセ1号(船舶用電波警戒機乙)等の送信管として使用された。当館は帝国陸海軍電波兵器に関わる送信管の蒐集を行っており、今般の入手は誠に幸であつた。 なお、関連写真、資料をFacebook「旧日本軍無線機 etc.」に掲示した。https://www.facebook.com/groups/1687374128228449/?ref=bookmarks送信管RT-323諸元(電子管の歴史)線條電圧: 16V/電流: 20A最大陽極電圧: 10,000V陽極損失: 750w総合伝導度: 5.5m(モー)増幅率: 23μ(ミュー)最大周波数: 120MHzタチ7号装置概要 タチ7号は陸軍の主要対空監視用レーダーであるタチ6号に続き開発された車輌装備式の野戦用電波警戒機で、本機はその機動性を生かし、必要各地に臨機応変に配備された。本レーダーの測定最大距離は200Km(編隊)で、測定は最大感度方式であり、波形表示はAスコープ方式である。 本警戒機は特別仕様の箱車型トラック3台に装備され、これに修理要具、予備品を積載したトラック1台が随伴した。タチ7号は米軍の車装式警戒用レーダーSCR-270に類似し、開発に際してはフィリピンでの鹵獲機材が参考にされた考えられる。 なお、SCR-270はハワイ島に設置され、帝国海軍の真珠湾攻撃に際し、侵入海軍機を補足したレーダーとして知られている。タチ7号電波警戒機諸元用途: 対空早期警戒周波数: 100-116MHz繰返周波数: 750Hzパルス幅: 20-40μs尖頭出力: 50kw空中線: 半波長ダイポール水平4列3段、反射器付、地上高8m、利得35、 送受兼用水平ビーム: 20-30°送信機: 発振管RT-323( P.P.)変調方式: パルス変調、変調管UV-203A x2(並列)受信機: Wスーパーヘテロダイン方式、高周波増幅2段(UN-954 x2)、第１混合(UN-954)、第1局部発振(UN-955)、第1中間周波増幅3段(UZ-6D6 x3)、第２混合(UZ-6C6)、第２局部発振(UZ-6C6)、第2中間周波増幅3段(UZ-6D6)中間周波数: 第1中間周波10MHz、第2中間周波4MHz帯域幅: 500KHz利得: 120db測定方法: 最大感度方式信号表示: Aスコープ方式掃引幅: 0-200km測定距離: 編隊200km、単機165km測距精度: ±5km測角精度: ±5°電源: 17kVAディーゼル発電機、3相220V総重量: 18,000kg(積載トラック4台込)製造: 住友生産台数: 約60台タチ7号概観 本レーダー構成する送信装置、受信装置及び発電装置は各箱車型トラックに装置され、空中線装置は組み立て式で、受信車の上部に設置された。空中線装置 本空中線は半波長ダイポール水平4列3段、反射器付で、受信車の上部に組み立てられる櫓に装置され、最頂部は地上高8mである。空中線の回転は手動式で、360°の回転を可能とするため、空中線と饋電線の結合は静電結合方式である。本空中線は送受信兼用で、受信機入力側饋電線には放電管B-3が装置され、送信波が直接受信機に入り込むのを防いでいる。送信装置 本装置は送信機及び、衝撃波変調機により構成されている。送信機 本機はレッヘル線同調回路で構成される三極管RT-323P.P.による自励発振器で、変調管UV-203Aによりグリッドを制御され、尖頭出力50Kwで発振する。送信装置には送信出力波監視、観測用の、簡易なオシロスコープが設置されている。衝撃波変調機 本変調機は同期信号発生器及び変調部により構成されている。同期信号発生器はブロッキング発振回路により750Hzの同期用基本信号を発生し、指示器及び変調部に供給する。変調部では同期信号より幅20-40μs のパルスを発生させ、変調管UV-203Aは出力パルスにより発振管RT-323のグリッドを制御する。受信装置 本装置は受信機及び、反射波を観測する指示器により構成されている。受信機 受信機はWスーパーヘテロダイン方式で、高周波増幅2段、第１中間周波増幅3段、第2中間周波増幅3段構成である。第一中間周波数は10MHz、第2局部発振回路は水晶制御方式であり、第２中間周波数は4MHz、帯域幅が500KHz、総合利得は大凡120dbである。 本受信機はタチ6号と同様に受信信号を検波せず、第２中間周波増幅信号を直接指示器に出力する。指示器 本指示器は掃引信号発生回路及び、表示管回路より成る静電式のオシロスコープである。受信機の第2中間周波増幅出力はタチ6号と同様に、表示管の上側偏向板に直接加圧される。波形表示は反射パルスの振幅を縦軸に、距離を横軸(時間軸)で表すAスコープ方式で、測定は最大感度方式である。 掃引信号発生回路は変調機より供給される同期信号750Hzを基に掃引用鋸歯状波を発生させ、受信反射波を静止画像として画面表示する。本指示器は測距用マーカー信号回路を具えて居らず、標的波の距離測定は表示管に印刷された距離目盛により行う。探索操作 探索担当は受信反射パルスを最大感度方式で測定する。本式では受信パルスの振幅が最大となる様に空中線を回転操作し、標的に正対させる。測定担当は空中線の角度により標的波の方位を測定すると共に、距離目盛により測距を行う。写真補足 掲示組写真@は今般入手した東芝製の強制空冷式送信管RT-323である。残念ながら本管のヒーターは断線していた。 写真A左はRT-323、右は海軍の住友製強制空冷式送信管TR-1501である。TR-1501は海軍1号電波探信儀1型後期型の送信管(P.P.構成)として使用された。 写真Bは戦後米軍の調査を受けるタチ7号である。本機材は資料が非常に少なく、良い写真がない。当該写真の出典は、戦後米国陸軍調査団が帝国陸軍の電子機器に関わる調査結果を纏めたJAPANESE WARTIME MILITARY ELECTRONICS AND COMMUNICATIONS SECTION Y JAPANESE ARMY RADARである。
先般、大戦期の米国海軍携帯式無線電話機TBY-8/ CRI-43044及び、陸軍の野戦用無線電話機SCR-194/BC-222を入手した。CRI-43044の入手先は国内のNet Auctionで, BC-222は米国のebay Auctionであるが、共に価格は妥当で、程度も良好であった。購入は何れも無線機本体のみで、送受話器や空中線等のアクセサリー類は付属していない。 ところで、当館は旧軍無線機材の編纂作業を進めているが、この中で、帝国陸軍の94式6号無線機や、海軍の97式軽便無線電話機等の携帯式簡易無線電話機と併せ、各国の類似機材についても「簡易無線電話機の系譜」として纏めたいと考えている。このため、今般入手した両機も、本作業に向けた資料収集の一環である。 先の大戦に於いて、米国は短波機材であるSCR-563-A/BC-611や、VHF帯を使用したFM機材SCR-300/BC-1000等の高性能携帯式無線電話機を導入し、本分野で大発展を遂げた。しかし、これは大量生産、大量消費が可能な経済大国、米国が故に実現出来たものであり、他の諸国に於いては我が国と同様に、簡易型無線電話機が大戦終了まで生産され、使用され続けた。 なお、関連写真、資料をfacebook「旧日本軍無線機etc.」に掲示した。https://www.facebook.com/groups/1687374128228449/permalink/1887982738167586/簡易型無線電話機 本式の無線装置は帝国陸軍の94式6号無線機や米国陸軍のBC-222に代表されるが如く、運用周波数にVHF帯(一部セミVHF)を使用し、装置は受信が超再生検波、送信は自励発振方式で、構成真空管は1〜数本である。また、簡易型無線電話機は通常発振部と検波部が兼用であり、変調部は受信部の低周波増幅回路を兼ねている。何れの装置も送信出力は0.5-1w程度で、対向との通信距離は装備空中線で0.5-2Km程度である。 本式の無線装置は回路構成が簡単で製造が容易なため、当時の我が国の様に、予算が十分でない国の軍隊には好ましい機材であった。しかし、動作が不安定で、また、受信回路よりの輻射により、同一場所で複数の機材を運用することが難しい等々、多くの欠点もあった。 なお、1960年代の後半、我が国のアマチュア無線家の間で流行った双三極管3A5一本による50MHz帯のトランシーバーは、本簡易無線電話機の典型である。各国の簡易無線電話機材概観米国陸軍SCR-194/BC-222 SCR-194は1930年代の後半に開発された米国陸軍の歩兵用携帯式無線電話装置で、兵1名が背負い移動しての運用が可能であった。装置は無線機BC-222、乾電池BA-32、ロッド伸縮式空中線AN-29、送話器T-24-E、受話器HS-22-B及び、移動用キャンバスバッグBG-71等により構成され、運用周波数は27.7-52.2MHzで、構成真空管は二本である。 BC-222は帝国陸軍の94式6号無線機に類似する簡易無線電話機で、高周波部は三極管VT-67(30)、低周波部は五極管VT-33(33)の二本により構成されている。送信時、高周波部は自励発振回路、低周波部は陽極変調回路として動作し、また、受信時は高周波部が超再生検波、低周波部が低周波増幅回路として機能する。本式では発振・検波回路が兼用のため、送受信周波数は同一となる。 BC-222の運用周波数は27.7-52.2MHzであるが、この周波数帯を差替え式コイル2本で対応する。同調ダイアルは周波数表示方式ではなくチャンネル(CH)表記方式で、全周波数帯を62CHに分割している。