今般、知人の収集家より、陸軍が大戦後期に開発した輸送船団用レーダーである「船舶用電波警戒機乙」(タセ1号)の送信周波数測定機材である「船舶用超短波警戒機(乙)・超短波吸収型電波計(RI-408B)」及び、米国General Radio製の「RECTFIRE TYPE WAVE METER」を入手した。 タセ1号用吸収型周波数計の入手は、先に掲示した本機材用の送信管TR-323に続き時を得ており、誠に幸であった。入手機材 本周波数計は東芝製で、検波管は三極管30一本であり、同調は電流計指示式である。残念ながら、差替式同調コイル及び周波数置換表は欠損していたが、東京電機のカタログ(昭和15年)に同一機材であるRI-408B型周波数計が掲示されており、運用周波が20-200MHz(3バンド)であることが判明した。このため、本機は備品と成る電波兵器の型式に併せ銘板の標記を変える、汎用の吸収型周波数計であったと考えられる。入手周波数計にはパイロットランプ他が追加されていたが、これらを取り去り原状を仮回復した。 また、RI-408Bと併せ、その構造が相似した米国のGeneral Radio製の吸収形周波数計を入手した。本機の運用周波数は40-300MHzで、全構成同調コイル3本及び、周波数置換表3枚が付属していた。当該周波数計の構造はRI-408Bと同一で、このため、戦前東京電機がGeneral Radio製品を、全面的にコピーしたものと考えられる。吸収型周波数計(RI-408B)概観 本機は同調コイル、同調蓄電器、検波用直熱式三極管30及び、同調指示用電流計により構成されている。同調回路は並列共振方式で、検波管の線條用電源は乾電池構成である。外部接続式同調コイル及び周波数置換表は欠損していたが、カタログによると運用周波数は20〜200MHzで、この周波数帯を差し替え式コイル3本で対応する。同調用可変蓄電器は周波数直線型で、ダイアル数値の置換表はGeneral Radio製機材と同様に、周波数と波長の並列表記であったと考えられる。タセ1号電波警戒機乙船舶用 本機材は陸軍の主要対空監視用レーダーであるタチ6号の発展、簡易型で、空中線装置を除くと、その構造は陸軍の車輌装備式レーダーである「タチ7号」に類似している。タセ1号は主に陸軍の輸送船団の指揮船に装置され対空警戒を行ったが、然したる効果は得られず、このため、その多くは陸上使用に転用された。装置概要 タセ1号はタチ6号と同様に、装置が送信所と受信所に分かれたバイスタティックス方式のレーダーである。本機の運用周波数は地上設置型レーダーであるタチ6号の65-80MHzに比べ110MHzと高く、これは、船上に設置する空中線装置を考慮しての事と考えられる。両装置の設置間隔は船上使用でもあることから、50-100m程度で有ったと考えられるが、必要に応じ送信装置と受信装置を船団内の別々の船舶に装置する場合もあったと推察され、この場合は受信装置側に、同期用受信機及び同期用空中線が装置された。 タセ1号電波警戒機乙船舶用の警戒最大距離は300Kmで、測定は最大感度方式であり、波形表示は反射波の強度を縦軸に、距離を横軸(時間軸)に表すAスコープ方式である。タセ1号(船舶用電波警戒機乙)諸元用途: 対空早期警戒周波数: 110MHz繰返周波数: 375Hzパルス幅: 20-60μs尖頭出力: 50kw送信空中線: 箱形(4段)、無指向性、送信機: 発振管TR-323P.P.変調方式: パルス変調、変調管P-560受信機用空中線: 半波長ダイポール水平2列2段、反射器付、指向特性50°、回転式受信機: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅3段(UN-954 x3)、第１混合(UN-954)、第1局部発振(UN-955)、第1中間周波増幅4段(US-6305)、検波(US-6C5)、信号増幅 (US-6305)中間周波数: 15MHz帯域幅: 500-700KHz利得: 120db測定方法: 最大感度方式信号表示: Aスコープ方式掃引幅: 0-150km、0-300km測定距離: 編隊200km測距精度: ±5km測角精度: ±7°電源: 3相220V、18kVAディーゼル発電機総重量: 4,000kg製造: 東芝製造台数: 約60台タセ1号装置概観 本レーダーは送信所と受信所に分かれたバイスタティックス方式で、送信所には無指向性送信用空中線装置、送信装置及び、電力供給用の3相220V、18kVAディーゼル発電機等が装置された。受信所には回転式受信空中線、受信装置、波形指示器等が設置され、電源は送信施設との共用であったと考えられる。また、指示器の同期用信号は送信装置より供給された。送信装置 送信設備は空中線装置、送信機及び、電源用3相220V・18kVAディーゼル発電機等により構成されている。 空中線装置 送信用空中線装置は箱形で、半波長ダイポール空中線素子4本を菱形に配置し、これを4段に組んだ無指向性空中線構成である。 送信機 本装置は自励発振式送信機及び、衝撃波変調機により構成されている。送信機はレッヘル線同調回路で構成される三極管RT-323P.P.による自励発振器で、変調管P-560によりグリッドを制御され、尖頭出力50Kwで発振する。送信装置には送信出力波形を監視する、簡易なオシロスコープが装置されている。 衝撃波変調機は同期信号発生器及び、変調部により構成されている。同期信号発生器はブロッキング発振回路により375Hzの同期用信号を発生し、変調部及び受信所の波形指示器に供給する。変調部では同期信号より幅20-60μs のパルスを発生させ、変調管P-560に供給し、変調管は出力パルスにより発振管RT-323のグリッドを制御する。受信設備 本設備は受信空中線装置、受信機及び波形観測を行う指示器により構成されている。 空中線装置 本空中線は半波長ダイポール水平2列2段構成反射器付で、回転は手動式である。 受信機 本機は高周波増幅3段、中間周波増幅4段、信号増幅1段のスーパーへテロダイン方式で、中間周波数は15MHz、帯域幅は500-700KHz、総合利得は大凡120dbである。 指示器 本器は掃引信号発生回路及び、表示管回路より成る静電式のオシロスコープである。掃引信号発生回路は変調機より供給される同期信号375Hzを基に掃引用鋸歯状波を発生させる。波形表示は反射パルスの振幅を縦軸に、距離を時間軸で表すAスコープ方式で、測定は最大感度方式である。本指示器は距離測定用のマーカー信号発生回路を内蔵しており、基本同期周波数375Hzを8逓倍して3KHzを発生させ、1目盛50Kmの測距用信号を発生させている。探索操作 探索担当は受信反射パルスを最大感度方式で測定する。本式ではパルスの振幅が最大となる様に空中線を回転操作して標的に正対させ、担当は空中線の角度により標的波の方位を測定すると共に、距離目盛により測距を行う。バイスタティックス構成 タセ1号は通常同一指揮船内に送信所と受信所に分け設置され、送信装置で発生させる同期信号は有線で受信所に供給された。しかし、送信所と受信所を別々の輸送船に装置する場合は、受信所に対し同期信号を供給する必要がある。この場合は受信所側に主受信装置とは別に、送信波より同期信号を抽出する同期用受信機及び空中線を装置した。写真補足 組写真@が今般入手した吸収形周波数計二台で、左がタセ1号用の「船舶用超短波警戒機(乙)・超短波吸収型電波計(RI-408B)」、右がGeneral Radio製の「RECTFIRE TYPE WAVE METER」である。両機は極めて相似していることが判る。前に置いた周波数置換表及び同調コイルはGeneral Radio製品の備品である。 組写真AはRI-408Bの内部で、付加されていた回路を除去し、原状を仮回復した。 組写真Bはタセ1号の概念図で、タチ6号と比べ空中線装置は大幅に簡略化されている。 組写真Cは戦後、米国陸軍調査団が帝国陸軍の電子機器に関わる調査結果を纏めたJAPANESE WARTIME MILITARY ELECTRONICS AND COMMUNICATIONS SECTION Y JAPANESE ARMY RADARに収録されたタセ1号の構成機材であるが、元資料が不良で各部は判然としない。当該装置の設置場所はKodaira Army Radar Schoolと記されているが、本施設は大戦後期に小平に創設された陸軍の電波兵器総合開発組織である「多摩陸軍技術研究所（多摩研）」の一部門であったと考えられる。
この度、帝国海軍の航空部隊機上用無線電信機である18試・19試空3号無線電信機の外筐体を入手した。当館は18試空3号無線電信機の本体は所蔵するも、19試空3号は受信部と長波延長線輪のみで、送信部と外筐体は未所蔵であった。 18試空3号無線電信機は1943年(昭和18年)に開発された海軍航空機用の汎用無線電信機で、単座機を除く全ての航空機に搭載が予定された戦時型機材である。19試は18試の改良・量産型で、帝国海軍航空部隊が導入した最後の無線電信機となった。入手外筐体 18試空3号の外筐体はサビや塗装の落ちは有るが、欠品の無い良品で、構造より製造は川西機械製作所と考えらる。一方、肝心の19試空3号無線電信機の外筐体は程度が悪く、緩衝用ゴム紐を掛ける吊金具の全てが取り外され、また、送受信部上部の蓋も欠落していた。しかし、当館は是まで本機の受信部は所蔵するも、外筐体と送信部は未所蔵で、このため、今般の入手は誠に幸であった。19試空3号無線電信機捕捉 本機は18試空3号無線電信機の量産型で、18試で前面に配置されていた送受信機接続端子を内部接続方式とし、併せ、無線装置の構造を量産に適合させるため、若干の変更を施したものである。構成回路、構成部品は18試空3号と殆ど共通であるが、全体として更なる簡易化が進み、戦時型の色彩が強い電信機である。19試の容積は18試より若干大きく、また、外筐体には放熱用のスリットが付加され、底部には卓上使用を考慮して木製の台が付加されている。 なお、facebook「旧日本軍無線機etc.」に関連写真を掲示した。 https://www.facebook.com/groups/1687374128228449/18試・19試空3号無線電信機緒元通達距離: 短波(A1)1,000浬以上運用周波数: 300-500kHz(長波)、2,500-10,000kHz(中・短波)電波形式: A1(電信)、A2(変調電信)、A3(電話)送信出力: 150W(A1)送信機: 水晶叉は主発振(FZ-064A)、電力増幅(FB-325A)、第三格子変調受信機: スーパーヘテロダイン方式(ソラ9球)、高周波増幅1段、中間周波増幅2段、低周波増幅1段、側音発振送信機電源: 回転式直流変圧器(入力12V)受信機電源: 回転式直流変圧器(入力12V)内蔵式空中線: 短波・中波帯固定式、長波帯垂下式18試・19試空3号無線電信機の導入 1942年(昭和17年)、海軍航空技術廠(空技廠)は従来の航空機材各種の刷新を目指し、96式空3号無線電信機の後継機として、2式空3号無線電信機を導入した。本機は大戦直前に空技廠が開発した新型の真空管により構成され、運用周波数範囲、構造、受信機構成他全てに於いて96式機材を凌駕する高性能電信機であった。しかし、本機は構造が複雑で、量産には適しておらず、また、受信機を構成した万能五極管FM-2A05Aの生産性には問題があった。他方、開戦以降航空作戦は拡大の一途を辿り、その需要を本機で賄うことは困難となり、従来の96式機材を補完的に製造するような状況に立ち入った。このため、戦況の悪化により物資が窮乏し始めると、もはや2式空3号無線電信機の生産を続けることは適わず、空技廠は急遽、東芝が開発した万能五極管ソラを使用した汎用の無線電信機、18試空3号を開発した。本機の運用周波数は長波が300-500KHz、中・短波は使用頻度の高い2,500-10,000KHzに限定され、回路構成や構造も2式空3号無線電信機と比べ大幅に簡略化された。また、1944年(昭和19年)になると、18試空3号の普及型である19試空3号無線電信機が導入され、本機は量産が行われた海軍航空部隊最後の無線電信機となった。18試(19試)空3号無線電信機装置概要 本無線電信機は送受信機、長波空中線延長線輪、電源装置及び空中線装置他により構成されている。送信機と受信機は96式空2号無線電信機と同様に、横並びの配置で同一の外筐体に収容され、18試の容積は27.5x38.5x26cm(27.5x42.5x29.5cm)、重量は約17kg(約18Kg)である。本電信機は収容ケースの両側面に装置された吊金物に緩衝用ゴム紐を掛け、通信席の無線装置架に宙づりの状態で固定された。18試空3号の運用形態は電信((A1)、変調電信(A2)及び電話(A3)で、電信の運用は電鍵操作によるブレークイン方式であり、電話は送話器に付加された押しボタンスイッチによるプレストーク方式である。 本電信機の特徴は送信機の発振回路が2,500-5,000KHzの中波帯のみで、5,000-10,000KHzの短波帯はその第二高調波を使用する構成であるが、電力増幅段は中波帯、短波帯共に同調回路を具えておらず、両周波数帯を1バンドで運用する事である。このため、電力増幅段は、基本波、高調波を併せ増幅し、中波、短波帯は空中線同調回路の周波数共振特性により選択する。また、受信機は生産性に問題のあったFM-2A05Aに代え、東芝が急遽開発した同等万能管ソラを使用し、回路構成も2式空3号無線電信機のそれとは異なり、簡潔なスーパーヘテロダイン構成となっている。18試/19試空3号無線電信機各部概説送信機 本機の構成は発振・電力増幅方式で、電波型式は電信(A1)・変調電信(A2)・電話(A3)である。運用周波数は長波帯が300-500KHz、中・短波帯は2,500-10,000KHzの1バンド構成で、各周波数帯は1個の水晶発振子を装備することが出来る。 