このため、各CHの間隔は400KHzで、CH-1は27.70MHz、CH-62は52.10MHzとなる。 なお、本機の運用形態はプレストーク方式である。SCR-194/BC-222緒元用途: 歩兵用通信距離: 約1.5km運用周波数(送受信同一): 27.7-52.2MHz(2バンド)構成真空管(送受兼用): VT-67(30)、VT-33(33)送信構成: 発振/三極管VT-67、電話(A3)出力0.5w、陽極変調(ハイシング変調)/五極管VT-33受信構成: 超再生検波VT-67、低周波増幅VT-33電源: BA-32型乾電池(3V、145V)、空中線: AN-29-B(約2m伸縮ロッド式)米国海軍TBY-8/ CRI-43044 TBYは1930年代の後半に開発された米国海軍の携帯式無線電話装置で、陸戦隊や艦隊等海軍各部署で広義に使用された。装置は無線機CRI-43044、ロッド伸縮式空中線CWN-66087又は66087-S、電鍵CRH-26013A、送受話器CTE--51022、専用電池CNC-190188及び移動用キャンバスバッグCSS-10039B他により構成され、運用周波数は28-80MHzである。本機は簡易機材ながら送信発振部と受信検波部が独立した構造のため、構成真空管は7本と多い。 CRI-43044は自励発振・直接輻射方式の送信部、高周波増幅回路付超再生検波部及び、送信時の変調回路、受信時の低周波増幅回路を兼用する低周波部により構成されている。本機の高周波回路は送受信部が独立した構成で、運用周波数28-80MHzをターレット式同調コイル切替機構により4バンドで運用する。 本機の同調ダイアルは周波数表示方式ではなく、SCR-194と同様にCH表記方式である。全周波数帯は131CHに分割され、このため、各CHの間隔は400KHzである。無線機の筐体上部にはCHと周波数の対比表が装置されており、必要に応じ運用周波数を確認する事が出来る。 TBYは兵一名が背負い移動しての運用が可能であるが、通常は半固定式で運用する事が多かった。本機は大戦終了まで使用されたため、開発以降多くの改良が施され、各型が生産されたが、各機の基本回路構成に然したる違いは無い。 なお、本機の運用形態は電話がプレストーク、変調電信はブレークイン方式である。TBY-8/ CRI-43044緒元用途: 海軍陸戦隊用通信距離: 約1.5km電波形式: 変調電信(A2)、電話(A3)送信出力: 0.5W運用周波数: 28-80MHz(4バンド)送信構成: 発振/三極管958A(P.P.構成)、陽極変調/双五極管1E7G(五極部.P.P構成)、音声増幅・低周波発振/三極管30受信構成: 高周波増幅/五極管959、超再生検波958A、低周波増幅1段30、低周波増幅2段1E7G(五極部.P.P構成)、較正用水晶発振30電源: CNC-19018B型乾電池(156V、3V、1.5V、-7.5V)空中線: ロッド型、2.7m10段繋総重量: 約13Kg英国陸軍WS-17 WS-17は1941年に導入されたサーチライト管制用の簡易無線電話装置で、管制司令部と運用部門との指令通信に使用された。本機の運用周波数は46-64MHz(1型)で、構成真空管は二本である。WS-17には原型と改良型があるが、運用周波数が若干異なるだけで、基本回路に大きな違いはない。 WS-17は典型的な簡易無線電話機で、装置は送信が自励発振・陽極変調方式、受信が超再生検波・低周波増幅方式である。運用周波数は原型が46-64MHz、改良型が44-61MHzで、運用時に於けるチャンネル設定は500KHz間隔である。 無線機本体は電源及び送受話器の収容部を具えた木箱に収容され、容積は40x37x23.5cmで、高圧用積層乾電池及び低圧用蓄電池を含む重量は約20Kgである。本機は電源に乾電池と蓄電池を混用し、無線機本体を木製のケースに収容するなど、誠に英国的な機材である。 なお、英軍の歩兵用電話通信機材としては、1941年に導入された短波機材であるWS-38が主用された。WS-17諸元用途: 探照灯管制連絡通信距離: 3-4.5km周波数: 46-64MHz(1型)、44-61MHz(2型)電波形式: 電話(A3)送信:出力: 0.3W送信構成: 自励発振/三極管AR-6、陽極変調/四極管ARP-18受信構成: 自励式超再生検波AR-6(送信発振部兼用)、低周波増幅ARP-18(送信変調部兼用) 電源装置: 低圧2V/75Ah蓄電池、高圧60V積層乾電x2直列接続空中線: 1/2波長反射器付ダイポール(垂直偏波)、ロンビック型重量: 20Kg(含低圧用蓄電池)ドイツ陸軍Kl.Fu.Spr.d Kl.Fu.Spr.dはドイツ陸軍が1930年代の後半に導入した歩兵用の携帯式無線電話機で、兵一名が携行し運用を行った。本機の運用周波数は32-38MHzで、構成真空管は四本である。 Kl.Fu.Spr.dの送信部は発振周波数の安定及び、良好な変調特性を考慮した自励発振・電力増幅方式である。また、送信時の送話器音声増幅に送信電力増幅管を兼用するレフレックス回路を採用している。受信部は送信部の発振回路と兼用の超再生検波方式であるが、前段に動作休止の送信部電力増幅回路を配置する構成で、検波回路よりの輻射抑制を考慮した設計となっている。 本機の運用周波数は 32-38MHzであるが、実際の運用周波数は事前に設定する大凡300KHz帯域である。通常Kl.Fu.Spr.dの運用は200KHz間隔で行うため、実質の周波数設定は1CHである。本機は発振、検波回路が兼用のため、送受信周波数は同一となる。また、運用形態はプレストーク方式である。 なお、戦後各国で普及した折り曲げ自在の薄板式空中線は、本機が起源であろうと考えられる。Kl.Fu.Spr.d緒元用途: 歩兵用通信距離: 2-4km周波数: 32-38MHz電波形式: 電話(A3)送信出力: 0.2W送信構成: 主発振DDD25/双三極管(1/2)、電力増幅RL1P2/五極管、陽極変調DDD25(1/2)、音声増幅(電力増幅管兼用レフレックス)受信構成: 超再生検波(DDD25(1/2)、低周波増幅1段RL1P2、低周波増幅2段(変調回路兼用)DDD25(1/2)電源: 乾電池、高圧150V、低圧1.4V空中線:垂直型1.6m、4mダブレット(整備品)運搬: 兵員一名にて携行ドイツ陸軍Feld.fu. B/C Feld.fu. B/Cは1930年代の後半にドイツ陸軍が導入した携帯式無線電話機で、兵一名が携行し運用を行った。本機材にはB型及びC型があり、B型の運用周波数は100-119MHz、C型は120-138MHzで、両機の構造は同一であり、構成真空管は3本である。 Feld.fu. B/Cは帝国陸軍の94式6号無線機や、米軍のBC-222等と類型の簡易無線電話機材ではあるが、当時にあって100-140MHzをCH切替方式で運用した特記すべき携帯無線機であり、ドイツに於ける高周波技術の高さを明示している。 Feld.fu. B/Cは送信部が自励発振、受信部は超再生検波方式で、発振、検波回路が兼用のため、送受信周波数は同一となる。運用周波数はロータリー構造の切替式で、Feld.fu. Bの場合は100-119MHzを182-210CHの28CH に分割している。本CH分割はドイツ野戦無線機に共通した物で、CHが共通する場合は異機種間での通話が可能となる。 無線装置は高周波部、変調・低周波増幅部及び電源部にブロック化され、各部が組み合わされた構造である。無線装置はベークライト製の外筐体に収容され、容積は30x11x35cm、内蔵蓄電池を除く重量は 7.5Kgである。 無線機本体は装置されたベルトにより担務要員が背負い携帯し、運用はプレストーク方式である。Feld.fu. B/C緒元用途: 歩兵用通信距離: 1,200m周波数: B型100-119MHz、C型120-138MHz電波形式: 電話(A3)送信: 出力0.15W、発振/三極管RL2.4T1(検波管兼用)、陽極変調RL2.4P2/五極管(兼低周波増)受信: 高周波増幅/五極管RV2.4P700、超再生検波RL2.4T1(兼発振管)、低周波増幅RL2.4P2(兼変調)電源: 2.4Vニッケル蓄電池、振動式直流変圧器(高圧)空中線: 垂直ロッド型、B型80cm、C型70cm運搬: 兵一名が携行帝国陸海軍簡易無線電話機材 我が国に於ける歩兵用無線電話機の代表は、陸軍の94式6号無線機で、運用周波数は30MHz帯、構成真空管は双三極管30MC一本である。本機材の開発は1934年(昭和9年)であるが、実際には1931年(昭和6年)の満州事変に際し実戦使用が行われ、この時期諸外国に於いて歩兵用無線電話機を装備した軍隊は無かったと考えられる。 一方、海軍は1937年(昭和12年)に94式6号無線機を模倣した97式軽便無線電話機を開発した。また、大戦後期には、米軍のBC-611に外観が類似した簡易機材である試制携帯無線電話機を開発するが、本機は完全な失敗作であった。 戦争末期になると試制携帯無線電話機を木箱に入れた試製五式無線電話機を導入するが、本機は本土決戦時に於ける、ゲリラ戦用とも考えられる究極の簡易無線電話機であつた。 上記の様に、帝国陸海軍に於いては歩兵用無線電話機の構成は基本的に大戦終了まで変わることが無く、残念ながらこの分野での技術的発展は無かった。陸軍94式6号無線機(普及型) 本機は双3極管30MC一本により構成される典型的な簡易無線機材で、送信時は自励発振・陽極変調、受信時は超再生検波・低周波一段増幅構成の無線装置として動作する。電波形態は電話(A3)及び変調電信(A2)で、A2用の電鍵は筐体側面に装置されている。 