発振回路はビーム管FZ-064Aにより構成され、発振周波数は中波帯の2,500-5,000KHzの1周波数帯のみで、短波帯5,000-10,000KHzは原発振の第二高調を使用する。運用は通常水晶発振子を使用するが、取り外すと、自励発振回路として動作する。電力増幅回路は第三格子変調に優れた五極送信管FB-325Aで構成され、陽極電圧は1,500V、A1出力は150W、A2・A3は40Wである。本増幅回路は中・短波帯用の同調回路を具えておらず、中波帯(原発振周波数)及び短波帯(第二高調波)の選択は空中線同調回路の共振特性により行う。このため、運用周波数の確認用として、送信機には外部付加式の吸収型周波数計が装置さ、本器は常時空中線に接続される構成である。 空中線同調回路は同調用可変式インダクタンス(バリオメーター)、空中線電流計及び外部設置の平衡用半固定式蓄電器により構成されている。空中線出力は平衡型であるが、通常片側は可変式平衡蓄電器を介し接地され、空中線接地式同調回路を構成し、調整により機体装備の固定式空中線に運用周波数の1/4波長で同調させる。同調はバリオメーターにより行うが、対応周波数帯が2,500-10,000KHzと広範のため、運用周波数に応じ可変式平衡用蓄電器を併せ調整する。 本機の変調は電力増幅管の第三格子変調方式である。A2運用時、電鍵回路により制御される変調用低周波信号は電力増幅管の第三格子に加圧され、A2変調を行う。また、A1・A2運用時、同低周波信号は電信符号モニター用の側音とし、受信機の受話器回路に出力される。変調及び側音用低周波発振回路は受信機内部に装置されており、電鍵回路で制御され発振する。A3運用時に使用する送話器は低圧カーボン式で、出力は整合用変圧器を介し、電力増幅管の第三格子に加圧される。 なお、本電信機には変調度向上のため外部付加式の「変調器(音声増幅器)」が整備されているが、接続箇所は送話器接続端子である。 長波帯構成 長波帯の同調には外部付加式の長波空中線延長線輪を使用する。本機は切替可変式の空中線延長線輪、同調用バリオメーター、空中線電流計等により構成され、陽極同調回路及び空中線同調回路を構成する。使用空中線は垂下式で、同調操作によりに1/4波長に同調させる。 送信機電源装置 本電源は回転式直流変圧器方式で、装置は高圧、低圧発生用変圧器2基により構成され、重量は約20kgである。入力電圧は直流12Vで、高圧出力は1,500V/200mA、低圧出力は500V/250mAで、線條電圧等の低圧12Vは入力電源を濾波し供給している。 受信機 18試空3号の受信機は高周波増幅1段、中間周波増幅2段、低周波増幅1段のスーパーヘテロダイン方式で、AGC・BFO機能を具え、運用周波数は長波帯が300-500KHz(周長)、中・短波帯は2,500-5,000KHz(周基)、5,000-10,000KHz(周1)の3バンド方式である。受信機を構成する全真空管は、東芝がFM-2A05Aの代替えとして開発した万能五極管ソラである。 本機のフロントエンドは非同調方式の高周波増幅回路、周波数混合回路(第一検波)及び局部発振回路により構成され、局部発振回路は自励又は水晶発振の切替方式であり、固定周波数受信用の実装水晶片は2個である。各段の同調回路は2連式可変蓄電器により構成され、同調機構はバーニアダイアル方式で、同調周波数は添付の置換表により読取る。 中間周波増幅回路は2段増幅方式で中間周波数は635KHz、第二検波は陽極検波方式である。電信復調用のBFO回路は格子同調反結合発振方式で、出力を第二中間周増幅管の第一格子回路に注入している。低周波増幅回路は1段増幅方式で、出力インピーダンスは大凡4KΩである。受信機の手動利得調整は、高周波増幅管及び中間周波増幅管のカソード電圧可変方式である。 本機はAGC機能を具えており、電話選択時に、第二検波回路で発生させた制御電圧を高周波増幅管、中間周波増幅管の第一格子に加圧している。 受信機内部にはソラの三極管接続で構成される約1,000Hzの低周波発振回路が装置されており、送信機の電鍵回路で制御され発振する。出力はA2変調用信号として送信機の変調回路に供給され、併せ、電信符号の確認用側音として受話器回路に出力される。 受信機電源装置 本受信機の電源は直流12V入力の回転式直流変圧器方式で、高圧出力は250V/65mA、低圧用12Vは濾波器を介し入力電源を出力している。本電源装置は受信機シャーシ下部に装置されているが、電源の接・断は送信機の転換器により行う。空中線装置 中・短波帯の空中線装置は航空機に設置された全長約7mの固定式空中線であり、空中線同調回路により1/4波長に同調させる。長波帯は長波延長線輪装置により、全長約80mの垂下式空中線に同調させる。 なお、「19試空3号無線電信機・機上取扱参考書」には、小型機に於ける中波帯の送信について「垂下式空中線ヲ使用スルヲ建前トス」と記されている。写真捕捉 組写真@が今般入手した18試、19試空三号無線電信機の外筐体である。 写真Aは18試空3号無線電信機で、左が受信機、右が送信機である。 資料Bが19試空3号無線電信機の装置外観図で、左が長波延長線輪、右が無線機本体である。 写真Cが19試空3号無線電信機関連機材で、左が長波延長線輪、右が今般入手したケースに収めた受信機で、送信機は未所蔵である。
この度、(株)KODENホールディングスの会長である伊藤良昌氏より、光電製作所の創業70周年を記念して作成された冊子「日本初期の無線電信」をご寄贈頂きました。 本冊子は光電製作所を創設された元海軍技術研究所・電波研究部の伊藤庸二造兵大佐が、1949年(昭和24年)より1952年(昭和27年)に渡り、関東電波監理局調査部内に設置された「おーむ会」の機関誌、「むせん」に投稿された記事を一冊に纏め、復刻されたものです。 本書はマルコニー及びそれ以前の無線電信、帝国海軍に於ける36式無線電信機の開発等、無線電信黎明期の特記事項を中心に纏められたもので、無線電信の歴史を知る、誠に貴重な資料と考えられます。 なお、本冊子を閲覧御希望の方が居られましたら、ご連絡下さい。期限付きで貸与させて頂きます。光電製作所と伊藤庸二元技術大佐 光電製作所は1947年(昭和22年)に元海軍技術研究所・電波研究部の伊藤庸二造兵大佐を中心に創設された電子機器メーカーで、伊藤良昌氏は伊藤元大佐のご次男です。 伊藤元大佐はマグネトロンの権威で、帝国海軍に於けるマイクロ波レーダーの開発に主導的役割を果たし、また、大戦末期には「Z研究」、所謂怪力光線の開発を推進しましたが、一方で原子爆弾開発の可能性を探るなど、当時の日本を代表する物理学者の一人でもありました。
この度、ドイツの収集家Ted Gierlach氏より、ドイツ空軍の射撃管制用レーダーFuSE-62A「ウルツブルグ」を構成した傍熱三極管LS30及び、その改良型であるLS394を入手した。当館は是まで、電源関連及び表示管を除くウルツブルグ各型の構成真空管を収集していたが、今般の入手により、漸くその収集作業を完了する事が出来、誠に幸である。 なお、ウルツブルグはドイツ空軍の対空射撃管制用レーダーであるが、大戦中帝国陸海軍は本機の導入を図り、大戦末期になり陸軍は電波標定機「タチ24号」として数機を完成させた。 また、ウルツブルグ導入の経緯は、津田精一著「幻のレーダーウルツブルグ」(CQ出版)として出版され、広く世に知られることになった。各機構成真空管 所蔵資料によると、各ウルツブルグ及び関連機材を構成した真空管は、表示管(ブラウン管)及び電源関連真空管を除くと、以下の様な物である。◎FuSE-62A型、最大感度測定方式、(注-1) ・LD180 (直熱三極管)、衝撃波(パルス)発振 ・LS30(傍熱三極管)、受信機局部発振回路原発振(P.P.構成) ・LD2(傍熱三極管)、局部発振4逓倍、(P.P.構成二段) ・LG2(傍熱双二極管)、受信機第1検波 ・LG1(傍熱双二極管)、受信機第3検波、送信出力監視 ・LS50(傍熱五極管)、パルス信号増幅 ・RV12P2000(傍熱五極管)、高周波部・信号部汎用増幅◎FuSE-62B・C型、等感度測定方式型、(注-2) ・LD180、パルス発振 ・LD2、受信機局部発振回路原発振(P.P.構成) ・LD5(傍熱三極管)、受信機局部発振4逓倍 ・LG2、受信機第1検波、送信出力監視 ・LG1、受信機第3検波 ・LS50、パルス信号増幅 ・LV1(傍熱五極管)、信号増幅 ・RV12P2000、高周波部・信号部汎用増幅◎タチ24号(FuSE-62D型)、等感度測定方式、(注-3) ・LS180、パルス発振 ・LD5、受信機局部発振 ・LG2、受信機第1検波 ・LG1、受信機第3検波 ・LS50パルス信号増幅 ・LV1、信号増幅 ・RE-3(傍熱五極管)、高周波部・信号部汎用増幅 ・送信出力監視管、未表記ウルツブルグの開発 1938年(昭和13年)、テレフンケン社はパラボラ型反射鏡の焦点にダイポールアンテナを装置した短距離対空監視用可搬式レーダーを開発した。翌年ドイツ空軍は本機の調達を決定し、1940年(昭和15年)4月に生産型のFuSE-62型が完成したが、本機の測定方式は最大感度方式であった。 その後高射砲部隊が本機を対空射撃管制用レーダーとして調達することを決定すると、輻射空中線が偏心指向特性を持つ、スピンナー方式の精密測定型が開発された。この空中線装置は輻射用ダイポールを1/25秒で回転させ、発生する紡錘型指向特性で受信する反射波を、左右・上下の位置で1/100秒毎に抽出し、各出力波形を等感度方式で精密測定するものであった。本対空射撃管制型レーダーがFuMG-62型(高射砲部隊型)で、以後導入が図られた普及型ウルツブルグ(FuSE-62B型以降)の雛形となった。ウルツブルグの対空射撃管制能力は非常に高く、本機は大戦終了まで連合国側にとっては脅威の存在で、レーダー史に記録を残す傑作機となった。FuMG-62型(精密測定式原型)緒元波長: 53cm(560MHz)空中線: パラボラ型尖頭出力: 8kw最大有効距離: 25km測定方式: 等感度測定画像表示: 監視・距離測定-Jスコープ方式、高角・方位測定-Aスコープ方式測距精度: ±10-50m測角精度: ±0.5°測高精度: ±0.5°総重量: 約1,500kg製造: テレフンケンウルツブルグと国産型真空管 FuSE-62型は独逸テレフンケン社が開発した対空監視・射撃管制用レーダーで、大戦の初期より終了まで、ドイツ空軍の主要対空兵器として広義に使用された。帝国陸海軍は帝都及び重要拠点の防備を図るため、ウルツブルグの導入を企画し、ドイツより入手した図面、機材を基に、日本無線を中核製造会社として国産化を進め、大戦最末期になり陸軍は「電波標定機タチ24号」として数台を完成させた。 本機の開発、製造に当たり構成真空管の全てが国産化されたが、製造は極めて少量であったと考えられ、此までに当館が確認した該当管は、サイドコンタクト式の汎用五極管RV12P2000の国産型であるRE-3及び、米国の収集家が所蔵するLS50の僅か二本のみである。RE-3は、帝国海軍が大戦直前に開発した対空監視用レーダーである「仮称1号電波探信儀1型」の受信機に使用されており、このため、本管の国産化はウルツブルグ導入以前と考えられる。 当館が所蔵するウルツブルグ該当国産管はRE-3の一管種みであるが、本管は原型となるRV12P2000と比べ、丈が数ミリ長く、原型のソケットに装置することが出来ない。また、LS50のベースは特殊なロクタル構造であるが、国産型はロックキーの太さ、長さが原型とは異なり互換性がない。これらから推測して、国産型ウルツブルグの構成管は、何れも原型とは構造、寸法を若干異にして開発されたものと考えられる。 なお、各管の詳細規格及び構造は、以下のデータベースで検索することが出来る。 http://tubedata.jp/index.php?M=search&brand=Wehrmacht+R写真補足 掲示組写真@は今般入手したLS30及び改良管のLS394である。LS394の頭部アルミ製マントルは欠損している。 写真Aは既に収集したウルツブルグ系レーダーの構成真空管である。送信管LS180は左が前期型、右が後期型である。 写真Bはウルツブルグの普及型で、測定は等感度方式である。パラボラに敵味方識別装置(IFF)の空中線が装置されて居ないので、本機は前期型と考えられる。 写真Cはウルツブルグの国産型である帝国陸軍のタチ24号である。写真の裏書きにTokyo Fighter Control Centerとあるが、これが何処の施設かは不明で、また、本機は未完成品であ。 (注-1) 資料出典「ドイツ空軍使用規定1941年3月」、帝国陸軍が入手し、翻訳したウルツブルグ「FuSE-62 A型」の使用規定書。本機は初期型の最大感度測定仕様である。(注-2) 資料出典「極超短波標定機報告、在独逸・昭和18年1月」、陸軍科学技術研究所の佐竹金次中佐が独逸滞在中に纏めた精密測定型ウルツブルグに係わる報告書。(注-3) 資料出典「Japanese War Time Military Electronics and Communications Section Y JAPANESE ARMY RADAR」
昨今の旧軍航空機ブームのためか、最近零式艦上戦闘機の無線装置に関わる問い合わせを受けることが多い。このため、2012年に掲示した「96式空1号無線電話機」を若干訂正し、再掲示を行った。 本機材は1936年(昭和11年)に導入された海軍航空部隊の戦闘機用無線電話機で、96式艦上戦闘機や零式艦上戦闘機初期型に搭載された。大戦中期になると後継機である「3式空1号無線電話機」が導入され、零戦を含む海軍の各種単座戦闘機に装備された。しかし、これ以降も、96式空1号無線電話機は、特攻艇震洋の指揮官艇用無線装置として、引き続き整備が行われた。*************海軍零式艦上戦闘機搭載「96式空1号無線電話機」其の1 この度、海軍の零戦21型他に搭載された「96式空1号無線電話機改1」を構成する送信機及び受信機を入手した。両機は米国からの里帰りで、製造は沖電気(昭和18年)であり、送受信機には共通の運用周波数4,790KHzの水晶片が装備されていた。 96式空1号無線電話機は海軍航空技術廠が1936年(昭和11年)に導入した、単座戦闘機用の無線機材である。この時代にあって、空1号は送受信機に水晶制御方式を採用する等、他に類を見ない革新的な無線装置であった。しかし、本機は坂井三郎氏の著書「大空のサムライ」他の影響が大きく、現在でもなお、紋切型に、不良・不達無線電話機として語られることが多い。このため、送受信機の入手を機に、96式空1号無線電話機を正しく理解し、評価するため、装置各部の調査及び性能確認試験を行い、併せ、同時代の英米独の戦闘機用無線電話機について概観を行ってみた。「96式空1号無線電話機改1」装置概観 本無線電話装置は送信機、受信機及び電源装置他により構成されている。送信機、受信機の容積は共通しており、横幅が24cm、縦20cm、奥行が11cmで、重量は送信機が4Kg、受信機が3Kgである。 96式空1号無線電話機は96式艦上戦闘機を搭載対象として開発されたため、送受信機は非常に小型で、装置の背後上部は機体の形状に合わせ丸みを帯び造られている。このため、発熱量の大きい送信機の裏蓋には放熱を考慮して、多くのスリットが切込まれている。また、受信機は小型すぎ、装備真空管の間隔が殆ど無く、シールドケースを使用することが出来ず、遮蔽板で代用している。高周波部は厳重にシールドされた狭小な隔壁内に配置され、内部を把握する事が困難なほどである。 送受信機の左右上部には二箇所、下部には一箇所装置固定用の耳型金具が装置され、両機は緩衝用ゴム紐により上下が固定され、機体右側面に宙づりの状態で装備された。96式空1号無線電話機改-1緒元通達距離: 対地電話通信、約70Km周波数: 3,800-5,800KHz電波形式: A1(電信)、A3（電話）送信出力: 7W送信機: 水晶発振・輻射UY-503、陽極変調UY-503受信機: スーパーへテロダイン方式、局部発振水晶制御方式、高周波増幅UZ-6C6、周波数混合・局部水晶発振Ut-6A7、中間周波増幅UZ-6C6、再生・オートダイン検波UY-76、低周波増幅UY-76中間周波数: 450KHz電源: 送受信機各直流回転式変圧器（入力12V）空中線: 固定式(逆L型)送信機概説 96式空1号の送信機は水晶発振・直接輻射方式で、運用周波数は3,800-5,800KHz、電波形式は電信(A1)及び電話(A3)である。発振は直熱式五極管UY-503による変形ピアスであるが、回路は発振管が水晶発振と電力増幅を兼用する構成である。陽極電圧は500Vで電信運用時の入力電力は大凡30Wであり、通常であれば15W程度の出力を期待出来るが、本回路では多くが水晶発振に消費され、出力は7W程度と効率が悪い。 陽極同調回路は並列タンク回路方式で、発振表示用にネオン管が装着されている。出力側コイルはプラグ切替方式のインダクタンス可変構造で、陽極同調回路との結合度を可変する事が出来る。 空中線同調回路は接地型空中線構成で、インダクタンス切替式空中線延長線輪(地線側装備)及び出力監視用の熱電対型高周波電流計により構成され、機体空中線に1/4波長で同調させる。通常地線側は機体に直接アースされるが、運用周波数が高く、空中線が1/4波長を越える恐れがある場合は、中間に空中線短縮用として、内蔵の平衡蓄電器を挿入する。 本機の変調は、UY-503で構成されるハイシング変調(陽極変調の一種)方式である。振幅変調方式には各種があるが、空1号は戦闘機用電話機材の事もあり、消費電力は大きいが、変調特性に優れた陽極変調方式が採用されたものと考えられる。送話器はカーボン式で出力が大きいため、音声信号は変成器を介し、変調管の第一格子に直接加圧している。 本機の電鍵回路は送信管の陰極回路接断方式であるが、この回路は高圧が掛かるため、制御は継電器を介し行っている。電信運用時、変調回路は電信符号確認用の低周波発振器として動作し、電鍵操作により発する低周波音(側音)は受信機の受話器回路に出力される。電信操作を行う操縦員はこのモニター音により、打電を正確に行うことが出来る。 送信機同調調整 本機の空中線回路は接地型空中線構成で、陽極タンク回路、空中線延長線輪及び機体接地(アース)回路により構成され、同調は電流饋電による1/4波長同調方式である。また、アースの取付箇所については送受信機共に、無線機周辺の強固な隔壁が使用されたが、このビーム材にはしっかりしたボンディング施されていたと考えられる。 送受信機の同調作業は整備坦務要員が事前に行い、操縦員が操作を行う必要はない。空中線回路の調整先立ち、空中線延長線輪を大凡の延長位置に設定し、電波形式を「電信」に設定する。送信機を起動させ、電鍵を閉じ動作状態とする。次に発振同調ダイヤルを回転操作し、水晶の発振周波数に一致させ、回路を発振させる。発振は発振管の陽極に繋がれた、発振確認用ネオン管の点灯により知る事が出来る。続き、タンク回路の空中線側結合コイルのタップを切替え、空中線電流計の振れが最大になるよう設定する。発振同調は空中線側の負荷変動により影響を受けるため、操作はタップ切替えに従い繰返し行う。次に空中線延長線輪のタップを切替え、前記の同調操作を繰返し、高周波電流計の振れが最大となる位置に、各部を設定する。 次に電波形式を「電話」に設定する。送信機を起動させ、送話器に向かい発声し、空中線電流計が変化することを確認する。受信機概説 96式空1号の受信機は高周波増幅1段、中間周波増幅1段、低周波増幅1段のスーパーヘテロダイン方式で、運用周波数は送信機と同様に3,800-5,800KHzである。しかし、本受信機は局部発振回路に水晶制御方式を採用し、任意の1周波数(1チャンネル)のみを受信する構成である。このため、運用中は同調に関わる操作は一切必要としない。 フロントエンドは五極管UZ-6C6による高周波増幅1段及び、七極管Ut-6A7による周波数変換回路により構成され、局部発振はUt-6A7の三極部による水晶無調整発振方式であり、同調回路は無い。 同調用可変蓄電器は高周波部、周波数変換部の同調回路を構成する二連式で、各蓄電器には同調補正用の半固定式蓄電器が付加されている。同調機構はウオームギア構成で、同調表示は10分割・10副尺表示のドラム式で、周波数は該当指示値を置換表により変換し読み取る。 中間周波増幅回路はUZ-6C6による1段増幅方式で、中間周波数は450KHzである。本受信機の内部は狭小のため、中間周波トランスを構成する可変蓄電器の同調調整箇所は、前面パネルに装置されている。 検波回路は三極管UY-76Aで構成される、再生検波/オートダイン検波方式である。本式は高利得、高選択度を得る事ができ、また、スーパーヘテロダイン式受信機に採用した場合は、検波回路を軽い発振状態にする事により、電信(A1)信号を復調することが出来る。このため、ビート発生用の発振器(BFO)が不要となり、真空管回路を一つ節約する事が出来る。 低周波増幅部は三極管UY-76Aによる一段構成で、回路はトランス結合方式であり、音量調整は第一格子回路の抵抗値切替え方式である。出力トランスの二次側には送信機よりの側音回路が接続されており、電信運用時は低周波発振音により、打電符号をモニターする事が出来る。 なお、本受信機はAGC機能を備えていない。 検波方式(再生検波とオートダイン検波) 96式空1号の受信機は検波回路に、再生検波/オートダイン検波方式を採用している。本式は高利得を得ることが出来るが、帰還回路の調整如何により、感度が大きく左右される欠点がある。しかし、本受信機は単座戦闘機用機材のため、検波回路の設定は事前に行われ、操縦員が飛行中に調整することはない。 空1号の再生検波/オートダイン検波回路は帰還容量可変方式で、調整は陽極回路に装置された電信・電話帰還量調整用半固定蓄電器2個により行う。設定は整備坦務要員が行うが、調整は先ず波形切替器を「電話」に設定し、電話受信の再生調整を先に行う。調整は対向変調信号を受信し、電話用半固定蓄電器により、検波回路が軽い発振状態となる位置を選定する。発振点を確認後、蓄電器を発振寸前の位置に設定する。この設定位置が再生検波に於ける、最高感度点である。 次に波形切替器を「電信」に設定し、電信の復調を行うオートダイン検波の調整を行う。「電信」に切替えると電話用蓄電器に電信用蓄電器が付加され、回路の帰還量が増大し発振状態となる。調整は電信用半固定蓄電器により回路を軽い発振状態に設定する。この状態はオートダイン検波であり、対向の非変調波を可聴音のビートとして復調する事が出来る。 通常オートダイン検波方式の場合、復調ビート音の可変は受信同調を微調整して行う。しかし、本受信機の局部発振回路は水晶制御方式のため、受信同調周波数を調整することが出来ず、ビート音の可変は、発振状態にある検波回路の同調周波数を微調整して行う。電源装置 96式空1号無線電話機改1型の電源装置は、入力12Vの送信機用及び受信機用直流回転式変圧器二基により構成され、重量は約7kgである。送信機用電源の出力は500V、受信機用は150Vで、線條電源等の低圧は入力電圧12Vを、平滑回路を介し使用する。入力電源は配電盤より供給されるが、スイッチを投入すると無線装置の電源スイッチを介さず、受信機の線条電源が直接供給される。空中線装置 本機が装備する空中線はロングワイヤー構成で、同調は1/4波長の電流饋電方式である。零戦各型が装備した空中線は、操縦席後部に機首方向に若干傾斜して取付けられた1.5m程の木製マスト先端より、垂直尾翼頂部に展開した水平部約4m、引込部分を含め約7mの逆L型で、饋電線はマスト内を通し機体内に引込まれた。また、無線電話機と併せ、無線帰投方位測定機(方向探知機)を搭載する場合には、本空中線を帰投装置の方位確定用垂直型空中線として代用した。このため、方位測定の場合は、空中線を無線電話機より帰投装置へ切替える必要があった。 地線は機体接地構成で、接地箇所は無線機周辺の強固な隔壁である。装置の起動と運用操作 96式空1号無線電話機は送話器ボタンによるプレストーク、電鍵操作によるブレークイン方式を採用しておらず、送受信の転換は送信機の「送受話転換器」の操作により行う。 機体配電盤の無線電源スイッチを「接」にすると、電源装置を介し受信機に真空管線條点灯用として直流12Vが直接供給される。これは、構成真空管が傍熱型のため、直熱型とは異なり、線條電圧を加圧しても即には動作状態とならないためである。転換器を「受信」に切替えると、電源装置の高圧150V発生用の直流回転式変圧器が瞬時に立上り、受信機の電源スイッチを「接」にすると、受信機は動作状態となる。 転換器を「送信」にすると、電源装置より送信機に線条電圧10Vが供給され、UY-503は直熱管であるため即点灯する。併せ、500V発生用の直流回転式変圧器が瞬時に立上り、高圧が供給され送信機は動作状態となる。一方、受信機は高圧発生用変圧器が停止し、休止状態となる。また、送信を終了し、転換器を「「受信」に切替えると、受信機構成管の線條は常に点灯状態にあるため、受信機用電源の立上がりにより、瞬時に受信状態に復帰する。機体設置 零式艦上戦闘機に於ける96式空1号無線電話機の設置場所は、操作の関係から操縦席右側で、第2隔壁と第3隔壁の間に受信機が、第3隔壁と第4隔壁の間に送信機が装置される。送受信機の機体設置は、隔壁に取付けられ懸垂金物に、緩衝ゴム紐を介し、宙づりの状態で固定される。電源装置の設置場所は操縦席背後で、基台を介し機体に固定された。動作確認試験 入手送受信機の程度は非常に良好で、原状を保っており、各機、各部に欠品・改修箇所はなかった。しかし、残念ながら変調管UY-503の線條が断線していた。 両機の点検及び回路調査を終了後、先ず受信機の動作確認を試みた。しかし、受信機は呆気ないほど簡単に動作した。本機は局部発振回路が水晶制御方式による単一周波数受信方式のため、受信周波数は検波回路の同調周波数微調整以外に可変する事は出来ない。このため、テストオシレータより信号を入力し、動作確認を行ったところ、予測通り、第二検波が再生方式のこともあり、本機の感度は非常に良好との感触を得た。また、電話モードに於ける再生検波、電信復調時のオートダイン検波の動作も、非常に安定していた。 短波放送を受信すべく、手持ちの水晶片より6,160KHzを選び装着し「局部発振周波数(6,160KHz)＋中間周波数(450KHz)=受信周波数(6,610KHz)」の関係から5KHz上のラジオジャパン(6,615KHz)を受信したが、その感度は非常に良好であった。 受信機に引き続き、送信機の動作確認試験を行った。本機の規定高圧電圧は500Vであるが、蓄電器類の破壊やショートが怖く、試験は150Vを加圧し行ったが、こちらも簡単に発振、動作した。水晶制御方式であるため周波数の安定度は抜群で、また、受信した電信復調音も非常に澄んだものであった。 問題は電話の変調試験である。UY-503は非常に稀少な球で、入手は困難である。しかし、幸いにも直熱式五極管P-503Aを複数所蔵していたので、これを代用管に使用することにした。P-503A(UY構成)はUY-503とほぼ同一規格と考えられ、その形状はUY-807Aに相似している。 本管を代用しての変調動作確認試験も良好で、海軍の機上用手持式送話器による送話試験では、変調度や特性も十分との確証を得た。また、電信運用時、変調回路は側音(電信符号確認用)用の低周波発振器として動作するが、その発振音も非常に澄んだものであった。「96式空1号無線電話機」原型 本無線電話装置の原型は改1型と構造、回路構成は相似するが、構成真空管及び電源装置が異なっている。