94式6号無線機の超再生検波回路は他励式(注)で、陽極回路には周調(クエンチング)周波数30KHz発振用の、間歇発振コイルを装置している。この周調発振用コイルを装置する超再生式検波回路は、陸海軍簡易機材に共通である。 空中線装置はロッド式で、主空中線とカウンターポイズにより構成され、接続器を介し装置の前面に装着する。 無線装置の筐体はアルミ板金製のケースに収容され、容積は13x18x8cmで、革製の収容ケース、空中線装置を含む総重量は3.5kgである。 電源は背負鞄に収容される乾電池であるが、本機では電池の消耗を防ぐため、手回式発電機と乾電池を混在して使用する事が出来る。電源に乾電池のみを使用する場合は、兵一名での移動運用が可能であるが、発電機を使用する場合は、発電手が発電を担当し、兵二名が一組で運用を行う。 なお、開発当初、6号無線機の運用周波数は25,000〜30,000KHzの1バンド方式であっが、急速な需要の拡大に伴い、その後運用周波数帯は25,000-45,000kHzの3バンドに拡張された。94式6号無線機(普及型)緒元用途: 歩兵用通信距離: 2km周波数: 25,000〜30,000KHz(3バンド)電波形式: 変調電信(A2)、電話(A3)機材構成: 双三極管UZ-30MC一本による自励発振、超再生検波方式送信: 出力0.5w(A2・A3)、発振UZ-30MC(1/2)、変調UZ-30MC(1/2)受信: 超再生検波30MC(1/2)、低周波増幅UZ30MC(1/2)電源: 手回発電機及び乾電池（平角四号２個、B十八号６個）空中線: L型、垂直部1.4m、カウンターポイズ水平部0.65m、運搬: 駄馬1頭に4機駄載、1通信機材は兵員一名にて携行可開設撤収: 兵1名にて1-2分整備数: 6,665機(戦中)写真補足 組写真@が今般入手した米軍機材である。共に低圧・高圧一体型乾電池を装置の下部に装着し、本体付属のベルトで固定する。残念ながら、BC-222はベルト類が欠損している。 写真Aは今般の入手機材を含む各国の簡易無線電話機である。これら以外にも、同時代のソビエト陸軍簡易無線電話機材であるPbC、PPY等を入手したいと考えているが、現在まで実物を確認した事はない。 写真Cは帝国陸海軍の簡易無線電話機である。外観が米軍のBC-611に類似した海軍の試制携帯無線機は大失敗作で、試験導入後間もなくして送受話器及び電源が外部接続式に改造された。更に程なくしてロッド式空中線も撤去され、結局本機は単なるアルミの筐体に納められた簡易無線機となってしまった。大戦末期、本機は木箱に収容替され、試製五式軽便無線電話機として復活した。 写真Cは帝国陸軍の94式6号無線機であるが、本機は導入以降、若干の改良のみで大戦終了まで使用され続けた。(注) 他励式超再検波とは、検波管回路とは別に、クエンチング周波数発生用の周調発振回路を備えた方式である。しかし、之とは別に、検波管回路に周調周波数発生用の間歇発振用コイルを装置した回路についても、分類は自励式ではなく、他励式となる。
この度、米国のAntique Wireless Association(AWA)博物館の学芸員次席である James Kreuzer氏より掲示写真に関わる調査依頼がありました。依頼内容は当該受信機の機種及び、写真に写る人物の特定です。 本機は鉱石(注)検波式受信機に初期型の三極管二本で構成された低周波増幅器を付加した構造で、開発は逓信省電気試験所と考えられます。受信機の構成、真空管の構造から本機の製造は1917年頃と推察され、また、写真に写る人物は試験所の技術者と考えられます。 つきましては、上記に関わる情報をご所蔵でしたら、ご協力の程を、是非宜しくお願い申し上げます。 なお、James Kreuzer氏には先年、帝国海軍の対空監視用レーダーである1号電波探信儀1型(11号電探)を構成した同期信号監視用オシロスコープの写真をご提供頂いております。(注) 本受信機の検波器は外部付加式である。この時代は鉱石式以外にも各種の検波器が逓信省電気試験所他で開発されたため、写真の検波器が鉱石式であるのかは判定がつかない。
下項で掲示の如く、先日横須賀市野比にある横須賀リサーチパーク(Yokosuka Research Park)に開設されている「YRP無線歴史展示資料室」を見学させて頂いた。YRPはかねてよりこの地にあったNTT横須賀通信研究所を中心に、公的な研究機関や国内外の主要企業、大学の研究室が集合した無線通信分野の一大研究開発都市で、場所は東京湾に面した野比に位置している。 このため、当日は先般ポーランドより入手した携帯式対空監視用電波探知機、「9S13」を携行し、東京湾を航行する船舶のレーダー波を探知してみる事にした。電波探知機「9S13」 本機は冷戦時代にソビエト陸軍が開発した歩兵用の対空警戒用電波探知機で、レーダーを搭載した攻撃機やヘリコプター等の敵航空機を探知、発見し、併せ携行する小型の地対空ミサイルでこれを殲滅しようとする誠に劇画的な兵器である。 「9S13」の構造は非常に簡素で、装置は簡易なホーン型空中線、シリコン系検波器、空洞共振器及び、半導体の低周波増幅器により構成され、探知は片耳式受話器方式である。云ってしまえば、「9S13」はマイクロ波用の鉱石ラジオであるが、先の大戦中、ドイツの潜水艦隊は本機に相似した機材により、英米の対潜哨戒機や駆逐艦と壮絶な戦いを繰りひろげた。 実戦に於ける本機の使用方法は至って簡単で、ホーン型空中線を探知機の筐体上部又はヘルメットに取り付け、装置を首から吊し、受話器を装着し、前方の空中を探索する。探知試験 さて、当日は「YRP無線歴史展示資料室」を見学の後、三浦海岸に移動し、剣崎及び三崎向に分かれる三叉路に位置するマクドナルドで受信試験を行う事にした。この店の前は東京湾の出入り口である浦賀水道で、18Km先は対岸の房総半島に位置する金谷であり、その背後は館山である。 両岸の中間点が水路で、東京湾に出入りする本船は必ずここを航行する。当日は花曇りで視界は必ずしも良好ではなく、また、16時過ぎのこともあり、頻繁に往来する船舶のレーダー波受信には好都合と考えられた。 幸い店内には客もなく、早速沖合に向け探知機をセットした。目視出来るだけでも、測定が可能と思われる範囲には5〜6隻の大型船舶が航行している。ドキドキしながらスイッチを入れると、複数のレーダー波がS5〜8程度で良好に受信出来た。 信号音はギャッ・ギャッ・ギャッ、キッ・キッ・キッ等色々であるが、各受信波の繰り返し間隔は2.5〜3秒程度であり、このため、空中線の回転数は20〜24/分位と考えられた。 現在の船舶用レーダーの運用周波数は9000MHz台、繰り返し周波数は300-4000Hzと考えられるが、当該電波探知機は受信周波数の確定を行う事が出来ず、また、連続受信ではないため、繰り返し周波数についても明確に確認することは出来ない。 ところで、以前一度、本探知機を入手時に、近郊の厚木飛行場で受信実験を行ったが、その際は受信信号が１波で、それがレーダー波であるのかは確定出来なかった。しかし、今般の受信波はレーダーパルスに間違いはなく、野戦用電波探知機で実際のレーダー波を受信出来、誠に大感激であった。 その後はポテトを食べながら、方位の確定など、暫く遊ばせて頂いたが、鉱石式マイクロ波用電波探知機の有効性を実感すると共に、この様な兵器で戦った先人達の苦労が偲ばれた。
先日、横須賀市野比にある横須賀リサーチパーク(Yokosuka Research Park)に開設されている、YRP無線歴史展示資料室を見学させて頂いた。 YRPは、かねてよりこの地にあったNTT横須賀通信研究所を中心に、公的な研究機関や国内外の主要企業、大学の研究室が集合した無線通信分野の一大研究開発都市である。YRP無線歴史展示室は本施設の1号館一階に開設され、収蔵展示物は関連各企業や大学、有志により寄贈、寄託をされた物だそうである。 YRPの性質上展示は無線技術に特化しているが、その内容は日本海海戦に使用された36式無線電信機の複製より、第5次世代の携帯電話に至まで、誠に広義に渡っている。本分野は一般の方々や低学年の子供達には若干難解ではあるが、展示はパネルを多用し理解が容易となる工夫がなされており、また、補助教材として多くの自作実験装置が展示されていた。 YRPは三笠記念艦を有する横須賀市の一角に位置するため、展示物の中でも日本海海戦で活躍した36式無線電信機には力が入っており、高圧発生用の誘導コイルは誠に素晴らしく復元されていた。また、受信機に使用されたコヒーラ検波器(スイッチ)の実験装置も用意され、その動作が容易に理解出来る様に配慮が成されていた。併せ、火花式通信装置に関連し、TYK無線電話機の自作実験装置も展示されており、誠に驚いた。本実験機材では、空中線回路に挿入したカーボン式送話器による送話実験にも成功されたとの事である。 展示物は何れ素晴らしく興味は尽きないが、小生が最も驚いたのは帝国海軍の対空監視用レーダーである1号電波探信儀3型(13号電探)の部品格納筺が展示されていた事である。当館は13号電探を展示し、予備品収容筺を所蔵しているが、部品格納筺は未所蔵で、期せずして本品に出会い誠に幸であった。 さて、YRP無線歴史展示室の太田室長には長時間にわたりご説明を頂き恐縮したが、YRP設立の意義も含め、多くを学ばせて頂いた。また、YRPの中心施設である現NTT横須賀通信研究所には個人的に若干の思い出もあり、誠に素晴らしいYRP無線歴史展示室の見学となった。