原型の送信機は線条電圧2.5Vの直熱式五極管UX-47A二本により構成され、受信機は線条電圧が1.1Vの直熱式電池管UX-134、UZ-135、UX-134、UX-109、UY-133Aにより構成されていた。 電源装置は送信機用の直流回転式変圧器一基により構成され、入力は6Vで、受信機電源は乾電池構成である。受信機の検波回路は電圧の低下により検波状態が変化し、感度が低下するため、再調整が出来ない単座戦闘機用機材には不向きな電源構成である。また、頻繁な電池の交換も不都合であり、このため、本機は導入間もなくして改1型に改修された。性能評価試験 簡易ではあるが受入試験により、96式空1号無線電話機の動作は極めて良好との感触を得た。しかし、本装置を正しく評価するためには、その性能を定量的に把握する必要がある。このため、先般掲示の「地1号受信機」に引き続き、測定試験を元JRCエンジニアリング社長の山田忠之殿にお願いした。 以下のURLに、山田殿より御寄稿頂いた96式空1号無線電話機の試験測定結果及び評価を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.07.html 定量的測定結果より明確となった96式空1号無線電話機は、従来推測されたもので、当時にあって誠に優れた高性能無線電話機であった。しかし、飛行部隊に於いては発動機や機体より発する雑音の抑圧に無関心な事が多く、本無線電話機は必ずしもその能力を十分に発揮することが出来なかった。帝国海軍航空隊に於いて、戦闘機用無線電話機が重用されるのは、戦局が転換し、侵入する敵機の迎撃が主要坦任となり、対空電話通信の重要性が認識された大戦末期になってのことである。 なお、以下に本項に関わる追加資料を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.01.html掲示写真補足 掲示は館内に展示した96式空1号無線電話機関連機材である。中央左が改-1受信機、右が改-1送信機で、右側のケースより取出した機材は96式空1号無線電話機原型の送信機である。
海軍「96式空1号無線電話機」を正しく評価するため、以下では同時代に於ける各国の戦闘機用無線電話機について概観する。内容が広範なため、本項では英独無線機材について概観し、米陸海軍無線機材については別項に掲示した。「RAF戦闘機用無線電話機」 1940年の夏、英国空軍(RAF)は後世にBattle Of Britainとして語り継がれる壮絶な空の戦いを本土上空で繰りひろげ、ドイツ空軍に勝利した。当時RAFの主力戦戦闘機であったスピットファイアやハリケーンに搭載された無線電話機の多くは、短波帯機材のT.R.9Dで、本機の原型であるT.R.9は1932年(昭和7年)に導入された。 開発当初、T.R.9は送信機が主発振・電力増幅方式で、受信機は再生機能付きのストレート方式であり、電源は蓄電池及び乾電池であった。本機は以降改修が重ねられ、1937年(昭和12年)に送信機が水晶制御方式に改良され、これに方向探知（DF）局に対する電波自動発信機能が付加され、T.R.9Dとなった。 T.R.9Dの送信機出力は約1.5Wで、その対地通信能力は限定的であったと考えられるが、戦いが始まると、RAFは多くの移動式対空通信中継局を配備し、本機を装備する戦闘機との電話通信に、疎漏が無いよう努めた。構成から、T.R.9Dの使い勝手は非常に悪かったと考えられるが、VHFの4チャンネル(CH)機材であるTR-1143が導入される1942年(昭和17年)の中頃まで、本機はRAFの主力無線電話装置として使用された。T.R.9D諸元通達距離: 空対空8Km、対地50Km周波数: 4,300−6,600KHz（通信用に任意の周波数一波、DF信号送信用に一波）電波形式: A3（電話）送信入力: 約3W送信機: 水晶発振VT-50、電力増幅VT-51、陽極(ハイシング)変調VT-51、送話音声増幅用として外部設置のサブ変調機を使用受信機: 再生機能付ストレート方式、高周波増幅2段VR-18 x2、検波VR-27、低周波増幅3段VR-21 x2及びVR-22電源: 低圧2V蓄電池、高圧120V乾電池空中線: ワイヤー固定式DF用付加装置: 付加装置の制御により地上DF局に対し、毎分14秒間DF用周波数で無変調波を自動送信機材設置 通常T.R.9Dの本体はパイロットの背後に設置され、送受信切替、受信微同調、音量調整は操縦席に設置された制御器より行う。送受話器は本体に繋がれた外部設置のサブ変調器（A1134）に接続するが、この装置は複座機の場合インターホンとしても機能する。 下記URLはBattle Of Britainをスピットファイアやハリケーンで闘ったパイロット達の証言を集めたもので、無線電話に関わる言及が数多くある。T.R.9Dについては多くのベテランが通話レンジの短さ、混信のひどさを指摘している。また、後継機のVHF機材TR-1143については、通話をcrystal clearと表し、その性能を賞賛している。http://www.airbattle.co.uk/b_research_1.htmlVHF戦闘機用無線電話機の開発 1939年(昭和14年)、RAFはT.R.9Dの後続機として、100-124MHz帯のVHFを使用した試作の1CH無線電話機機材TR−1133を導入し、高度3,000mで対空160Km、対地220Kmの通話が可能であることを確認した。 本機材を構成する送信機は水晶制御方式で、終段はTT-11二本のプッシュプル(P.P.)構成であり、出力は約5Wであった。また、受信機は高周波増幅1段、中間周波増幅3段、低周波増幅2段のシングルスーパーヘテロダイン構成で、局部発振回路はLC発振方式であった。 TR-1133の生産は1940年(昭和15年)に始まるが、局部発振がLC発振方式のVHF受信機は、周波数の安定性に問題があり、本機の実戦配備は進まなかった。このため、1941年(昭和16年)に応急措置とし、試験製造中の次期機材であるTR-1143（送受信機水晶制御4CH方式）の受信機と、本機の送信機を合体させ、送受信機を水晶制御方式としたTR-1133Gを導入し、急場を凌いだ。1942年(昭和17年)になるとTR-1143の本格的製造が軌道に乗リ、4CH式VHF電話機材の配備は急速に進むことになった。 米国がヨーロッパの戦いに参戦すると、米陸軍航空隊はRAFと通信の整合を図るため、TR-1143を原型とした無線装置SCR-522を開発し、P-51戦闘機他に配備した。本機の機械的構造、性能はTR-1143を踏襲したものであったが、装置の完成度は高く、このため、RAFは後にSCR-522をTR-5043として採用した。TR-1143諸元用途: 対空、対地電話通信通達距離: 高度3,000mで対地約220Km周波数: 100-124MHz（任意の4周波数）電波形式: A3（電話）送信出力: 5W送信機: 水晶発振VR-53、第一周波数逓倍VR-53、第二周波数逓倍VT-501、増幅VT-501、電力増幅VT-501(P.P．構成)、音声増幅VR-56、陽極変調VT-52 x2(P.P.構成)受信機: シングルスーパーヘテロダイン方式、高周波増幅VR-91、周波数混合VR-91、局部水晶発振／周波数逓倍VT-52、周波数逓倍VR-91、中間周波増幅一段VR-53、二段VR-53、三段VR-91、検波VR-55、低周波増幅一段VR-56、二段VR-55中間周波数: 9.72MHz電源: 直流回転式変圧器、入力12V又は24V空中線: 垂直ブレード型 なお、T.R.9D及びTR-1143の概要については以下のURLに掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.02.html「ドイツ空軍戦闘機用無線電話機」 1940年の夏、英国上空に攻め込んだドイツ戦闘機はメッサーシュミットBf1O9で、装備の無線装置はFuG.7であった。本機は1930年の中頃に開発された短波帯機材で、送信機は主発振・電力増幅方式、受信機は高周波増幅一段、中間周波増幅一段、低周波増幅一段のスーパーヘテロダイン方式であり、同時期に英軍戦闘機が装備したT.R.9Dと比べ、遙かに完成度の高い装置であった。 しかし、FuG.7、T.R.9Dは共に短波帯を使用した電話用小出力機材で、混信や雑音に弱く、また、狭い地域で激しい戦闘を繰り広げる両国の防空システムの運用に、1CHの通信形態は不都合であった。このため、同時期、英独両空軍は高性能な多チャンネル式無線電話機の導入を急いでいた。FuG.7諸元通達距離：対地電話通信、約70Km周波数：2,500-3,750kHz電波形式：A1（電信）、A3（電話）送信出力：電信20W、電話7W送信機（S.6a）: 主発振REN904、電力増幅RES664d x2(並列構成)、第一格子変調REN904受信機（E・5）: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅一段RENS1264、周波数変換RENS1264、中間周波増幅一段RENS1264、検波REN904、低周波増幅一段REN904電源: 直流回転式変圧器（入力24V）空中線: ワイヤー固定式VHF式無線電話機の導入 1941年、ドイツ空軍は38.5-42.3MHz のVHF帯を使用した戦闘機用電話機材FuG.16Zを導入した。本機は新たに開発した汎用電話機材FuG.16に、周波数遠隔切替機構及び、方向探知（DF）装置を付加した通信・航法用無線装置で、予め設定した任意の4周波数を、切替使用する方式であった。 戦闘機に装備したFuG.16Zの運用形態は、通常1CHを対地・対空通信に、他の1CHを各航空部隊共通連絡用として使用し、残り2CHは戦闘機の誘導を行うDF(方向探知)用であった。このDF装置は航路計方式で、基地局より発する電波を受信し、帰投方位を確定するものであった。 一方、この時期、RAFもVHF帯を使用した4CH用電話機材TR-1143の導入を進めており、両軍の旧通信装置に於ける運用上の諸問題は、大きく改善されることになった。FuG.16Z諸元用途: 戦闘機用電話機通達距離: 高度3,000mで対地190Km周波数: 38.5-42.3MHz、4チャンネルプリセット方式電波形式: A2（DF用）、A3（電話）送信出力: 10W送信部（S.16Z）: 主発振RL12P35、電力増幅RL12P35変調部（BG.16Z）: 第一格子変調RV12P2000 x2受信部（E.16Z）: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅一段、中間周波増幅三段、低周波増幅一段、構成真空管RV12P2000 x9方向探知付加装置（ZVG.16）：枠型空中線移相切替・航路計表示方式RV12P2000 x4電源：直流回転式変圧器（入力24V）空中線：ワイヤー固定式、枠型空中線(BG.16Z用) なお、以下のURLにFuG.7、FuG.16Zの概要を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.03.html写真補足 掲示は当館が所蔵するT.R.9Fである。本機はT.R.9Dの改良型であるが、その構造、構成に大きな違いは無い。
米国陸軍航空隊用無線機材 「SCR-183/283」装置概観 戦前期より大戦前期に於いて、米国陸軍航空隊が戦闘機に装備した無線電話装置は、短波帯機材のSCR-183/283である。本機材を構成する送信機は主発振、電力増幅方式で、送信出力は約3W、変調方式は陽極変調である。運用周波数は2,500-7,700KHzで、この帯域を差替式コイル5本により受信でした。 受信機は当時としては一般的であったストレート方式であり、構成は高周波増幅4段、検波、低周波増幅1段で、再生機能は備えていない。受信周波数は201-398KHz、2,500−7,850KHz で、この帯域を差替式コイル4本で運用する。本受信機は電信(A1)復調機能を備えておらず、受信電波形式はA2（変調電信）及びA3(電話)である。 装置の運用操作は遠隔操作器によって行うが、受信機には外部同調器が蛇腹ケーブルにより接続され、周波数を遠隔で調整することが出来る。また、運用はブレークイン・プレストーク方式で、送話器はカーボン式である。 なお、SCR-183と283の相違は電源入力電圧で、SCR-183が12-14V、283が24-28.5Vである。SCR-183/283諸元用途: 航空機用通達距離: 電話50Km送信周波数: 2,500−7,700KHz（コイル5本差替式）受信周波数: 201-398KHz、2,500−7,850KHz（コイル4本差替式）送信電波形式: 送信機-A1(電信)、A2（変調電信）、A3(電話)受信機電波形式: A2(変調電信)、A3(電話)送信出力: 3W送信機: 主発振・電力増幅方式、自励発振VT-25A、電力増幅VT-25A、陽極変調VT-52 x2(並列使用)受信機: ストレート方式(再生機能無)、高周波増幅4段VT-49 x4、検波VT-37(二極管接続)、低周波増幅1段VT-38電源: 直流回転式変圧器(送受信機兼用)、入力12/28V空中線: ワイヤー固定式「SCR-274-N」装置概観 1940年(昭和15年)、米国海軍は戦闘機や爆撃機等あらゆる航空機への搭載を予定し、統合的な航空機用無線装置であるARA / ATAシステムを導入した。本通信装置は受信周波数190-9,100KHz、送信周波数2,100-9,100KHzを各5機の独立した送受信機で運用するものであったが、陸軍はARA / ATAを手本に殆ど同一構造のSCR-274-Nを開発し、1941年(昭和16年)に導入した。 SCR-274は周波数の異なる4種類の受信機、送信機により構成され、各機の選択装備により、送信は 3,000-9,100KHz、受信は190-1,500KHz及び3,000-9,100KHzの周波数帯で運用を行うことが出来る。各送信機、受信機の外部構造は類似しているが、受信機は直流回転式変圧器を装備しており、送信機は変調機・電源を共用する構成である。 SCR-274-Nは戦闘機、爆撃機を問わず、運用目的に合わせ、必要な周波数帯の送信機、受信機を専用ラックに装備するが、最大装備数は各4機である。受信機は電源を内蔵しているため必要に応じ、各機を同時に動作さる事が出来るが、送信機は変調機・電源が共用のため、運用は各機の切替使用である。 本装置の送受信機は周波数可変方式のため、各機の周波数設定は運用に先立ち行われる。運用操作は遠隔操作器によって行うが、受信機には外部同調器が蛇腹ケーブルにより接続され、周波数を遠隔で調整することが出来る。また、装置の運用はブレークイン・ブレストーク方式である。 なお、ARA / ATAはSCR-274-Nと構成が相似しているため、装置の概観は省略する。SCR-274-N諸元用途: 航空機用送信周波数: 3,000-9,100KHz（機材選択装備受信周波数: 190-1,500KHz、3,000-9,100KHz（機材選択装備）電波形式: A1(電信)、A2（変調電信）、A3(電話)送信出力: 50W(A1・A2)、15W(A3)送信機: 主発振・電力増幅方式、自励発振VT-137、電力増幅VT-136 x2(並列使用)、周波数較正用水晶発振VT-138変調機: 第二格子変調VT-136、側音・A2用低周波発振VT-135受信機: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅1段VT-131、周波数変換VT-132、第一中間周波増幅VT-131、第二中間周波増幅VT-131、検波二極三極複合管VT-33(二極部)、ビート発振VT-33(三極部)、低周波増幅1段VT-134送信機電源: 直流回転式発電機入力28V(変調機装備)受信機電源: 直流回転式変圧器入力28V(各受信機装備)空中線: ワイヤー固定式「SCR-522」装置概観 1942年(昭和17年)、英空軍は4CHのVHF(100-124MHz)機材TR-1143を導入する。米陸軍航空隊は欧州の戦いでRAFと通信の整合を図るため、TR-1143を参考に、ほぼ同一仕様のVHF無線電話機SCR-522を開発した。本機は送受信機が水晶制御方式の4CH機材であるが、周波数の逓倍方式や構成真空管はTR-1143とは異なっている。TR1143に比べSCR-522の完成度は高く、本機は後にTR-5043としてRAFに採用された。SCR-522-A諸元用途: 対空、対地電話通信通達距離: 高度3,000mで対地約220Km周波数: 100-124MHz（任意の4周波数）電波形式: A3（電話）送信出力: 7W送信機: 水晶発振6G6G、第一周波数逓倍12A6、第二周波数逓倍832(P.P.構成)、電力増幅832(P.P．構成)、音声増幅6SS7、陽極変調12A6 x2(P.P.構成)受信機: シングルスーパーヘテロダイン方式、高周波増幅9003、周波数混合9003、局部水晶発振双三極管12AH7-GT(1/2)、第一周波数逓倍9002、第二周波数逓倍9003、中間周波増幅一段12SG7、二段12SG7、三段12SG7、検波二極五極管12C8(二極部)、低周波増幅一段12C8(五極部)、二段12J5-GT、雑音抑制双二極管12H6(1/2)、AVC遅延12H6(1/2)、スケルチ12AH7-GT(三極部)電源: 回転式直流変圧器、入力28V空中線: 垂直ブレード型 なお、以下のURLに陸軍機材に関わる概説を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.04.html米国海軍航空隊用無線機材 「RU/GF」装置概観 戦前期より大戦前期に於いて、海軍戦闘機が装備した無線電話機は、短波帯機材のRU(受信機)/GF(送信機)であった。本機の原型は1932年(昭和7年)に導入されたが、当初送信出力は数Wで、その後改修が重ねられ、後期型(RU-16/GF-11)では15Wにまで増大した。 送信機は主発振・電力増幅方式で、変調は電力増幅管の第三格子変調であり、送話器はカーボン式である。送信周波数は3,000-4,525KHzで、この帯域を差替式コイル4本で運用する。 受信機は戦前期には一般的であったストレート方式で、構成は高周波増幅3段、検波、低周波増幅1段であり、再生機能は備えていない。受信周波数は海軍機材のため、航法用周波数帯を含み195-13,575KHzと広域であり、これを差替式コイル9本で受信する。 本機は再生検波方式を採用していないため、非変調をオートダイン検波により、復調することは出来ない。このため、電信(A1)復調用として、主同調器に連動し、受信周波数を発振するBFO回路を備えている RU/GFは海軍航空部隊用無線装置のため、受信機は方向探知用の枠型空中線接続端子を備えている。また、構成受信コイルには、長波用と短波用コイルを同一ケース内に収め、切替使用が出来る構造のものが整備されている。 本機の運用操作は遠隔操作器によって行うが、受信機には外部同調器が蛇腹ケーブルにより接続され、周波数を遠隔で調整することが出来る。また、本装置の運用はブレークイン・プレストーク方式である。RU16/GF11(RU17/GF-12 )諸元用途: 航空機用通達距離: 電話70Km送信周波数: 3,000-4,525KHz（コイル4本差替式）受信周波数: 195-13,575KHz（コイル9本差替式）電波形式: A1(電信)、A2（変調電信）、A3(電話)送信出力10-15W送信機: 主発振・電力増幅方式、自励発振89、電力増幅837 x2(p.p.構成)、変調89(第三格子変調)受信機: ストレート方式(再生機能無)、高周波増幅3段78 x3、AGC増幅77、検波77、ビート発振38233(1/2)、低周波増幅1段38233(1/2)電源: 直流回転式変圧器(送受信機兼用)、入力12/28V空中線: ワイヤー固定式「ARC-5」装置概観 1943年(昭和18年)、海軍はARA / ATAを再設計し、新たに500-2,100KHzを3機で運用する送信機及び、VHF(100-156MHz)の4CH電話装置を加えた無線装置ARC-5を導入する。開発の経緯から、ARA / ATA、SCR-274N、ARC-5の性能、構造は非常に類似したもので、これら装置はコマンドセットと総称された。 ARC-5は7種類の受信機、12種類の送信機により構成され、各機の選択装備により、戦闘機、爆撃機を問わず、送信は 500-9,100KHz及び100-156MHz、受信は190-9,100KHz及び100-156MHzの周波数範囲で、運用を行うことが出来る。開発の経緯から、本装置は陸軍のSCR-274-Nに類似しており、送受信機の設置や操作手順は同一である。 ARC-5は海軍航空部隊用無線装置のため、装置には航法支援用として長波帯の送信機も含まれており、また、同帯域の受信機は方向探知用の枠型空中線接続端子を備えている。 ARC-5を構成する各機の構造、回路構成はSCR-274-Nと類似しているが、必ずしも各部は共通していない。最も大きく異なるのは変調方式で、SCR-274-Nが第二格子変調であるのに対し、本装置は陽極変調方式を採用している。ARC-5にはVHF帯電話機材が含まれており、このため、変調特性に配慮が払われたものと考えられる。ARC-5長波・短波装置諸元用途: 航空機用送信周波数: 500-9,100KHz(選択装備)受信周波数: 190-9,100KHz(選択装備)電波形式: A1(電信)、A2（変調電信）、A3(電話)送信出力: 50W(A1・A2)、15W(A3)送信機: 主発振・電力増幅方式、自励発振1626、電力増幅1625 x2(並列使用)、周波数較正用水晶発振1629変調機: 陽極変調1625 x2(P.P.構成)、側音・A2用低周波発振12J5-GT受信機: スーパーヘテロダイン方式、高周波増幅1段12SK7、周波数変換12K8、第一中間周波増幅12SK7、第二中間周波増幅12SF7、検波12SR7(二極部)、BFO-12SR7(三極部)、低周波増幅1段12A6送信機電源: 直流回転式変圧器・入力28V(変調機装備)受信機電源: 直流回転式変圧器・入力28V(各受信機装備)空中線: ワイヤー固定式ARC-5VHF装置(T-23・R-28)諸元運用周波数: 100-156MHz（4CH）電波形式: A2（変調電信）、A3(電話)送信出力: 7W送信機: 水晶発振1625、第一周波数逓倍1625、第二周波数逓倍832A、電力増幅832A変調機・電源: 共用受信機: シングルスーパーヘテロダイン方式、高周波増幅1段717A、周波数変換717A、第一中間周波増幅12SH7、第二中間周波増幅12SH7、検波双三極管12SL7-GT(1/2)、AVC・スケルチ検波12SL7-GT(1/2)、スケルチ増幅12SL7-GT(1/2)、低周波増幅1段12SL7-GT(1/2)、低周波増幅二段12A6-GT、局発用水晶発振・逓倍12SH7、第二周波数逓倍717A、第三周波数逓倍717A中間周波数: 6.9MHz空中線: 垂直型 なお、以下のURLに海軍機材の概要を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.05.html写真補足 掲示は緒戦に日本陸軍がフィリピンで捕獲した米陸軍の戦闘機カーチスP-40で、無線装置はSCR-274-Nが搭載されている。写真出典: 航空朝日・第三巻九号・昭和17年9月発行
「96式空1号無線電話機と海外機材」 帝国海軍が96式空1号無線電話機を導入したのは1936年(昭和11年)であるが、既に概観した様に、この時期、諸外国の航空機用無線電話機の殆どは構成受信機が再生式やストレート方式であり、又変調方式も格子変調のものが多かった。1940年(昭和15年)以降になり、米国陸海軍はコマンドセットを導入し、旧来の装置は刷新され、受信機は漸くスーパーヘテロダイン方式となった。 これら装置の特色は、送信機が何れも自励発振・電力増幅方式であること、また、受信機は自励発振式の同調可変方式で、外部からの同調補正機能を備えていることである。当時、欧米各国の無線技術は、我が国のそれと比べ大分進んでいたが、それでも、短波帯に於ける周波数の安定は未だ完全なものではなかった。このため、送信機の発振及び受信機の局部発振が自励式の場合は、運用周波数の微変動は不可避であり、受信機側での同調補整はどうしても必要であった。 一方、帝国海軍が開発した96式空1号無線電話機は、送受信機が水晶制御方式で、周波数の変動とは無縁であり、また、変調には陽極変調方式を採用し、その構成は諸外国の送受信機と比べ、一歩先んじたものであった。とは云え、この時期、我が国の技術では戦闘機用無線装置の自励発振周波数を、実用範囲に安定させることは非常に難しく、このため、水晶制御方式以外に選択の余地が無かったことも事実である。 しかし、何れにせよ、当時96式空1号無線電話機が特記すべき無線電話装置であったことは間違いなく、別掲の評価試験の結果も、それを裏付けている。 1942年(昭和17年)になると、各国でVHF式の無線電話機が開発され、特に欧州では、局地戦闘に適した本式の無線電話機が主流となった。しかし、VHFの伝播は見通内に限られるため、通信範囲は限定的である。このため、作戦範囲が欧州の戦いに比べ遙かに広域な太平洋地域にあっては、無線電話機の運用状況は若干異なったもので、この地域で戦った米国陸海軍戦闘機は、引き続きSCR-274-NやARC-5等の短波帯機材を、VHF装置と併せ使用した。 他方、帝国海軍は1938年(昭和13年)に30-50MHz帯を使用したVHF式編隊内無線電話機を導入し、陸軍もこれに続いた。しかし、戦闘機用無線電話機については、陸海軍共に遠達性に優れた短波帯に固守し、大戦終了までVHF帯機材を導入することは無かった。「機上雑音」 96式空1号無線電話機の構成や性能評価試験、また、各国の戦闘機用無線機材の概観により、本無線電話機が諸外国の短波用無線電話機と比較して、勝るとも、決して劣る装置でなかったことは明白である。しかし、帝国陸海軍の航空機は機上雑音が大きく、本無線電話機に限らず、搭載された無線装置は大きな影響を受けることになった。 機上雑音の主たるものはエンジン点火系及び、ボンディング不良により機体から発生するものに大別出来るが、特に点火系のパルス雑音は強力で、整備不良により本電装系の遮蔽(シールド)に不備があれば、搭載受信機は全く受信不能となる場合もある。しかし、これら機上雑音の問題は軍、民間航空機に共通したもので、戦前期に於いて、その除去、抑圧技術は既に確立したものであった。 エンジン点火系雑音 機体より発する最も強力な雑音発生源は、エンジンの点火系を構成する磁石発電機・二次電線・収束電線・点火栓電線・点火栓等である。これらよりの雑音発生を防ぐため、磁石発電機、点火栓には厳重に電磁シールド及びアースが施され、また、接線には多重のシールド外被にボンディングを施した、耐圧ケーブルが使用された。 航空機に搭載される無線装置は、自動車とカーラジオの関係と同一である。自動車のエンジン点火系は厳重にシールドされ、カーラジオの受信に影響を及ぼさないが、この電磁シールド技術は戦前に確立されたもので、特別なものではない。 一昔前、信号待ちで停車中、横に整備不良のカブが止まると、点火系より発する「ビー」と云う強力な雑音により、放送の受信が全く不能になる事がよくあった。この輻射雑音は強力で、しばしばテレビにも混入し、雑音と共に画面には、横縞が何本も入ることがあった。カーラジオで受信する放送波は、無線通信で受信する信号に比べ、比較にならぬほど強力であるが、しかし、カブの様な単気筒の小型オートバイが発する点火系ノイズによっても、簡単に抑圧される。