先般、当館が所蔵する陸軍型、海軍型水晶片の分類整理を行った。この折り、発振不良品であっ陸軍の3号型水晶片を分解し内部構造を確認してみた。本水晶発振子は、陸軍の第三次制式制定作業に於ける研究審査の過程で開発されたと考えられるが、94式以降も大戦終了まで、野戦、車両用無線機材に多用され、陸軍の代表的水晶発振子となった。このため、以下にその開発に関わる経緯及び、構造の若干を掲示した。陸軍第3次制式制定と水晶発振子 水晶はロツセル塩と同一の圧電素子で、圧力を加えれば電荷が発生し、電荷を加えれば震動が発生するが、この現象はエピゾン効果として説明されている。帝国陸海軍はこの効果を応用した水晶振動子を送信装置他に多用し、発振周波数の安定に努めた。 特に陸軍は1931年(昭和6年)より本格化した第三次制式制定機材(後の94式・96式)の研究審査に際しては、運用周波数は100〜60,000KHzを使用し、送信機は超短波帯を除き水晶制御方式とする事を決定した。当時水晶発振子を製造する原石はブラジルより輸入していたが、戦略物質である水晶を外国に依存する事は、国軍自立の観点からして大いに問題があった。しかし、陸軍は大英断により、運用の簡素化と、安定した通信を確立するため、水晶発振子の利用を選択した。このため、大戦末期には貯蔵水晶原石の枯渇に直面したが、水晶発振子を装備した無線装置は、最前線の可搬式小型機に至るまで、其の動作は極めて安定したものであり、同時代の各国軍用無線機との違いを際立たせた。水晶発振子と温度係数 1920年(大正9年)の後半より短波帯に於ける商業通信が盛んになり、発振周波数の安定度について国際的な取り決めが必要な状況となった。このため、1932年(昭和7年)になり、国際電気通信条約により、その偏差値は2× 10-4(10のマイナス4乗)以下に確定したが、この時期、短波帯の発振用水晶片にはX板の厚み振動子を使うことが一般的であった。 水晶発振子の周波数変動要因は周囲の温度だけであるが、X板の温度係数は-2× 10-5もあった。また、GEのエリスが1926年(大正15年)に開発したY板は発振が容易で好評であったが、温度係数はさらに大きく＋8× 10-5であった。何れの水晶片も温度が10℃ 変わると国際通信条約の許容値を越えてしまうため、当時発振子は一定の温度を維持する恒温槽に収容され使用される事が多かった。このため、温度特性に優れた水晶振動子の研究が世界各国で進められることになった。 Xカットの水晶は温度を上げると周波数がマイナス方向に動き、Yカットの水晶振動子はプラス方向に動き、その温度係数は逆特性である。このため、温度特性に優れた水晶振動子については、X板とY板の中間であるZ軸の周囲に於いて、ある回転角度の板でゼロ温度係数が得られるのではないかと考えられ、世界各国で研究が行われたが、結局この探索が成功することはなかった。古賀厚み振動理論とRカットの発見 当時我が国に於ける水晶発振子の研究は、東京工業大学の古賀逸策が、Y板がX板よりはるかに低い周波数で発振する事に着目し、その振動のメカニズムについて研究を進めていた。1932年になり、古賀は厚み振動の一般理論を纏め発表したが、この理論により、任意の角度で切り出した水晶板の、厚み振動の共振周波数が計算できるようになった。このため、厚み振動の系統的研究が飛躍的に進展することになり、温度特性の良い振動子の研究は更に促進された。 古賀の厚み振動理論により、Y板をX軸のまわりに回転した回転Y板では、X軸に平行な「厚みすべり振動」のみが圧電的に励振されることが判明した。このため、古賀は助手の高木昇と共同し、回転Y板の特性調査を行い、R面、R′ 面に平行な板では温度特性がY板の1/4に改善されることを発見し、これをR板、R′ 板と名付けた。また、更なる調査により、X軸に平行でZ軸から35°15′近辺に温度係数が零となる切断角度を発見し、これをR1板と名付け、温度の変化により発振周波数が殆ど影響を受けない「Rカット」による水晶発振子の開発に成功した。現在AT板と呼ばれるカットが、古賀が発見したこのRカットである。3号型水晶発振片 本水晶片の外筺はモールド製で、容積は37x 15 x 32mmであり、両側面には発振出力用の金属片が装置され、水晶片受け口にスライドさせ装着する構造である。3号型水晶片は密封式で、当時の一般的水晶片とは異なり、分解することは出来ない。 3号型水晶片とRカット 1931年(昭和6年)、陸軍通信学校研究部は第三次制式制定に向けた次期機材の研究審査に着手し、超短波帯以下の送信機(受信機)には水晶発振子の使用を決定した。このため、後に3号型水晶片として製品化される発振子の構造は、この時期に決定されたと考えられる。しかし、当時水晶振動子は、水晶のY軸に平行してカットするXカット板が一般的で、当初研究部は本式の水晶板を念頭に発振回路の設計を行ったと考えられる。 翌1932年(昭和7年)、東京工業大学の古賀逸策教授がRカットを発見した。本カットとはX軸に平行で、Z軸から35°15′近辺に位置する温度係数が殆ど零となる切断角度で、発振周波数が周囲の温度による影響を殆ど受けない。この発見を受け、陸軍は明電舎に本カットの水晶片の開発を依頼し、3号型水晶振片として完成した。 3号水晶片の問題点 本水晶片の発振は非常に安定していたが、暫く使用しないと発振不良を起こす欠陥があった。水晶片の表面には「発振不良ノ時ハ机上ニ軽打スルコト」と表記されており、3号型水晶振動子の発振不良が恒常的で有った事が伺える。事実、当館が大変お世話になり、陸軍第25軍軍通信隊で分隊長を務められた故柿沼由三殿は「3号型水晶は暫く使わないと発振をしなくなる事があり、水晶に表示の如く、物に軽く打ちつけ、動作を回復させた」と話されておられた。しかし、この発振不良はRカット等の水晶板自体の問題ではなく、水晶片の構造に起因する物であり、主原因は水晶板と接合金属部の接触不良によるものであった。陸軍3号型水晶片内部構造 本水晶振動片の内部構造を掲示するため、発振不良品を分解してみた。3号型水晶片は二枚の接触金具で挟んだ水晶板を絹テープで巻き、ベークライト製の内筺に入れ、之を外筺に納め、発振出力金物が取り付けられた蓋を、両側面に貼り付けた構造である。 水晶接触金具より出力された接線二本は、外筺両側面の発振出力金物に半田付けされており、分解は先ずこの半田を取り外す。次に尿素系接着剤で固定された左右の蓋を取り外すと、外筺より内筺を押し出すことが出来る。 内筺には、コルク板二枚が水晶発振部を挟み込み収容されている。水晶発振部はアルミ合金と考えられる金具二枚が水晶板を挟み、その外周を絹製のテープで3回ほど巻き、接着剤で固定している。水晶板及び接触金具の大きさは20x20mmで、金属の厚さは1.5mmである。水晶板を挟む金具の接触側は内部が円周に極浅く削られ、残った四隅で水晶板を挟み込む構造である。この接触金具の片隅には砲金が埋め込まれ、外側よりこの部分に接線が半田付けされている。 内部構造と発振不良 前述の如く3号型水晶片には「発振不良ノ時ハ机上ニ軽打スルコト」と表記されており、本水晶振動子の発振不良は頻繁に発生したと考えられる。 さて、3号型水晶片の水晶板は接触金具二枚により挟まれ、絹テープで固定されている。しかし、構造からして、当初よりテープによる圧着効果が大きいとは考えられない。また、構造的に本水晶片の内部は湿気やすく、接触金具と水晶の圧着は容易に弛緩したと推測される。一方、水晶発振子部は上下二枚のコルク板に挟まれ内筺に納められているが、この板は緩衝目的で、スプリング等とは異なり、発振部の継続的圧着力には欠けていたと考えられる。 上記により、3号型水晶片は水晶板と接触金属の圧着が不十分で、暫く使用しないと接触部が酸化し、結果、発振不良が発生し、軽くショックを与えると酸化皮膜は破れ、発振可能な状態に復帰したと考えられる。若干の追記 3号型水晶片は発振不良の問題を抱えるも、開発以降終戦に至まで、何ら改善される事なく使用され続けた。本問題の解決は比較的容易であったと考えるが、軍の官僚的体質がそれを阻んだものと推察され、誠に由々しき怠慢である。 ところで、今般分解した水晶片は発振不良品であるがが、原因はアルミ合金製接触金具の接触面側がサビ、水晶板と接触した事によるものであった。これは湿気防止不良及び、使用金属の選定間違による構造的欠陥と考えられるが、特に高温多湿な南方では、この様な原因よる発振不良も多く発生したと考えられる。写真補足 掲示組写真@は明電舎製の陸軍3号型水晶片である。紙製収容ケースには「古賀Rカット式水晶振動子」と表記されている。水晶片の両側面に装置された金物が発振出力端子である。 写真Aは水晶片内部で、水晶片ケースより取り出した内筺に水晶発振部が収容されている。コルク板は発振部の上面、下面に装置され発振部を固定する。二枚の接触金具が水晶板を挟み、これを絹テープでバインドしている。「6500」は発振周波数6500KHzを表している。 写真Bは3号型水晶片を分解した状態である。磨りガラス状の角板が水晶板で、これを両隣のアルミ合金製板で挟み、絹テープでバインドし発振部を構成する。 写真Cは天然水晶に於ける振動子のカット形態である。Z軸から35°15′に位置する板がR板で、現在のATカット板である。
先の帝国陸軍3号型水晶片に続き、海軍型水晶片を分解してみた。海軍型水晶片は接触金具と水晶板の圧着が良く、陸軍の3号型水晶片と比べその動作は遙かに安定しており、発振不良は極希である。 海軍型水晶片は長波用及び短波用に大別することが出来、両発振子の内部構造は大分異なっている。また、大凡1935年(昭和10年)以降に製造された水晶板は構造から、長波用はXカット、短波用はRカット(ATカット)と考えられる。海軍に於ける水晶発振子の使用 帝国海軍は陸軍とは異なり、大戦終了まで送信機は主発振式(自励発振)及び、水晶発振式が混在し、水晶制御方式化の徹底には欠けていた。これは、艦艇に一度大型の送信機が装置されると、その換装は容易ではなく、このため、新造艦艇でない限り、新たに開発された水晶制御式送信波機の搭載が難しかった為と考えられる。 海軍に於ける水晶発振子の使用は、既設機材の改良より始められた。1928年(昭和3年)に制式化された88式短4号及び改1(出力500W)、短5号(250W)送信機を電力増幅器に改造し、本装置に水晶発振装置及び、多段増幅器を付加した。本改良型が、制式化された海軍艦艇用送信機の1号機と考えられ、改造時期は1931年(昭和6年)頃ではないかと推察される。 その後1932年(昭和7年)に制式化された92式送信機では自励発振と水晶発振の混在が始まり、水晶発振子の使用が拡大していった。このため、海軍型水晶片の開発は1932年(昭和7年)頃ではないかと推察される。続いて1935年(昭和10年)に95式送信機各種が導入され、運用周波数の全てで水晶制御方式が適用されるようになった。海軍の水上艦艇用送信機の開発は95式で終了するが、例外としてこれ以降も、潜水艦用に長波帯、短波帯兼用の特型送信機が若干開発された。 一方、海軍航空部隊では、陸軍とは異なり、1936年(昭和9年)に制式化された94式機材であっても主発振方式が採用され、送信機に水晶制御方式が全面的に導入されたのは1936年(昭和11年)に制式化された96式機材からである。海軍型水晶発振片の構造 本水晶片の外筺はモールド製で、突起物を除く容積は36 x 15 x 36mmである。筺の裏表にはアルミ板の蓋が取り付けられ、発振出力端子として機能するが、内部構造は長波用、短波用では大分異なっている。海軍型水晶片は、受け口にスライドさせ装着する構造で、上面には蓋の留めネジを兼ねたガイド用の突起物二本が装置されている。 長波用水晶片 水晶発振筺の内部は縦26mm、横28mmのスペースで、ここに厚さ1.5mmの砲金製接触金具二枚で水晶板を挟んだ発振部が収容される。発振部の上面、下面には厚手のフエルトが敷かれ、外蓋のアルミ板二枚で全体を圧着、固定する構造である。また、内部の左右、上下にはフエルトが詰め込まれ、発振部を固定するが、フエルトと発振部の間には絶縁材として、雲母板が挿入されている。 水晶接触金具には接線が半田付けされており、この導線を発振片表面、裏面のアルミ板と収容筺の間に挟む様にしてネジで固定する。また、水晶板の大きさは発振周波数により異なる為、接触金具の大きさは水晶板に合わせ作られている。 なお、水晶板の構造から、長波用水晶板はXカットと考えられる。 短波用水晶片 本水晶収容筺の内部スペースは20 x 20mmで、四隅には円形の穴が付加されている。水晶発振部は20 x 20mm、厚さ1.5mmのアルミ合金製接触金具二枚で同一面積の水晶板を挟んだ構造で、下面の接触金具は直接ケースのアルミ製裏蓋に接触する構造である。また、上面の接触金具には板バネが乗せられ、之を表蓋のアルミ板で押しつけ、ネジ留めする。 水晶板を挟む接触金具の材質、構造は陸軍の3号型水晶片と同一で、接触側は内部が円周に極浅く削られ、残った四隅で水晶板を挟み込む構造である。海軍型水晶片に関わる若干の私見 本型の水晶片は今日でも良く発振し、動作不良品は殆どない。陸軍の3号型水晶片とは異なり、構造的に接触金具と水晶板の圧着が十分で有る事がその要因と考えられる。しかし、長波用水晶片では、発振部よりの接線と裏表のアルミ製蓋との接触部が酷く電蝕した物もあり、設計の拙さを感じる。写真補足 組写真@が海軍型水晶片で左が表面、右が裏面です。表面のアルミ製蓋は、水晶片装着用のガイドを兼ねた二本のネジで固定されている。裏表のアルミ板は蓋を兼ねた発振部の出力端子である。 写真Aは長波用水晶面の内部で、アルミ製上蓋、フエルト製緩衝材、水晶片の上部接触金具を取り外した状態である。水晶片の上下、右端にはフエルトが押し込まれ発振部を固定している。発振部と周囲のフエルトの間には絶縁材としてマイカ板が挿入されている。 写真Bは長波用水晶片を完全に分解した状態である。発振周波数は400KHz台で、水晶片の厚さが判る。 写真Cは短波用水晶片を分解した状態である。構造は簡潔で、収容ケース内部のスペースは水晶板、接触金具と同一サイズである。収容部の四隅には円形の穴が付加されている。発振部は左の板バネで圧着固定される。
先般ドイツのEbay Auctionに、ドイツ空軍が大戦末期に開発した爆撃管制用PPI式マイクロ波レーダー「Berlin」(ベルリン)の受信機局部発振器が出品された。大戦期に於ける各国のレーダー資料を蒐集する当館にとり、正に驚愕の一品であったが、残念ながら出品先はドイツの国内Auctionであり、応札は叶わなかった。 ところで、帝国海軍は不完全ながらも、1941年(昭和16年)の後半には3,000MHz帯を使用したマイクロ波レーダー「2号電波探信儀2型」(22号電探)を開発し、以降その改良に努めた。しかし、驚くことに、当時技術大国のドイツでは本周波数帯は顧みられず、ドイツ空軍がマイクロ波レーダーBerlinを導入したのは1944年の末で、それも英国空軍(RAF)の地表探索・爆撃用レーダーであるH2Sの模倣による開発であった。 本件に関連し、ドイツの蒐集家Karl Gerhard Buck氏より所蔵する当該局部発振器の写真提供があった。このため、写真と併せ、英国、ドイツに於けるレーダー開発の若干について概観を行ってみた。英国に於けるレーダー開発 レーダーの研究、開発は1930年代中頃から、先進各国に於いてほとんど同時に始められたが、その中で最も真剣に取り組んだのは英国であった。1933年(昭和8年)にドイツでヒットラーが政権を取り、その拡張主義が顕著になると、イギリスでは近い将来、ドイツとの戦争は避けられないとの見方が広がった。開戦となれば独爆撃機の侵攻は不可避であるが、全海岸線を常時哨戒する事は困難であり、このため、敵航空機を早期に発見する何かの手立てが必要であった。 この頃，英国物理研究所の所長ロバート・ワトソン・ワット卿(Sir Robert Alexander Watson-Watt)は電波の反射による電波干渉の研究を進め、この現象を利用すれば、接近する航空機を探知することが可能であるとの結論を得ていた。彼は英国政府より財政支援を受け具体的な実験を開始し、1935年(昭和10年)に政府代表団立ち会いの下、BBCの放送波を利用して、ドップラー効果による航空機の検出実験を行い、電波兵器の有効性を示した。この結果，ラジオロケーター(Radio Locator)と称する電波兵器の開発が英国防委員会により決定され、産学の総力を結集し研究、開発が進められた。 開発された航空機探知装置は、送信所と受信所が独立したバイスタティクス方式の対空警戒用パルス式レーダーで、運用周波数は22-30MHzのセミVHFであった。最初の完成機はテームズ河口防衛用として、約40km間隔で5局が設置されたが、1939年(昭和14年)9月に大戦が勃発すると警戒範囲はほぼ英国本土全周囲に拡張され、後にチェーンホーム(CH-Chain Home) と称される世界初の防空用早期警戒レーダー網が完成した。 翌1940年(昭和15年)9月から独空軍は連日英本土を空襲したが、英側はCHを中核とする防空システムシステムで数に劣る迎撃戦闘機集団を有利に運用し、多大な犠牲を払いながらもBattle of Britain(英国の戦い)に勝利して行った。 この時期問題になったのが、予想される独空軍の夜間爆撃への対処であった。既に波長1.5m(200MHz)を使用した探照灯管制レーダーSLC(Search Light Control)や、波長4m(70MHz帯)の高角砲管制レーダーGL(Gun Lying) MarkUは実戦配備が完了していたが、しかし、夜間戦闘機用迎撃レーダーAI(Air-Intercept)の開発は遅れ、海面探索レーダーASV (Aircraft to Surface Vessel) Mark Uを派生させた波長1.5mのAI Mark Wが導入されたのは1941年(昭和16年)の初頭であった。 マイクロ波レーダーの開発 英国空軍では1939年(昭和14年)以前より、迎撃機には機首に装備できる小型で指向性の強い空中線が必要と考えられていた。しかし、その実現には従来使用していたメートル波帯に代わり、波長10cm(3,000MHz)付近のセンチ波(マイクロ波)帯の使用が不可欠であったが、当時この要求を満たす有効な発振管はなかった。 英国バーミンガム大学の研究室では当初、この目的に沿う発振管として高出力のクライストロンの開発に取り組んだが、その限界が明らかになるとマグネトロンの開発に着手し、6分割の陽極を持つ波長9cm(3,300MHz)、連続出力400wのマグネトロンの開発に成功した。このマグネトロンの改良型(CV-64)及びその周辺技術は直ちに兵器化され、爆撃用、海上探索用、機上射撃用マイクロ波レーダーが次々と開発されていった。その一つが1942年(昭和17年)の末に導入された航空機用PPI式レーダーであるH2Sで、本機は夜間、荒天時の爆撃に大きな成果を上げ、派生型の海上探索レーダーは大西洋に於けるドイツ潜水艦の行動を決定的に制約することになった。RADLABの創設 之より先、1940年(昭和15年)9月、英国の軍事技術使節団がワシントンを訪問した。