この様なノイズが、整備不良により多気筒の航空機エンジンより発生すれば、当然の事として、搭載された受信機は、信号の受信が不可能となる。 航空機のエンジン点火系に関わる電磁シールドについては、自動車のエンジンと同様に、戦前期には確立していた一般的技術である。然し、航空機の多気筒エンジンは雑音発生源の発見が難しく、また、その対策はシールド各部の固定やネジの締付、ボンディング等根気の要る作業の繰返しであり、整備員にとっては厄介である。このため、本作業が徹底されない部隊にあっては、点火系より発する雑音を完全に封じ込める事が出来ず、受信に深刻な支障を来すことになった。 機体系雑音 点火系を除き、機体より発する雑音の殆どは、ボンディング不良に起因している。ボンディングとは、機体の接合部を導線で接続し、接合不良により発生する機体各部の電位差を解消し、電気的に一つの導体とすることである。機体を構成する金属材料は軽合金のジュラルミンであり、本素材は非常に酸化し易く、このため、接合部分は暫し電気的に絶縁状態となり、この間に渦電流が発生し電位差が生ずる。飛行中機体の歪みにより絶縁状態であった接続部分が接触すると、電位差によりスパークが発生し雑音となり、また、接地型空中線を使用した送信機の場合、接地容量の変化により、空中線系のインピーダンスが変化し、同調が狂うことにもなる。 機体雑音を防ぐ手立ては各部に丁重に施すボンディングであり、この技術・作業は金属製航空機の製造に関わる一般的なもので、点火系雑音の遮断技術と同様に、戦前には当然確立していた。しかし、製造過程でこのボンディング作業に手抜きがあれば、この種の雑音は防ぎようが無い。事実、帝国陸海軍の航空機は多くが、製造過程の手抜き、監督の不行届等により、この問題を抱えていた。 大戦後期となり、戦況が防戦一方になると、侵入する敵機の迎撃が戦闘機の主たる任務となり、上空にある戦闘機との電話連絡が重要となった。このため、無線電話不振の主原因である、エンジン点火系、機体系雑音の抑圧が大きな課題となり、実働部隊では点火系と併せ、ボンディングに関わる各部の補修、追加作業が行われ、その改善に努めた。「民間航空に於ける無線通信」 1939年（昭和14年）の8月〜10月にかけ、毎日新聞社は「ニッポン号」による世界一周飛行を敢行したが、この飛行では、各地の無線局との交信による気象・航路情報の入手が、その成功に大きく寄与した。本機は海軍より払下げを受けた96式陸上攻撃機21型であったが、飛行に際しては、機上雑音を完全に除去をするため、点火系電磁シールドの徹底や、ボンディングの補強工事が行われた。 しかし、「ニッポン号」は例外ではなく、当時我が国の民間航空会社は大陸・南洋を含む多くの航路を有しており、その運用管理は無線通信により維持され、南洋航路には海軍の97式飛行艇の民間型も使用されていた。1942年(昭和17年)発行の「無線と実験」(第29巻・第9号)に掲載された、本艇の通信士桑原一郎氏へのインタビュー記事「海洋飛行と無線通信」には、経由各基地局との、気象、波浪等に関わる頻繁な通信と、方向探知機の使用が述べられているが、機上雑音については「苦にならない程度」と記されている。 この時代、民間航空会社に於いては、機上雑音の対策は十分実施され、機上無線機の運用に大きな支障はなかった。しかし、陸海軍の航空部隊にあっては、軍機構の弊害であるセクト主義、責任の転嫁、意欲の欠如等々により、その対策・作業は徹底を欠き、結果、雑音の除去、封込は完全でないことが多く、結果、機上通信に多大の影響を及ぼす事になった。 なお、参考資料として、日本無線史第九巻・陸軍無線史に収録された「飛行機に影響を及ぼす飛行機発生雑音の研究」と題された表の抜粋他を、追加資料の項に掲示した。「機上用無線装置とアース」 機上に於いては、空中線の展開に制約があるため、空中線には接地型を使用する場合が多い。本空中線の同調は通常1/4波長であり、零戦に搭載された96式空1号無線電話機の空中線もこの形態である。この場合、送信機の空中線同調回路は、空中線、タンク同調回路、空中線延長線輪、機体アース、により構成されるが、何らかの理由により、構成回路に問題が発生すると、同調が狂い饋電が不能となる。特に飛行中、ボンディング不良により引き起こされる空中線インピーダンスの変化は、同調回路に大きな影響を与える事となり、機上用送信機にとり、アースは非常に重要である。 一方、受信機とアースの関係は、送信機のそれとは大分異なったものである。受信機の場合、空中線は入力回路を構成するが、直接同調回路は構成せず、また、アース回路は自己完結型となっている。このため、受信機の場合外部アースは、受信機筐体のシールド効果の向上を目的とした役割が大きい。本効果により、周囲の強力な信号が直接中間周波段や検波段に回り込む事を防ぎ、また、局部発振回路やオートダイン検波回路が発生する輻射波を筐体内に閉じ込め、外部への影響を軽減することが出来る。しかし、当然ではあるが、アースによるシールド効果の増強は、空中線系や電源系より取込まれる雑音に対しては、特段の抑止効果を持たず、問題の解決にはならない。 なお、零戦に搭載された96式空1号無線電話機の場合、装置の設置場所から判断して、アース線の接地箇所は、機体を構成する隔壁の中では最も強力な、第四隔壁であったと考えられる。「海軍96式空1号無線電話機の通達距離」 短波帯の通信距離は、電波の伝播状況により大きく左右される。このため、通達距離を明確に確定することは容易ではないが、通常その距離は、送信機の出力を基準に決定される。また、機上用無線装置を構成する受信機が、高周波増幅1段、中間周波増幅1〜2段、低周波増幅1段構成程度のスーパーヘテロダイン式であれば、地上局に設置される受信装置と比べ、その性能に極端な違いはない。一方、地上局に設置される対空通信用送信機の出力は、航空機に搭載される送信機に比べ遙かに大きく、通常出力は数百Wであり、このため、対空通信の通達距離は、航空機の対地通信に比べ、非常に大きなものとなる。 海軍96式空1号無線電話機の通達距離は、対地電話(A3)通信で70km程度と考えられるが、地上局から発信される、出力数百WのA3電波の到達距離は、200kmを越えるはずである。また、電信(A1)運用の場合、96式空1号無線電話機の通達距離は200Km程度と考えられ、このため、基地局が電話(A3)送信、戦闘機が電信(A1)送信を行った場合、双方向通信のサービスエリアは、200km程度を確保することが出来る。また、機上無線機を電信専用の受令機として使用した場合、基地局の片方向対空通信距離は更に拡大し、500Kmを優に越えるものと考えられる。このため、運用方法によっては、96式空1号無線電話機の実用範囲は、非常に広域なものであったと推測される。「操縦員と電信運用」 戦闘機の操縦員が、電信運用を行うのは至難の技であろう。しかし、帝国海軍では本通信方式を實際に使用した。「海軍作戦通信史」(第二復員局作成・防衛省資料室蔵)には真珠湾攻撃準備の一環として、戦闘機の操縦員に電信術の訓練を施す以下の記述がある。「戦闘機トノ通話ハ電話通信ヲ原則トスルガ、制空隊トシテ攻撃隊ト協同スル為200浬(360Km)進出スルタメ電話ノ通信ハ不達不能デアルノデ止ムエズ電信ニヨルコトトシ訓練ヲ重ネ略語通信様式ヲ確立シタ。一様ニ全機ノ電信ニヨル交信ヲ訓練錬成シタタメ電信機ノ取扱イ兵器ノ整備等ノ関係上全機電信ヲ採用シ、上空直衛モ電信ニヨルコトトシタ。」 操縦員の電信運用に関連し、海軍のエースパイロットであった岩本徹三氏の書著「零戦撃墜王」(光人社)には、トラック島に於ける迎撃戦で、本式により通信を行う以下の記述がある。「冬島レーダーより、新たな目標数群が近づいてくる報で、直ちに発進し全機増槽使用を命ず。・・・・高度八千メートルで敵の帰路を待ち伏せる作戦である。飛行場より離れすぎ、電話感度不良のため電信で状況を聞く。・・・」 岩本徹三氏はハワイ作戦の折、艦隊の上空警戒にあたったが、電信の運用術は前記の訓練で習得したものとも考えられる。なお、「零戦撃墜王」には電話、電信通信に関わる多くの記述があり参考になる。「帝国陸海軍VHF無線電話機」開発機材 海軍航空隊に於けるVHF無線電話機の実用は、諸外国に比べ非常に早く、その1号機は1938年(昭和13年)に導入された大型爆撃機用の編隊内無線電話装置、「98式空4号隊内無線電話機」である。本機は運用周波数が30-50MHzの1CH機材で、送信機は水晶発振・逓倍、電力増幅方式で入力は40W、変調は陽極変調方式であり、構成真空管はUY-807三本である。受信機は局部発振が水晶制御方式の、高周波増幅1段、中間周波増幅1段、低周波増幅2段のスーパーヘテロダイン方式で、送受信機は共に、水晶原発振周波数を8逓倍して所要の周波数を得た。 1941年(昭和16年)になると、中型機用の「1式空3号隊内無線電話機」が導入され、本機の構成は98式空4号隊内無線電話機に類似していたが、全真空管はメタル管で構成され、装置は非常に小型・軽量化され、送信出力は約3Wであった。本機は間もなくして再設計され、1式空3号隊内無線電話機改2型として完成したが、構成真空管には、新たに開発された航空機用受信管FM-2A05A、送信管FZ-064Aが使用され、出力は約6Wである。 一方、陸軍は爆撃機の編隊内通信用として、運用周波数が44-50MHzの1CH式無線電話機「99式飛4号無線機」を、1942年(昭和17年)の中頃に導入した。飛4号を構成する送信機は海軍各機と同様に、水晶発振・逓倍、電力増幅方式で送信出力は約7W、変調方式は陽極変調で、構成管はUY-807A三本である。しかし、注目すべきは受信機で、本機は第一局部発振が水晶固定、中間周波数可変方式の、所謂コリンズタイプで、その設計は誠に斬新なものであった。また、周波数の逓倍方式も海軍機材とは異なり、7-8MHz台の水晶原発振周波数を6逓倍して所要の周波数を得た。隊内無線電話機の運用 上記の様に、帝国海軍航空隊はRAFがTR-1143を開発する3年も前にVHF電話機材を導入し、以後その改良に努めた。また、陸軍は戦中になり、新機軸の飛4号無線機を開発した。 これら隊内無線電話機を対地通信に転用した場合、その通達距離は100Kmを越えたと考えられるが、しかし、VHF帯は伝播が見通内に限定されるため、帝国陸海軍では戦闘機用無線電話機として、この周波数帯が考慮されることは無かった。事実、海軍が96式空1号無線電話機の後継機として開発した「3式空1号無線電話機」は、送信入力が100Wの機材で、変調方式は第三格子変調であり、本機はより遠距離通信に適した無線電信機の性格が強い装置であった。 大戦末期、海軍は「1式空3号隊内無線電話機改2」を艦艇に搭載し、船団内通信や護衛航空機との通話に使用したが、これは編隊内通信用装置の枠を越えた、数少ない使用例である。VHF式隊内無線電話機は大きな可能性を持ちながら、陸海軍を通じ、電波封鎖や機上雑音の問題、戦況の変化等もあり、殆ど活用されることのない、誠に不運な無線装置であった。 なお、各隊内無線機の概要については追加資料の項に掲示した。「結語に代えて」 帝国海軍が96式空1号無線電話機を導入した1936年(昭和11年)当時、諸外国の航空機用無線電話機は、送信機が自励発振による主発振・電力増幅方式で、受信機は再生式やストレート方式のものが多かった。一方、96式空1号無線電話機は、送信機が水晶制御方式で、受信機は局部発振が水晶制御のスーパーへテロダイン方式であり、其の構成は諸外国の航空機材に比べ遙かに進んだものであった。また、性能は評価試験の如く、同時代の英米独短波用無線電話機と比較して、勝るとも、決して劣るものではなかった。しかし、帝国陸海軍の航空機は機上雑音が大きく、搭載された無線電話機は、大きな影響を受けることになった。 雑音対策は戦前期に既に確立した技術であったが、陸海軍では制度上の問題もあり、その取り組みは徹底を欠いたものであった。部隊が所蔵する航空機の整備は、通常同一の整備部門が行う。このため、雑音対策に熱心でない部隊の場合は、所属の航空機全てに同一の雑音障害が発生し、坂井三郎氏が所属した、台南航空隊に於ける無線電話機撤去事件(追加資料005参照)は、その最たるものであったと考えられる。 我が軍の戦闘機用無線電話機の動作不良に関連し、「撃墜した敵機のアース方法を真似たところ、無線電話機が良好に動作するようになり、問題が解決した」等の話をよく見聞きする。しかし、既に概観した様に、無線機の機上設置は、アース方法も含め戦前期には確立した技術であり、また、陸海軍は緒戦に多くの米英戦闘機他を鹵獲しており、撃墜した敵機より、アース方法を学ぶ必要は無かったものと考えられる。 話は若干逸れるが、昭和18年1月、陸軍技術本部はシンガポールやフィリピンで鹵獲したレーダーを参考に、対空射撃管制レーダーの1号機となるタチ1号・2号を開発し、実戦配備を行った。本機はその後、天覧実験の栄誉に浴するが、この折、標的として飛来したのは、フィリピンで鹵獲した、米陸軍航空隊のB-17爆撃機であった。 さて、最後になるが、坂井三郎氏の、台南航空隊に於ける無線マストの切倒事件を読むにつけ、いつも気になることがある。それは、文中では言及の無い、1式空3号無線帰投方位測定機(又はクルシー式無線帰投方位測定機)の事である。この方向探知機は航路計方式で、装備する枠型空中線と垂直型空中線の特性を合成・切替し、航路計の表示に必要な信号を発生させている。小型航空機では探知機用の専用垂直型空中線の展開は難しく、変則ではあるが無線用空中線を切替て代用していた。このため、本機を帰投専用のホーミング装置として使用する戦闘機の場合、無線空中線を撤去してしまうと、航路計回路が機能せず、方向探知機は使用不能となる。 坂井三郎氏による無線マストの切倒は、正に一騎当千の荒武者の如く猛々しく、当時の零戦パイロットの心意気を示すものであった。しかし、無線空中線は通信装置以外にも、上記の重要や役割を担っており、操縦員の無線装置に対する、無理解が垣間見える事件でもあった。 なお、以下のURLに本項に関わる追加資料を掲示した。http://kenyamamoto.com/yokohamaradiomuseum/2012aug05.06.html写真補足 掲示は中国で鹵獲された元台南航空隊の零式艦上戦闘機２１型で、米海軍による試験飛行風景である。写真提供: 杉山弘一殿