この際、大統領府の国家防衛研究委員会との協議に於いて、米国に対しマイクロ波による迎撃用及び対空射撃管制用レーダーの開発を勧告し、英国が開発に成功したマグネトロン(波長9cm)のプロトタイプを設計情報と共に提供した。この勧告に従い、米国ではマイクロウエーブ委員会が大学の物理学者を中心としたレーダー開発の研究所を設立することとなり、その運営管理はMIT（Massachusetts Institute of Technology）に委託され、Radiation Laboratory(RADLAB）と命名された新研究所が発足した。以後RADLABに於ける組織的な研究の成果はめざましく、波長6cm(5,000MHz)、3cm(10,000MHz)の新型マグネトロン及びその周辺技術が次々と開発され、これらは直ちに米国の強大な工業力により兵器化され、米英両軍に配備されていった。ドイツに於けるレーダー開発 1933年(昭和8年)、ドイツ海軍技術研究所のルドルフ・キューンホルドは短波長の電波を使用した反射波検出実験を行い、これがドイツに於けるレーダー開発の端緒であったと考えられている。彼はこれら技術を利用した位置測定装置を製造するための電気音響機械会社(GEMA)を設立し、1934年(昭和9年)に波長13.5cm(2,300MHz)のクライストロンを使用した連続波により、2km離れた船舶の検出に成功した。しかし、この波長帯の高出力真空管や測定機器の不足のため、波長を50cm(600MHz)に移行し研究を進めていった。この時期GEMA社と共にテレフンケン社、ローレンツ社も波長50cm帯の研究を開始し成果を上げるが、1935年(昭和10年)頃になると、電波による物体の検知には、パルス変調方式が不可欠であるとの各社共通の認識が生まれ、パルス式レーダーの研究、開発が一気に進んだ。その後各社は軍の要請に従い、各種のレーダーを開発していくが、大戦前期に於けるドイツ各軍のレーダー導入状況は、大凡以下の様なものであった。 ドイツ海軍 1939年(昭和14年)、GEMA社はドイツ海軍の依頼により波長2.5m(120MHz)で130kmの探知能力を持つ対空監視用レーダー Freya(フライア)を完成させ、本機はその後陸上用対空監視レーダーとして広く普及した。当初、このフライアは水上艦艇の監視を目的として開発された。しかし、対空監視用としては有効であったが、水上警戒用としては海軍の要望を満たすことが出来なかった。このため、新たに波長82cm(370MHz帯)、尖塔出力7kw、有効距離40kmの水上監視用レーダーSeetakt(ゼータクト)が開発され、その1号機はポケット戦艦グラフ・シュペ一に装置された。 ドイツ陸軍 一方、ドイツ陸軍は1935年(昭和10年)にテレフンケン社に対し、高射砲部隊用の対空射撃レーダー開発に関する諮問を行った。これを受け、テレフンケン社は1938年(昭和13年)に、3mのパラボラ式空中線を装備した波長53cm(560MHz帯)、尖塔出力8kw、有効距離25kmの可搬式対空射撃管制レーダーのプロトタイプを開発した。当初本機は最大感度方式であったが、その後等感度測定方式に改良され、射撃管制用レーダーFuME-62 Wurzburg(ウルツブルグ)として兵器化された。本機はその後幾多の改修を受けなが大戦終了まで使用され、レーダー史に名を残す傑作機となった。 ドイツ空軍 1941年(昭和16年)の後半、テレフンケン社はドイツ空軍の要請に応え、波長61cm(500MHz帯)を使用した夜間戦闘機用迎撃レーダーFuG-202を開発した。この種のレーダーはLichtenstein(リヒテンシュタイン)と称され各種が開発されたが、C型は尖塔出力1.5kw、有効距離4-5km、測距精度±100mでドイツ空軍の代表的接敵用レーダーとなった。その後英軍がアルミ箔を利用した欺瞞紙による電波妨害を本格化させると、妨害を受けにくい波長3.3m(90MHz帯)を使用したリヒテンシュタインSN-2が開発された。独逸軍レーダーに関わる若干の補足 ドイツは戦時中マイクロ波レーダーの研究開発を怠り、1942年(昭和17年)以降は連合国側高周波技術の目覚ましい発達に対し、取り返しの付かない遅れをとってしまった。この時期、ドイツの技術陣は、マイクロ波は物体に照射しても反射波は細いビームとなり散乱し、戻るエネルギーが小さすぎてレーダーには使用出来ないと考えており、本帯域のレーダー開発には消極的であった。加えて、1940年(昭和15年)、ヒットラーは戦争の短期終結を図るため「一年以内に成果を期待できない研究及び開発の一時中止」を決定し、国民の総力を戦場、軍需生産に投入した。 この決定によりレーダーに関わる研究は以後2年間遅滞するが、1942年(昭和17年)になり漸くレーダーが戦局に決定的な役割を果たすことが認識され、各部門の総力を結集し開発を推進することになる。このため、15,000人の科学・電気・機械関連の技術者が兵役から解除され、1943年(昭和18年)1月には米国の科学研究開発局に似た国家科学研究局が設置され、技術開発・生産に関わる統合的な施策を実施するが、官僚機構の弊害に阻まれ十分な成果を上げることが出来なかった。Berlinの開発 1942年(昭和17年)の末、RAFはマイクロ波帯(3,300MHz)レーダーH2Sの開発を完了し、直ちに爆撃機への配備を始め、併せ、対潜哨戒機への転用を進めた。１９４３年(昭和18年)１月には、H2S を搭載した航空機の先導によりハンブルグを夜間爆撃し、大きな成果を上げ、その有効性を実証した。 1943年(昭和18年)2月3日、ドイツ空軍はロッテルダム近郊に墜落したRAF爆撃機より新種のレーダー(H2S)を回収したが、このレーダーが波長9cmのPPI式マイクロ波レーダーであることを知り驚愕すると共に、事の重大性を認識した。程なくして同系のレーダーを搭載した英米の対潜哨戒機によるUボートへの攻撃が始まり、ドイツ潜水艦隊の被害は深刻なものとなっていった。 当時マイクロ波用レーダーを開発していなかったドイツは、直ちにH2Sに対応する電波探知機の開発を進めると共に、PPI方式の機上用マイクロ波レーダーの開発に着手した。 開発は時間を短縮するため、H2Sを模倣することで行われた。しかし、RAFとドイツ空軍では機体の構造が異なり、また、ドイツの標準真空管の使用や、無線装置の標準規格等の制限があった。このため、1944年(昭和19年)の末テレフンケン社はドイツ初のマイクロ波レーダーBerlinの開発に成功するが、本機はH2Sと回路構成は相似するも、構造は大分異なった物として完成した。Berlin諸元周波数: 3,300MHz(波長9.1cm)繰返周波数: 1500Hzパルス幅: 1μs空中線: 誘電体型2素子2組、指向範囲40°送信機: 送信管LMS-10(8分割マグネトロン)、尖頭出力: 25-30Kw受信機: スーパーヘテロダイン方式、第一周波数変換鉱石検波、局部発振RD2Md(2分割マグネトロン)、中間周波増幅6段中間周波数: 5.6 MHz画像表示: PPI方式高度表示: Aスコープ方式方位測定精度: 3°探索距離: 45kmBerlinの特徴 フロントエンド部 テレフンケン社が開発したPPI式マイクロ波レーダーBerlinは、H2Sを手本とし、送信用マグネトロンLMS-10は、H2Sの陽極8分割型マグネトロンCV-64を模倣して作られた。しかし、励磁はH2Sの永久磁石方式とは異なり、帝国海軍が22号電探で採用した電磁石方式であった。 一方、H2Sの局部発振回路には外部空洞共振器付反射型クライストロンCV-67が使用されていたが、本管の模倣は時間的に困難であったのか、Berlinの局部発振回路には、永久磁石で励磁する小型のマグネトロンRD2Mdが使用された。テレフンケン社がRD2Mdを開発したのは1944年(昭和19年)の後半であり、このため、Berlinは本管の開発成功により完成したとも考えられる。 また、局部発振回路及び鉱石検波式受信周波数変換回路はH2Sの構造を踏襲し、周波数変換回路を送信発振回路と併せ装置し、RD2Mdで構成される局部発振器は外部設置方式であり、遠隔より手動操作で受信同調周波数の補正を行った。 空中線装置 Berlinレーダーの最大の特徴は、空中線装置に誘電体型空中線を使用している事である。本空中線は1/4長ダイポールの先端に、先端が丸い円錐状の誘電体ポリエステルを取り付けた構造で、並列接続した2本の素子2組合により構成されている。技術大国のドイツにとり、H2Sのスキャナ式変型パラボラ型空中線を模倣するのは容易であったと推察されるが、ドイツ技術陣のメンツが本空中線を採用させたものと考えられる。 なお、本誘電体空中線の回転数は400回転/分、6.6回転/秒と非常に高速である。PPI式画像表示管偏向方式 H2Sの残光性PPI画像表示管(CRT)の偏向は静電偏向方式で、回転するスキャナに装置したゴニオメータに鋸歯状波を入力し、出力より90°位相が異なる掃引用2信号を抽出し、PPI表示管の水平、垂直偏向板に加圧して、極座標を構成した。 一方BerlinのPPI表示管の偏向は電磁偏向方式で、電磁偏向コイルに掃引用鋸歯状波を加圧し、之をスキャナと同期して回転させPPI表示をおこなった。Berlinの誘電体空中線の回転数は400回転/分、6.6回転/秒と非常に高速で、偏向コイルも同一の速度で回転する。このため、BerlinのPPI表示管は残光性ではなく、通常のCRTであった可能性もあると考えられる。組写真・資料補足 写真@はKarl Gerhard Buck氏よりご提供頂いたBerlinレーダーの受信機局部発振部である。本発振部は周波数混合回路が装置されたフロントエンドより独立した構成で設置され、遠隔より発振周波数の調整を行う。発振出力は同軸にて混合回路に接続される。 写真Aは局部発振用のテレフンケン社製小型2分割マグネトロンRD2Mdで、励磁は永久磁石により行われる。 写真BはBerlinの送信部発振用マグネトロンLMS-10で、陽極構造は8分割である。本マグネトロンはRAFのH2Sに装備されたCV-64の複製である。 写真CはBerlinの主要構成機材である。指示器の表示管は左が距離測定用のAスコープ、右がPPI画像表示管である。 資料DはBerlinの概念図である。誘電体型空中線、空中線の回転機構及び、本回転機構に連動するPPI表示管の電磁偏向コイルが、判りやすく描かれている。写真提供@ Berlin Local OSC, Photo courtesy of Mr. Karl Gerhard BuckA Magnetron RD2Md, Photo courtesy of Mr. Luca FusariB Magnetron LMS-10, Photo courtesy of Mr. Arthur O. BauyerC Berlin Radar, Photo courtesy of Mr. Arthur O. Bauyer