この度、小田原在住のアマチュア無線家、JA1EGI日比野正男殿より、大戦期の下記米国海軍艦艇用受信機をご寄贈頂きました。日比野殿は軍用無線機、軍装、ラジオの収集家として知られ、日頃より多くの真空管、資料を当館にご提供頂いております。日比野殿のご協力、ご高配に心より感謝申し上げます。御寄贈品 米国海軍RBB(CRV-46147)型受信機(0.5-4MHz) 米国海軍RBC(CRV-46148)型受信機(4-27MHz) 米国海軍RBS型(CCT-46217-A)受信機(2-20MHz) ところで、当館は現在帝国陸海軍無線機材・電波兵器に関わる編纂作業を進めておりますが、この中で、同時代の英国、米国、ドイツ他諸国の関連機材についても、参考資料として併せ、概観を行いたいと考えております。 92式・3式特受信機( 0.02-20MHz)に代表される帝国海軍の艦艇用受信機の項では、以下の各国受信機を併せ紹介したいと考えており、今回漸く日比野殿の御高配によりRBB型及び、RBC型受信機の入手に至りました。概観予定受信機 米国海軍RBB(CRV-46147)型受信機(0.5-4MHz)・RBC(CRV-46148)型受信機 (4-27MHz) 米国海軍RAK型受信機(15-600KHz)・RAL型受信機 (0.3-23MHz)、ストレート構成・オートダイン検波方式 英国海軍CR.100型受信機 (1.6-30MHz) ドイツ海軍Lo 6 K 39型受信機 (1.5-25MHz)、ストレート構成・オートダイン検波方式 上記収集対象受信機の内、英国海軍のCR.100型受信機は梱包重量が40Kgを越えるため、国際郵便サービスが使えず、まず入手は困難です。また、ドイツ海軍のLo 6 K 39型受信機については、非常な希少品で有ることに併せ、重量が65Kgもあり、こちらの入手は絶望的です。Lo 6 K 39型受信機は米国海軍のRAK・RAL型と同様にストレート構成・オートダイン検波方式ですが、その構造はまるで、アルミ合金の塊をくり貫き、構成部品を埋め込んだ様で、誠に驚かされます。 これらより、入手困難な両受信機については海外の収集家に御願いし、各部の写真をご提供頂くつもりです。写真補足 掲示組写真@が、今般日比野殿より御寄贈頂いた米国海軍の艦艇用受信機です。下部左が短波帯用のRBC型受信機、右が長波帯用のRBB型、上に置かれたのがRBS型(短波帯用)受信機です。 写真Aが米国海軍のストレート式受信機RAK型(左)及びRAL型(右)で、RBB型・RBC型受信機は本機材の後継機です。 写真Bは大戦期に於ける英国海軍の主要艦艇用受信機であったCR.100型受信機です。 写真Cはドイツ海軍のストレート式受信機Lo 6 K 39型で、陸上局や大型艦艇で使用されました。
当横浜旧軍無線通信資料館は参考資料として、1946年9月発行の創刊号より1970年迄のCQ誌を収集致しております。皆様のご協力により収集は大分進捗致しましたが、引き続き以下の欠番があります。つきましては、該当CQ誌をご所蔵の方が居られましたら、収集にご協力を、是非宜しくお願い申し上げます。 CQ誌欠番(2018年6月4日現在)1949年---I J K 1950年---@ A B C D E G H J 1951年---@ A B C D E F G H I J K 1952年---@ A B C D E F G1953年---B C D E G 1954年---@ E F H I J K1959年---J1963年---E 1964年---J K 1966年---K 1967年---A F G I K 1968年---@ A B C D1969年---@ B C
先般、国内のNet Auctionで、帝国陸軍の対空警戒用レーダーに使用された東芝製の強制空冷式送信管、RT-323を入手した。本管は箱型トラックに装備されたタチ7号(超短波警戒機乙車装用)、トラックでの運搬用レーダーであるタチ18号(超短波警戒機乙車載用)及び、船舶に装備されたタセ1号(船舶用電波警戒機乙)等の送信管として使用された。当館は帝国陸海軍電波兵器に関わる送信管の蒐集を行っており、今般の入手は誠に幸であつた。 なお、関連写真、資料をFacebook「旧日本軍無線機 etc.」に掲示した。https://www.facebook.com/groups/1687374128228449/?ref=bookmarks送信管RT-323諸元(電子管の歴史)線條電圧: 16V/電流: 20A最大陽極電圧: 10,000V陽極損失: 750w総合伝導度: 5.5m(モー)増幅率: 23μ(ミュー)最大周波数: 120MHzタチ7号装置概要 タチ7号は陸軍の主要対空監視用レーダーであるタチ6号に続き開発された車輌装備式の野戦用電波警戒機で、本機はその機動性を生かし、必要各地に臨機応変に配備された。本レーダーの測定最大距離は200Km(編隊)で、測定は最大感度方式であり、波形表示はAスコープ方式である。 本警戒機は特別仕様の箱車型トラック3台に装備され、これに修理要具、予備品を積載したトラック1台が随伴した。タチ7号は米軍の車装式警戒用レーダーSCR-270に類似し、開発に際してはフィリピンでの鹵獲機材が参考にされた考えられる。 なお、SCR-270はハワイ島に設置され、帝国海軍の真珠湾攻撃に際し、侵入海軍機を補足したレーダーとして知られている。タチ7号電波警戒機諸元用途: 対空早期警戒周波数: 100-116MHz繰返周波数: 750Hzパルス幅: 20-40μs尖頭出力: 50kw空中線: 半波長ダイポール水平4列3段、反射器付、地上高8m、利得35、 送受兼用水平ビーム: 20-30°送信機: 発振管RT-323( P.P.)変調方式: パルス変調、変調管UV-203A x2(並列)受信機: Wスーパーヘテロダイン方式、高周波増幅2段(UN-954 x2)、第１混合(UN-954)、第1局部発振(UN-955)、第1中間周波増幅3段(UZ-6D6 x3)、第２混合(UZ-6C6)、第２局部発振(UZ-6C6)、第2中間周波増幅3段(UZ-6D6)中間周波数: 第1中間周波10MHz、第2中間周波4MHz帯域幅: 500KHz利得: 120db測定方法: 最大感度方式信号表示: Aスコープ方式掃引幅: 0-200km測定距離: 編隊200km、単機165km測距精度: ±5km測角精度: ±5°電源: 17kVAディーゼル発電機、3相220V総重量: 18,000kg(積載トラック4台込)製造: 住友生産台数: 約60台タチ7号概観 本レーダー構成する送信装置、受信装置及び発電装置は各箱車型トラックに装置され、空中線装置は組み立て式で、受信車の上部に設置された。空中線装置 本空中線は半波長ダイポール水平4列3段、反射器付で、受信車の上部に組み立てられる櫓に装置され、最頂部は地上高8mである。空中線の回転は手動式で、360°の回転を可能とするため、空中線と饋電線の結合は静電結合方式である。本空中線は送受信兼用で、受信機入力側饋電線には放電管B-3が装置され、送信波が直接受信機に入り込むのを防いでいる。送信装置 本装置は送信機及び、衝撃波変調機により構成されている。送信機 本機はレッヘル線同調回路で構成される三極管RT-323P.P.による自励発振器で、変調管UV-203Aによりグリッドを制御され、尖頭出力50Kwで発振する。送信装置には送信出力波監視、観測用の、簡易なオシロスコープが設置されている。衝撃波変調機 本変調機は同期信号発生器及び変調部により構成されている。同期信号発生器はブロッキング発振回路により750Hzの同期用基本信号を発生し、指示器及び変調部に供給する。変調部では同期信号より幅20-40μs のパルスを発生させ、変調管UV-203Aは出力パルスにより発振管RT-323のグリッドを制御する。受信装置 本装置は受信機及び、反射波を観測する指示器により構成されている。受信機 受信機はWスーパーヘテロダイン方式で、高周波増幅2段、第１中間周波増幅3段、第2中間周波増幅3段構成である。第一中間周波数は10MHz、第2局部発振回路は水晶制御方式であり、第２中間周波数は4MHz、帯域幅が500KHz、総合利得は大凡120dbである。 本受信機はタチ6号と同様に受信信号を検波せず、第２中間周波増幅信号を直接指示器に出力する。指示器 本指示器は掃引信号発生回路及び、表示管回路より成る静電式のオシロスコープである。受信機の第2中間周波増幅出力はタチ6号と同様に、表示管の上側偏向板に直接加圧される。波形表示は反射パルスの振幅を縦軸に、距離を横軸(時間軸)で表すAスコープ方式で、測定は最大感度方式である。 掃引信号発生回路は変調機より供給される同期信号750Hzを基に掃引用鋸歯状波を発生させ、受信反射波を静止画像として画面表示する。本指示器は測距用マーカー信号回路を具えて居らず、標的波の距離測定は表示管に印刷された距離目盛により行う。探索操作 探索担当は受信反射パルスを最大感度方式で測定する。本式では受信パルスの振幅が最大となる様に空中線を回転操作し、標的に正対させる。測定担当は空中線の角度により標的波の方位を測定すると共に、距離目盛により測距を行う。写真補足 掲示組写真@は今般入手した東芝製の強制空冷式送信管RT-323である。残念ながら本管のヒーターは断線していた。 写真A左はRT-323、右は海軍の住友製強制空冷式送信管TR-1501である。TR-1501は海軍1号電波探信儀1型後期型の送信管(P.P.構成)として使用された。 写真Bは戦後米軍の調査を受けるタチ7号である。本機材は資料が非常に少なく、良い写真がない。当該写真の出典は、戦後米国陸軍調査団が帝国陸軍の電子機器に関わる調査結果を纏めたJAPANESE WARTIME MILITARY ELECTRONICS AND COMMUNICATIONS SECTION Y JAPANESE ARMY RADARである。
先般、大戦期の米国海軍携帯式無線電話機TBY-8/ CRI-43044及び、陸軍の野戦用無線電話機SCR-194/BC-222を入手した。CRI-43044の入手先は国内のNet Auctionで, BC-222は米国のebay Auctionであるが、共に価格は妥当で、程度も良好であった。購入は何れも無線機本体のみで、送受話器や空中線等のアクセサリー類は付属していない。 ところで、当館は旧軍無線機材の編纂作業を進めているが、この中で、帝国陸軍の94式6号無線機や、海軍の97式軽便無線電話機等の携帯式簡易無線電話機と併せ、各国の類似機材についても「簡易無線電話機の系譜」として纏めたいと考えている。このため、今般入手した両機も、本作業に向けた資料収集の一環である。 先の大戦に於いて、米国は短波機材であるSCR-563-A/BC-611や、VHF帯を使用したFM機材SCR-300/BC-1000等の高性能携帯式無線電話機を導入し、本分野で大発展を遂げた。しかし、これは大量生産、大量消費が可能な経済大国、米国が故に実現出来たものであり、他の諸国に於いては我が国と同様に、簡易型無線電話機が大戦終了まで生産され、使用され続けた。 なお、関連写真、資料をfacebook「旧日本軍無線機etc.」に掲示した。https://www.facebook.com/groups/1687374128228449/permalink/1887982738167586/簡易型無線電話機 本式の無線装置は帝国陸軍の94式6号無線機や米国陸軍のBC-222に代表されるが如く、運用周波数にVHF帯(一部セミVHF)を使用し、装置は受信が超再生検波、送信は自励発振方式で、構成真空管は1〜数本である。また、簡易型無線電話機は通常発振部と検波部が兼用であり、変調部は受信部の低周波増幅回路を兼ねている。何れの装置も送信出力は0.5-1w程度で、対向との通信距離は装備空中線で0.5-2Km程度である。 本式の無線装置は回路構成が簡単で製造が容易なため、当時の我が国の様に、予算が十分でない国の軍隊には好ましい機材であった。しかし、動作が不安定で、また、受信回路よりの輻射により、同一場所で複数の機材を運用することが難しい等々、多くの欠点もあった。 なお、1960年代の後半、我が国のアマチュア無線家の間で流行った双三極管3A5一本による50MHz帯のトランシーバーは、本簡易無線電話機の典型である。各国の簡易無線電話機材概観米国陸軍SCR-194/BC-222 SCR-194は1930年代の後半に開発された米国陸軍の歩兵用携帯式無線電話装置で、兵1名が背負い移動しての運用が可能であった。装置は無線機BC-222、乾電池BA-32、ロッド伸縮式空中線AN-29、送話器T-24-E、受話器HS-22-B及び、移動用キャンバスバッグBG-71等により構成され、運用周波数は27.7-52.2MHzで、構成真空管は二本である。 BC-222は帝国陸軍の94式6号無線機に類似する簡易無線電話機で、高周波部は三極管VT-67(30)、低周波部は五極管VT-33(33)の二本により構成されている。送信時、高周波部は自励発振回路、低周波部は陽極変調回路として動作し、また、受信時は高周波部が超再生検波、低周波部が低周波増幅回路として機能する。本式では発振・検波回路が兼用のため、送受信周波数は同一となる。 BC-222の運用周波数は27.7-52.2MHzであるが、この周波数帯を差替え式コイル2本で対応する。同調ダイアルは周波数表示方式ではなくチャンネル(CH)表記方式で、全周波数帯を62CHに分割している。このため、各CHの間隔は400KHzで、CH-1は27.70MHz、CH-62は52.10MHzとなる。 なお、本機の運用形態はプレストーク方式である。SCR-194/BC-222緒元用途: 歩兵用通信距離: 約1.5km運用周波数(送受信同一): 27.7-52.2MHz(2バンド)構成真空管(送受兼用): VT-67(30)、VT-33(33)送信構成: 発振/三極管VT-67、電話(A3)出力0.5w、陽極変調(ハイシング変調)/五極管VT-33受信構成: 超再生検波VT-67、低周波増幅VT-33電源: BA-32型乾電池(3V、145V)、空中線: AN-29-B(約2m伸縮ロッド式)米国海軍TBY-8/ CRI-43044 TBYは1930年代の後半に開発された米国海軍の携帯式無線電話装置で、陸戦隊や艦隊等海軍各部署で広義に使用された。装置は無線機CRI-43044、ロッド伸縮式空中線CWN-66087又は66087-S、電鍵CRH-26013A、送受話器CTE--51022、専用電池CNC-190188及び移動用キャンバスバッグCSS-10039B他により構成され、運用周波数は28-80MHzである。本機は簡易機材ながら送信発振部と受信検波部が独立した構造のため、構成真空管は7本と多い。 CRI-43044は自励発振・直接輻射方式の送信部、高周波増幅回路付超再生検波部及び、送信時の変調回路、受信時の低周波増幅回路を兼用する低周波部により構成されている。本機の高周波回路は送受信部が独立した構成で、運用周波数28-80MHzをターレット式同調コイル切替機構により4バンドで運用する。 本機の同調ダイアルは周波数表示方式ではなく、SCR-194と同様にCH表記方式である。全周波数帯は131CHに分割され、このため、各CHの間隔は400KHzである。無線機の筐体上部にはCHと周波数の対比表が装置されており、必要に応じ運用周波数を確認する事が出来る。 TBYは兵一名が背負い移動しての運用が可能であるが、通常は半固定式で運用する事が多かった。本機は大戦終了まで使用されたため、開発以降多くの改良が施され、各型が生産されたが、各機の基本回路構成に然したる違いは無い。 なお、本機の運用形態は電話がプレストーク、変調電信はブレークイン方式である。TBY-8/ CRI-43044緒元用途: 海軍陸戦隊用通信距離: 約1.5km電波形式: 変調電信(A2)、電話(A3)送信出力: 0.5W運用周波数: 28-80MHz(4バンド)送信構成: 発振/三極管958A(P.P.構成)、陽極変調/双五極管1E7G(五極部.P.P構成)、音声増幅・低周波発振/三極管30受信構成: 高周波増幅/五極管959、超再生検波958A、低周波増幅1段30、低周波増幅2段1E7G(五極部.P.P構成)、較正用水晶発振30電源: CNC-19018B型乾電池(156V、3V、1.5V、-7.5V)空中線: ロッド型、2.7m10段繋総重量: 約13Kg英国陸軍WS-17 WS-17は1941年に導入されたサーチライト管制用の簡易無線電話装置で、管制司令部と運用部門との指令通信に使用された。本機の運用周波数は46-64MHz(1型)で、構成真空管は二本である。WS-17には原型と改良型があるが、運用周波数が若干異なるだけで、基本回路に大きな違いはない。 WS-17は典型的な簡易無線電話機で、装置は送信が自励発振・陽極変調方式、受信が超再生検波・低周波増幅方式である。運用周波数は原型が46-64MHz、改良型が44-61MHzで、運用時に於けるチャンネル設定は500KHz間隔である。 無線機本体は電源及び送受話器の収容部を具えた木箱に収容され、容積は40x37x23.5cmで、高圧用積層乾電池及び低圧用蓄電池を含む重量は約20Kgである。本機は電源に乾電池と蓄電池を混用し、無線機本体を木製のケースに収容するなど、誠に英国的な機材である。 なお、英軍の歩兵用電話通信機材としては、1941年に導入された短波機材であるWS-38が主用された。WS-17諸元用途: 探照灯管制連絡通信距離: 3-4.5km周波数: 46-64MHz(1型)、44-61MHz(2型)電波形式: 電話(A3)送信:出力: 0.3W送信構成: 自励発振/三極管AR-6、陽極変調/四極管ARP-18受信構成: 自励式超再生検波AR-6(送信発振部兼用)、低周波増幅ARP-18(送信変調部兼用) 電源装置: 低圧2V/75Ah蓄電池、高圧60V積層乾電x2直列接続空中線: 1/2波長反射器付ダイポール(垂直偏波)、ロンビック型重量: 20Kg(含低圧用蓄電池)ドイツ陸軍Kl.Fu.Spr.d Kl.Fu.Spr.dはドイツ陸軍が1930年代の後半に導入した歩兵用の携帯式無線電話機で、兵一名が携行し運用を行った。本機の運用周波数は32-38MHzで、構成真空管は四本である。 Kl.Fu.Spr.dの送信部は発振周波数の安定及び、良好な変調特性を考慮した自励発振・電力増幅方式である。また、送信時の送話器音声増幅に送信電力増幅管を兼用するレフレックス回路を採用している。受信部は送信部の発振回路と兼用の超再生検波方式であるが、前段に動作休止の送信部電力増幅回路を配置する構成で、検波回路よりの輻射抑制を考慮した設計となっている。 本機の運用周波数は 32-38MHzであるが、実際の運用周波数は事前に設定する大凡300KHz帯域である。通常Kl.Fu.Spr.dの運用は200KHz間隔で行うため、実質の周波数設定は1CHである。本機は発振、検波回路が兼用のため、送受信周波数は同一となる。また、運用形態はプレストーク方式である。 なお、戦後各国で普及した折り曲げ自在の薄板式空中線は、本機が起源であろうと考えられる。Kl.Fu.Spr.d緒元用途: 歩兵用通信距離: 2-4km周波数: 32-38MHz電波形式: 電話(A3)送信出力: 0.2W送信構成: 主発振DDD25/双三極管(1/2)、電力増幅RL1P2/五極管、陽極変調DDD25(1/2)、音声増幅(電力増幅管兼用レフレックス)受信構成: 超再生検波(DDD25(1/2)、低周波増幅1段RL1P2、低周波増幅2段(変調回路兼用)DDD25(1/2)電源: 乾電池、高圧150V、低圧1.4V空中線:垂直型1.6m、4mダブレット(整備品)運搬: 兵員一名にて携行ドイツ陸軍Feld.fu. B/C Feld.fu. B/Cは1930年代の後半にドイツ陸軍が導入した携帯式無線電話機で、兵一名が携行し運用を行った。本機材にはB型及びC型があり、B型の運用周波数は100-119MHz、C型は120-138MHzで、両機の構造は同一であり、構成真空管は3本である。 Feld.fu. B/Cは帝国陸軍の94式6号無線機や、米軍のBC-222等と類型の簡易無線電話機材ではあるが、当時にあって100-140MHzをCH切替方式で運用した特記すべき携帯無線機であり、ドイツに於ける高周波技術の高さを明示している。 Feld.fu. B/Cは送信部が自励発振、受信部は超再生検波方式で、発振、検波回路が兼用のため、送受信周波数は同一となる。運用周波数はロータリー構造の切替式で、Feld.fu. Bの場合は100-119MHzを182-210CHの28CH に分割している。本CH分割はドイツ野戦無線機に共通した物で、CHが共通する場合は異機種間での通話が可能となる。 無線装置は高周波部、変調・低周波増幅部及び電源部にブロック化され、各部が組み合わされた構造である。無線装置はベークライト製の外筐体に収容され、容積は30x11x35cm、内蔵蓄電池を除く重量は 7.5Kgである。 無線機本体は装置されたベルトにより担務要員が背負い携帯し、運用はプレストーク方式である。Feld.fu. B/C緒元用途: 歩兵用通信距離: 1,200m周波数: B型100-119MHz、C型120-138MHz電波形式: 電話(A3)送信: 出力0.15W、発振/三極管RL2.4T1(検波管兼用)、陽極変調RL2.4P2/五極管(兼低周波増)受信: 高周波増幅/五極管RV2.4P700、超再生検波RL2.4T1(兼発振管)、低周波増幅RL2.4P2(兼変調)電源: 2.4Vニッケル蓄電池、振動式直流変圧器(高圧)空中線: 垂直ロッド型、B型80cm、C型70cm運搬: 兵一名が携行帝国陸海軍簡易無線電話機材 我が国に於ける歩兵用無線電話機の代表は、陸軍の94式6号無線機で、運用周波数は30MHz帯、構成真空管は双三極管30MC一本である。本機材の開発は1934年(昭和9年)であるが、実際には1931年(昭和6年)の満州事変に際し実戦使用が行われ、この時期諸外国に於いて歩兵用無線電話機を装備した軍隊は無かったと考えられる。 一方、海軍は1937年(昭和12年)に94式6号無線機を模倣した97式軽便無線電話機を開発した。また、大戦後期には、米軍のBC-611に外観が類似した簡易機材である試制携帯無線電話機を開発するが、本機は完全な失敗作であった。 戦争末期になると試制携帯無線電話機を木箱に入れた試製五式無線電話機を導入するが、本機は本土決戦時に於ける、ゲリラ戦用とも考えられる究極の簡易無線電話機であつた。 上記の様に、帝国陸海軍に於いては歩兵用無線電話機の構成は基本的に大戦終了まで変わることが無く、残念ながらこの分野での技術的発展は無かった。陸軍94式6号無線機(普及型) 本機は双3極管30MC一本により構成される典型的な簡易無線機材で、送信時は自励発振・陽極変調、受信時は超再生検波・低周波一段増幅構成の無線装置として動作する。電波形態は電話(A3)及び変調電信(A2)で、A2用の電鍵は筐体側面に装置されている。 94式6号無線機の超再生検波回路は他励式(注)で、陽極回路には周調(クエンチング)周波数30KHz発振用の、間歇発振コイルを装置している。この周調発振用コイルを装置する超再生式検波回路は、陸海軍簡易機材に共通である。 空中線装置はロッド式で、主空中線とカウンターポイズにより構成され、接続器を介し装置の前面に装着する。 無線装置の筐体はアルミ板金製のケースに収容され、容積は13x18x8cmで、革製の収容ケース、空中線装置を含む総重量は3.5kgである。 電源は背負鞄に収容される乾電池であるが、本機では電池の消耗を防ぐため、手回式発電機と乾電池を混在して使用する事が出来る。電源に乾電池のみを使用する場合は、兵一名での移動運用が可能であるが、発電機を使用する場合は、発電手が発電を担当し、兵二名が一組で運用を行う。 なお、開発当初、6号無線機の運用周波数は25,000〜30,000KHzの1バンド方式であっが、急速な需要の拡大に伴い、その後運用周波数帯は25,000-45,000kHzの3バンドに拡張された。94式6号無線機(普及型)緒元用途: 歩兵用通信距離: 2km周波数: 25,000〜30,000KHz(3バンド)電波形式: 変調電信(A2)、電話(A3)機材構成: 双三極管UZ-30MC一本による自励発振、超再生検波方式送信: 出力0.5w(A2・A3)、発振UZ-30MC(1/2)、変調UZ-30MC(1/2)受信: 超再生検波30MC(1/2)、低周波増幅UZ30MC(1/2)電源: 手回発電機及び乾電池（平角四号２個、B十八号６個）空中線: L型、垂直部1.4m、カウンターポイズ水平部0.65m、運搬: 駄馬1頭に4機駄載、1通信機材は兵員一名にて携行可開設撤収: 兵1名にて1-2分整備数: 6,665機(戦中)写真補足 組写真@が今般入手した米軍機材である。共に低圧・高圧一体型乾電池を装置の下部に装着し、本体付属のベルトで固定する。残念ながら、BC-222はベルト類が欠損している。 写真Aは今般の入手機材を含む各国の簡易無線電話機である。これら以外にも、同時代のソビエト陸軍簡易無線電話機材であるPbC、PPY等を入手したいと考えているが、現在まで実物を確認した事はない。 写真Cは帝国陸海軍の簡易無線電話機である。外観が米軍のBC-611に類似した海軍の試制携帯無線機は大失敗作で、試験導入後間もなくして送受話器及び電源が外部接続式に改造された。更に程なくしてロッド式空中線も撤去され、結局本機は単なるアルミの筐体に納められた簡易無線機となってしまった。大戦末期、本機は木箱に収容替され、試製五式軽便無線電話機として復活した。 写真Cは帝国陸軍の94式6号無線機であるが、本機は導入以降、若干の改良のみで大戦終了まで使用され続けた。(注) 他励式超再検波とは、検波管回路とは別に、クエンチング周波数発生用の周調発振回路を備えた方式である。しかし、之とは別に、検波管回路に周調周波数発生用の間歇発振用コイルを装置した回路についても、分類は自励式ではなく、他励式となる。
この度、米国のAntique Wireless Association(AWA)博物館の学芸員次席である James Kreuzer氏より掲示写真に関わる調査依頼がありました。依頼内容は当該受信機の機種及び、写真に写る人物の特定です。 本機は鉱石(注)検波式受信機に初期型の三極管二本で構成された低周波増幅器を付加した構造で、開発は逓信省電気試験所と考えられます。受信機の構成、真空管の構造から本機の製造は1917年頃と推察され、また、写真に写る人物は試験所の技術者と考えられます。 つきましては、上記に関わる情報をご所蔵でしたら、ご協力の程を、是非宜しくお願い申し上げます。 なお、James Kreuzer氏には先年、帝国海軍の対空監視用レーダーである1号電波探信儀1型(11号電探)を構成した同期信号監視用オシロスコープの写真をご提供頂いております。(注) 本受信機の検波器は外部付加式である。この時代は鉱石式以外にも各種の検波器が逓信省電気試験所他で開発されたため、写真の検波器が鉱石式であるのかは判定がつかない。