当横浜旧軍無線通信資料館は参考資料として、1946年9月発行の創刊号より1970年迄のCQ誌を収集致しております。皆様のご協力により収集は大分進捗致しましたが、引き続き以下の欠番があります。つきましては、該当CQ誌をご所蔵の方が居られましたら、収集にご協力を、是非宜しくお願い申し上げます。CQ誌欠番(2018年1月15日現在)1949年---I J K 1950年---@ A B C D E G H J 1951年---@ A B C D E F G H I J K 1952年---@ A B C D E F G1953年---B C D E G 1954年---@ E F H I J K1959年---J1962年---J 1963年---E 1964年---J K 1966年---K 1967年---A E F G I J K 1968年---@ A B C D1969年---@ A B C
先般、(株)KODENホールディングスの前代表取締役社長である伊藤良昌殿より、海軍技術研究所の研究風景と思われる写真他多数を頂いた。光電社は1947年(昭和22年)に元海軍技術研究所・電波研究部の伊藤庸二技術大佐を中心に創設された電子機器メーカーで、伊藤良昌殿は伊藤元技術大佐のご次男である。 伊藤元技術大佐はマグネトロンの権威であり、帝国海軍に於けるマイクロ波レーダーの開発に主導的役割を果たし、また、大戦末期には「Z研究」、所謂怪力光線の開発を推進した。 さて、頂いた写真の中に、日露戦役に於いて帝国海軍が装備した36式無線電信機の構成機材と思われる写真が一枚含まれていた。36式無線電信機は1901年(明治34年)に開発された34式無線電信機の改良型で、両機の構成は共に送信機が火花式、受信機はコヒーラ検波方式であり、受信信号の出力は符号印字式である。 当該写真は海軍館(注-1)の展示物を映したもので、内容は火花式送信機を構成する高圧発生用感応コイル、本コイルの一次側を連続して瞬断させ二次側に高圧を発生させる水銀開閉器及び、特殊な構造の電鍵である。 日本海海戦を勝利に導いた36式無線電信機については、多くの記述や、幾台かの複製が存在するが、その正確な構造については必ずしも判然としない。しかし、今般頂いた写真に映る機材は撮影場所からして、現物の36式無線電信機を構成した装置と考えられ、当館にとっては誠に貴重な収蔵資料となった。写真補足 展示物中央が高圧発生用の感応コイルで、一次側コイルに加圧される直流を水銀開閉器により連続瞬断する事によりパルス化(交流化)し、二次側に一万V近い高圧を発生させる。基台の前面に配置された二本の棒状スタンドの上部に装置されたのが火花放電器(スパークギャップ)で、コイル二次側に発生する高圧を放電させ、B電波を発生させる。左側の棒上部には空中線の接続位置を示す「空」が、右側の棒には地線の接続位置を示す「地」の文字が表記されている。 感応コイルの左側が水銀開閉器で、左の電動モーターによりガラス瓶内下部に装置された小型ポンプを回転させ、瓶の底に溜められた水銀を吸い上げ、上部で放射する。放射位置には一部がカットされた回転する金属製の筒が装置されており、誘導コイルの一次側電路開閉スイッチを構成する。この筒はポンプと同軸で回転し、放出された水銀が外周に触れると回路は導通するが、筒の一部はカットされており、結果、瞬時の開閉が連続する。 感応コイルの前に置かれたのが電鍵で、左斜め上に伸びたパイプは電鍵のカウンターウエイトであり、火花による接点の焼付を防ぐ構成と考えられる。この電鍵と、36式無線電信機の電路結線図(注-2)に描かれた電鍵の構造は一致している。 ところで、この写真は若干不自然で、電鍵は展示ケースの前面ガラスを開けた、レールの上に載せられている。察するに、本来電鍵はコイルの右側に配置されていたが、撮影の都合で中央に移したか、もしくは、別所より電鍵を持ち込み、展示物と併せ撮影を行ったものと考えられる。36式無線電信機(簡単火花式送信機)の開発 1897年(明治30年)、イタリア人のマルコニー(Guglielmo Marconi)は自らが開発した火花式無線装置によりイギリスで一連の公開無線通信実験を行い、無線通信が実用の技術であることを示し、世界の海軍、海事関係者の注目を集めた。帝国海軍も早速、当時イギリスで建造中の軍艦敷島に無線電信機を装備するためマルコニー社と折衝を行ったが、そのロイヤリティーは巨額であり、購入を諦めざるを得なかった。しかし、軍令部員の外波内蔵吉少佐は無線通信の重要性を認識し、速やかな調査研究の開始を部内関係者に説き、1899年(明治32年)10月諸岡軍務局長は外波にその調査を命じた。 一方この時期、逓信省電気試験所に於いても同様の動きがあり、1897年の半ばにマルコニー式無線電信機の調査を開始し、主任技師松代松之助はイギリスで発行された電気雑誌の記事を参考に感応コイル、火花放電器、コヒーラ検波器等により送受信機を完成させ、1浬(1852m)の通信に成功した。1898年(明治31年)11月には月島の海岸と品川沖第5台場間の通信が十分可能となり、12月には公開実験を行うまでになっていた。 電信調査委員会の発足 1890年(明治33年)2月、外波少佐を委員長とする無線電信調査委員会が発足し、委員には海軍側技師と共に逓信省の松代松之助技師、第二高等学校教授の木村駿吉他、無線電信の専門研究家が招聘された。委員会の目的は3年以内に海上80浬(約150Km)の通信が可能な電信機を開発することであり、研究は海軍大学校構内の倉庫で松代松之助、木村駿吉を中心に、逓信省が開発した無線電信機を基に始められた。以後研究は進み、1901年(明治34年)5月には実用無線電信機の製造に着手する事になり、霧島、朝日、初瀬、三笠、磐手、出雲の6艦分の予算措置がなされた。 完成した電信機は艦艇間45浬、艦艇・陸上間70浬で一応満足のいくものであり、同年9月調査委員会は調査終了報告を提出し、これを受け10月18日、本電信機は兵器として制定され、海軍初の無線兵器「34式無線電信機」が誕生した。本機の完成により、無線電信委員会は当面の目標を達成し解散した。 36式無線電信機の誕生 1903年(明治36年)になると34式無線電信機の改良が始まった。之より先、1901年(明治34年)に海軍は無線電信に関わる最新情報の収集、構成部品の買い付けを目的として、外波内蔵吉、木村駿吉を欧米各国の視察に派遣し、多くの新知識と最新の部品を得ていた。 34式無線電信機改良の主目的は、国産構成部品の耐久性の向上、連続使用時に於ける信頼性の向上及び通信距離の拡大であった。このため、空中線同調回路の付加、スパークギャップの設置位置の変更(従型より横型)及び構造の変更、絶縁材料の改良、コヒーラ検波器の感度向上、水銀開閉器の改良等大幅な改修が実施された。電信機全般に関わる改良作業は確実な成果を上げ、本機は36式無線電信機として制式化された。 36式の完成は日露戦争が没発する4ヶ月前の事であったが、連合艦隊は本電信機を急遽整備し主要艦艇に配備した。しかし、一部の二等巡洋艦は整備が間に合わず、引き続き34式無線電信機を装備した。無線電信機の改良 1907年(明治40年)になると、36式の改良型となる同調式の40式無線電信機が開発された。1910年(明治43年)には送信機の電源に500Hzの交流を使用した43式無線電信機が兵器化され、故障の多かった水銀式開閉器から漸く開放される事になった。また、受信機もコヒーラ検波式より黄鉄鉱の鉱石検波器に変更され、符号印字出力式は受聴式に変更された。瞬滅火花式送信機の開発 1912年(明治45年)4月に築地の海軍造兵廠に電気部が開設され、同時に人員の拡充がなされた。新電気部が最初に着手したのは36式以降に開発された簡単火花式送信機を瞬滅火花式に改造することであった。 瞬滅火花式とは火花の放電間隔を0．3m以下にすると火花抵抗が殆んど無限大となる放電特性を利用したもので、簡単火花式における一次回路、二次回路の密結合による2周波の発生が抑制され、二次回路共振の単一電波のみが発射される。また、使用電圧が低くなるため、放電による騒音が著しく軽減される利点が有った。 本作業により従来の簡単火花式送信機は瞬滅火花式に改造され、1913年(大正2年)5月に元年式送信機として制式化された。外国製機材の導入 34式、36式及び元年式送信機は、海軍が開発した国産無線電信機であった。しかし、日露戦役後に於ける諸外国の無線電信技術の発達は目覚ましく、このため、従来の国産品主義より脱し、独逸テレフンケン社の瞬滅火花式送信機を多数購入し、テー(T)式として制式化をおこなうことになった。 導入されたT式送信機の動作は極めて良好で、このため、既設の瞬滅式火花放電器はT式型に改修され、改良機は2年式無線電信機として制式化された。この2年式は小型軽量で音質も良く、用兵側に好評であったため、造兵廠電気部は本式送信機の全面的な国産化に取り掛かり、後に4年式送信機として制式化した。 しかし、以降は不衰滅電波の電弧式(アーク式)の導入に続き、真空管式が主流となり、火花式送信機の整備は終了した。(注-1) 海軍館は東京・原宿の東郷神社東隣りに建設された大日本帝国海軍の記念館で、海軍関係の資料・参考品などの展示を行うと共に、社交施設としても使用され、海軍将校会館とも呼ばれた。海軍館の建物は1937年（昭和12年）で、建物は大理石作りで正面に円柱を備える堂々たる洋館であった。東京大空襲では被災したが焼失を免れ、終戦後は連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）に接収された。返還後は厚生省（当時）が設立した日本社会事業大学が使用し、旧海軍館は同大学の施設として1988年（昭和63年）まで使用された。その後、同大学は都下清瀬市に移転し、旧海軍館の建物は1992年（平成4年）に解体された。(注-2) 資料出典太平洋学会誌「皇国の荒廃を賭けた情報通信網と木村駿吉」(2005年5月号)、元資料出典「海軍軍令部『極秘明治三十八年海戦』第四部巻四」
この度、横浜在住のソリッドモデラー松崎幸治殿より、ロケット戦闘機「秋水」の模型を御寄贈頂きました。本ソリッドモデルは当館が所蔵する帝国海軍の高高度飛行用「予圧面」と併せ展示を行うため、数年前に製作を御願いしたものです。 松崎殿の御高配、御貢献に心より感謝申し上げます。 さて、松崎殿が製作される機体は朴(ほう)の木より削り出す伝統的なソリッドモデルで、その製作には驚く程の手間と根気が必用です。お作り頂いた「秋水」の縮尺は1/45で、主翼先端は実機と同様にねじり下げ構造に成っており、また、コックピット内部の再現や、機体各部の筋彫は誠に精密で、驚かされます。 プラモデルとは異なり、松崎殿にお作り頂いた「秋水」は、この世の中に一機しか存在せず、今般のご寄贈は誠感謝に堪えません。近日、本機は予圧面と併せ、館内に展示を行いたいと考えております。ロケット戦闘機秋水 秋水は帝国陸海軍がドイツのメッサーシュミットMe-163Bの設計図をもとに開発したロケット戦闘機で、高高度で飛来するB-29爆撃機に対し、効果的な迎撃を行う最終兵器として期待されました。 1944年(昭和19年)7月14日、ドイツ駐在監督官であった海軍の巌谷英一技術中佐は、ドイツ航空省よりロケット戦闘機 Me-163B及び、ジェット戦闘機Me-262の設計図面を受領し、第4次遣ドイツ潜水艦伊号第29でシンガポールに帰着しました。巌谷中佐は入手図面の内、両機の機体3面図他を携え、シンガポールより航空機で帰朝しましたが、伊29は呉に向かう途上、バシー海峡でアメリカ海軍の潜水艦に撃沈され、他の関連設計資料は失われました。 Me-163の国産化は海軍、陸軍、民間の協同により直ちに始められましたが、入手した設計資料が不十分であるため、不足の部分は日本側の技術により補完され、1945年(昭和20年)の6月頃、試作機が完成しました。7月7日、海軍横須賀追浜飛行場に於いて試作機の動力試験飛行が実施されましたが、不幸にも、本機は上昇途中でエンジンが停止し、着陸時に機体は失速して墜落、大破しました。この飛行での、試験機の動力上昇時間は約16秒、到達高度は大凡500mで、滞空時間は約40秒でした。その後も、機体の生産、搭乗員の育成に関わる業務は続行されましたが、間もなくして終戦となり、秋水の動力飛行はこの一回のみで終わりました。 なお、本機の離陸は投下式車輪にて行い、燃料消費後は滑空により帰投し、胴体より繰り出す橇(ソリ)で着陸を行います。秋水諸元推進装置: 高温式ワルター式KR10ロケットエンジン (推力1500kg)1基、燃料: 過酸化水素・ヒドラジン他、乗員: 1名，全幅: 9.50m，全長: 5.95m、全高: 2.70m、武装: 30mm機関砲2門、最大速度: 800km/H、上昇時間: 高度1万m約3分，動力航続時間: 約5分30秒 ワルターエンジン 秋水のロケットエンジンKR-10は、メッサーシュミットMe-163が搭載した高温式ワルター・ロケットエンジンHWK 109-509の国産型です。ワルターエンジンは戦前ドイツのヘルムート・ワルターが開発しましたが、本エンジンは高濃度の過酸化水素を分解し、発生する高圧の水蒸気や酸素ガスを利用する熱機関の総称です。 秋水が搭載したKR-10は推力を得る高温式及び、燃料を燃焼室に供給する低温式ワルターエンジンの二基により構成されています。 高温式ワルターエンジン部は燃料のT(甲)液（80%過酸化水素）とC(乙)液（メタノール及びヒドラジン系燃料）を燃焼室で混合させ、発生する爆発的燃焼反応により強力な推力を得る方式です。 一方、低温式ワルターエンジン部は、燃料ポンプを駆動する蒸気機関を構成しています。このエンジンは甲液の一部を蒸気発生器に装置した固形触媒（過マンガン酸カリウム・二酸化マンガン他）と反応(酸素と水蒸気に分解)させ、発生する強力な水蒸気で動力部のタービンを高速で回転させ、駆動する燃料ポンプにより圧縮した甲液、乙液を燃焼室に供給します。帝国海軍「予圧面」 本来、海軍に於いて予圧面とは、高高度飛行時に使用する酸素マスクを指す言葉です。当館が所蔵する「予圧面」は海軍の高々度飛行用与圧ヘルメットで、大戦後期の試製品であると考えられます。本「予圧面」は従来の顔面装着式酸素マスクの代わりに、密閉構造のヘルメット内部に予圧酸素ガスを供給します。「予圧面」の開発には諸説がありますが、定説はロケット機秋水用に開発されたとされるものです。しかし、大戦後期、高々度用航空機、飛行装備の開発は時代の要請であり、その一環とし研究、製作され、秋水の飛行にも使用が予定されたと考えるのが妥当と思われます。 本「予圧面」は海軍航空医学部に於いて研究・開発が行われ、150個ほどが製作されたとの事ですが、開発の経緯については判然としません。開発後、実戦航空隊に於いて使用試験が行われましたが、本ヘルメットは圧迫感が強く、視野が狭く感じ、周囲確認の動作が制約される等、操縦員には不評であったと伝えられています。軽量な革製の飛行帽に慣れた一線の操縦員にとっては、時代を先取りした予圧ヘルメットに対する拒否反応は、至極当然であったと考えられます。 なお、当館の所蔵物を含め、現在我が国には3個の「予圧面」が確認されています。「予圧面」の構造 本「予圧面」はヘルメット構造の予圧酸素装置及び、酸素ガスの供給補助を行う腹帯(当館未所蔵)により構成されています。海軍航空医学部に於いて、腹帯は1941(昭和16年)年頃、「予圧面」本体は1944年(昭和19年)の後半に開発されたと考えられます。 腹帯は供給酸素ガスを一次蓄える空気嚢です。既存の酸素マスクの場合、酸素ガスの流入量は一定です。しかし、人の呼吸は飛行高度で変化するため、腹帯は高度に応じ変化する腹部の動きを利用し、適量な酸素ガスを酸素マスク又はヘルメットに供給します。つまり、腹帯は呼吸補助装置と考える事が出来ます。 「予圧面」本体はゴムの成形物で、頭部背後及び顎(アゴ)部には装着用のスリットが施され、使用時両箇所は余長部を合わせ、上部よりゴムバンドで圧着・閉塞します。頭部にはインナーが装置され、各自に合わせ設定を行います。ヘルメットの前面は二重構造の有機ガラスで、呼吸の湿気により内面が曇るのを防ぐため、電熱用のニクロム線が埋め込まれています。また、必要に応じ前面には遮光板を取り付ける事が出来ます。 ヘルメット背後頭部には、酸素ガス供給用の直径35mmの蛇腹状ゴムホースが腹帯より接続され、眉毛の上部二カ所より吹き出します。右側面上部には内部気圧測定用と考えられる直径12mmのゴムホースが、また、下部顎部には、呼吸補助用として腹帯より接続されると考えられる、同サイズのホースが接続され、併せ、受話器及び電熱線電源供給用のコードが装置されています。一方、左側面の上部にはヘルメット内の予圧調整用のバルブが、また、顎部には呼吸排気用バルブが装置され、各自の呼吸状態に合わせ、適切な設定が行えます。酸素マスクに関わる若干の補足 高高度に在っても、人間は体内の酸素分圧を、地上レベルに保つ必用があります。日本人の成人男子は、地上1気圧では約10リットル(L)/分の空気を吸入しますが、その中には約2Lの酸素が含まれています。また、高度と共に気圧が低下しても、地上換算で2L/分の酸素が必要です。このため、完全予圧機能の無い航空機の場合、パイロットは3000m以上では常に酸素マスクを装着し、外気圧に反比例した予圧酸素ガスを吸入する必用があります。 通常、必用酸素の供給は酸素レギュレターにより行われますが、本器は高度上昇に伴う気圧の低下を検知し、酸素と空気の混合ガスの割合を、高度の上昇に合わせ自動調整し、マスクに供給します。本式は自動加圧呼吸要求型酸素レギュレターと呼ばれ、大戦期の我が軍も同様の方式を採用していました。 なお、高度10,000mでは、マスクへの供給酸素濃度は大凡100％と成ります。